トップページ > 2007/11

プロフィール

澤田朗のプロフィール

足立区のFP澤田朗

澤田 朗(さわだ あきら)

1971年東京都足立区生まれ。

・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

 (日本FP協会 東京支部所属)

・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

 (資産設計提案業務)

・第二種証券外務員

 

 

【FP資格を取ったきっかけ】

設計事務所に勤務していた29歳の時、

父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

制度の複雑さと、受け取るための手続きに

手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

その後、

「貯金みたいなものだから」

と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

 

【FPとして仕事を始めた理由】

このような自身の体験から、

これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

金融商品の内容や特徴など、

 

「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

 

ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

将来の資金計画のコンサルティングなど、

今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

 

一度だけの相談で終わりではなく、

毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

アフターフォローの相談を行うなど、

きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

 

また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

年間のダウンロード数は1,000件を超える。

個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

幅広い分野で活躍中。

 

セミナー・講師・講演実績

・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
 「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
  2日間でマスターする講座(基礎編)」

・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
 「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
 「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
  2日間でマスターする講座(基礎編)」

・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
 「教育資金相談事例研究」講師

・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
 「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
 「住宅ローン1,000万円の節約術!」

 

執筆・コラム掲載実績

・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
 コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
 「お金の相談室」の相談員として、
 子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
 コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

 

所属団体・執筆サイトなど

ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

 

団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

 

 
FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

 プランナー養成サイト:FP実践塾

 

遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

 相続支援ネット

 

特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

 

妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

 

手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

 

 

日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

   ファインドイット

 

【ホームへ】

【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

 

こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
ことを書きたいと思います。

まずはご相談者の方の考え。

相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
きっかけなどを聞いています。

それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

ご相談者の代わりに見極める。

世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

横に座って一緒に考える。

実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

具体的な方向性まで提供する。

相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

【ホームへ】

【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

Popularity: 42% [?]

トップページ > 2007/11

中小企業経営者・個人事業主向け相談

Popularity: 20% [?]

トップページ > 2007/11

通信相談について

メール(通信)相談は、

 ・面談ではなくメールで相談したい方

 ・遠方のため面談で相談ができない方

 ・まとまった時間がとれない方

 ・休みの予定がはっきりしない方

などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

ご納得いただくまで相談をすることができます。

メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

  • ライフプラン相談:14,700円
  • 生命保険相談:7,350円
  • 住宅購入前基本相談:7,350円
  • 住宅購入サポートサービス:21,000円
  • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
  • リタイヤメントプランニング14,700円

となっています。

メール(通信)相談で行う相談内容は、

面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

ライフプラン相談

生命保険相談

住宅購入前基本相談

住宅購入サポートサービス

住宅ローン借り換えサポート

リタイヤメントプランニング

 

メール(通信)相談の流れ

当事務所へご連絡
お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
お問い合わせフォーム
TEL:03-3860-0175
ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

相談料金のお振込み
こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

ヒアリング資料の送付・ご返信
こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

資料の作成
ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

資料をお送りしたりしながら、

今後の具体的な方向性を検討していきます。

 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

最終的な方向性の決定・具体案の作成
最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

 
【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

 

【ページトップへ】

【ホームへ】

Popularity: 20% [?]

教育資金形成

教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

「子供が産まれた」
「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
という方はお申込くださいね。

 

【教育資金相談 メニューリスト】
  • お子様の進路をおおまかにイメージする
  • 進路によってかかるお金に違いが
  • 準備はできるだけ早いうちに
  • 学資保険っておトクなんですか?
  • 学資目的に向く商品・向かない商品
  • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
  • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

 

ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

出張にてご相談承ります。

 

教育資金相談を申し込む

 

相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
【ご相談までの流れ】

     

    こどもの誕生と同時に準備スタート

     教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
     節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

     家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

     特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

    【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

    月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

    利回り/期間 12年 15年 18年
    0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
    1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
    3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
    5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

     上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
     (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

     

    どんな商品で準備するか

     教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

    現金で準備する

     金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

    学資保険など保険商品で準備する

     学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

     加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

     他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

    保険以外の金融商品で準備する

     債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

     まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

     その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
    (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

     

    【教育資金相談 メニューリスト】
    • お子様の進路をおおまかにイメージする
    • 進路によってかかるお金に違いが
    • 準備はできるだけ早いうちに
    • 学資保険っておトクなんですか?
    • 学資目的に向く商品・向かない商品
    • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
    • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

     

    ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

    出張にてご相談承ります。

     

    教育資金相談を申し込む

     

    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
    【ご相談までの流れ】

       

      【ページトップへ】

      【ホームへ】

      Popularity: 21% [?]

      損害保険相談

      損害保険と生命保険は似て非なり。

      生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

      第三者が関係している場合が多い

       生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

      いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

       病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

      いきなり財産が無くなってしまう。

       火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

      足らなかったでは済まされない。

       上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

      火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

       火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

      超過保険と一部保険

       3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
       前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
       後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

      時価と新価(再調達価額)

        建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
       それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

      家財保険は当面の生活費に充てられる 

       もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

      自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

       対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
      まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

       

      【ご相談の流れ(損害保険診断)】
      まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
      これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

      (現状確認)

      損害保険で準備できる補償をお話して、
      これから何が必要なのかを形にしていきます。

      (損害保険の役割の確認)

      建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

      (必要補償額の算出)

      現在加入中の内容で良いところは継続し、
      改善すべきところは代替案を考えます。

      (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

      具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
      補償額などを確認します。
      補償の掛けすぎ・不足がないよう
      それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

      (見直し後プランの作成)

       

      ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
      メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

       

      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

      Popularity: 17% [?]

      リタイアメントプランニング(老後資金形成)

      いつかは始めなくてはならないこと。

       人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
       住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

      • 何歳までに準備するのか
      • いくら準備するのか
      • 何年間運用期間があるのか
      • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
      • 月々の積立可能な額は?

       

      老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

      いくら準備しておけば良いのか。

       現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
       例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
      (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

       25万×12ヶ月×18年=5,400万円
       25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

       合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

      すでに準備(予定)できているものは。

      公的年金(老齢年金)

       この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

      退職一時金

       会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

      401kなどの上乗せの年金

       会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

      401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

      生命保険・各種企業共済

       中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

       企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

      できるだけ早く、時間をかけて準備する。

       比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

      資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

       

      【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
      まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
      そのために必要となる金額を試算します。                     

      (必要資金の算出)

      公的年金・退職金見込額・個人年金など、
      準備済の額や準備予定の額を試算します。

      (準備済・準備予定額の算出)

      必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
      運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
      月々積み立てられる金額などをを設定します。

      (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

      資産運用を行うにあたっての考え方を
      テキストを使いながら確認していきます。
      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
      中には省略する項目があります。

      (資産運用講座)

      目標とする金額を準備するには、
      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

      (目標収益率の設定)

      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

      (具体的商品の選択)

      複数のパターンを考え、比較をしながら
      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

      (最終的なプランの作成)

       

      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

      Popularity: 35% [?]

      401k相談

      いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

       「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

       ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

       そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

       会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

      「運用先を決めてください」 

      と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

      会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

       企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

       ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

      放っておくと大きな差が。

       運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

       また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

       また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

       

      【ご相談の流れ(401k相談)】
      はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

      (制度の説明)

      退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
      そのために必要となる金額を試算します。

      (必要資金の算出)

      公的年金・退職金見込額・個人年金など、
      準備済の額や準備予定の額を試算します。

      (準備済・準備予定額の算出)

      必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
      月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

      (目標額、運用期間、掛け金の確認)

      資産運用を行うにあたっての考え方を
      テキストを使いながら確認していきます。
      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
      中には省略する項目があります。

      (資産運用講座)

      目標とする金額を準備するには、
      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

      (目標収益率・投資比率の設定)

      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

      (具体的商品の選択)

      複数のパターンを考え、比較をしながら
      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

      (最終的なプランの作成)

       

      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

      Popularity: 19% [?]

      資産形成相談

      何のために資産運用をするのか?

       株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

      「お金を殖やしたいから」

      ほとんどの方がこのように答えると思います。

       では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

       例えば、

      • 退職後の生活資金を準備したい
      • マンションの頭金を準備したい
      • 教育費の一部を準備したい
      • 数年後に海外旅行に行きたい
      • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

       などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

      あなたは、
      日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

      それとも、
      時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

      自分から行動を起こさなければいけない時代に。

       これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

       自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

       支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

       金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

      少しずつでも、時間をかけて。

       特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

       特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

       今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

      【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

      積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

      積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
      30才 1万円 30年 約835.7万円
      45才 2万円 15年 約536.8万円
      50才 3万円 10年 約467.7万円

       上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

       

      【ご相談の流れ(資産形成)】
      まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
      資産運用の目的を確認します。                                        

      (運用目的の確認)

      資産運用を行うにあたっての考え方を
      テキストを使いながら確認していきます。
      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
      中には省略する項目があります。

      (資産運用講座)

      目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
      月々積み立てられる金額などを設定します。

      (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

      目標とする金額を準備するには、
      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

      (目標収益率の設定)

      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

      (具体的商品の選択)

      複数のパターンを考え、比較をしながら
      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

      (最終的なプランの作成)

       

      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

      Popularity: 18% [?]

      住宅購入・ローン相談

      人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
      いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

      金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
      多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
      返済計画を立てることが必要です。

      たとえば、

      「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

      「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

      などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

      FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
      いきたいと考えています。

       

      ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
      など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
      住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

      ・「購入前基本相談」の概要はこちら

       

      次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
      なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
      加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
      必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
      シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

      ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

       

      最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
      そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
      考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

      ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

       

      これから住宅購入を考えている人はまずは、
      「購入前基本相談」
      で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
      「住宅購入サポートサービス」
      をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
      立てていきます。

       

      すでにローンを組んでいる人ははじめに
      「借り換え前シミュレーション」
      で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
      効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
      ライフプランを作成します。

       

      【購入前基本相談 メニューリスト】
      職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
      おもに次の項目をシミュレーションします。
             

      • 借入可能額
      • 返済計画
        (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
      • 諸費用の試算
        (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
      • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

       

      ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

      出張にてご相談承ります。

      購入前基本相談を申し込む

      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
      【ご相談までの流れ】

       

      【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
      • 返済計画の決定

        具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
        返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

      • ローン周辺知識アドバイスサービス

        住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
        「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
        「カードを作ったら金利を安くしますよ」
        知らない間に根抵当権をつけられてしまう
        諸費用のローンを別枠で借りてしまう
        など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
        こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
        余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

      • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

        ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

        また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

        とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
        「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
        という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

      • ライフプラン作成サービス

        住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
        旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
        ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
        見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
        また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
        こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
        また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
        無理のない返済計画かどうかを最終確認します

      • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

        団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
        行い、最適な保障の準備方法を提案します。
        また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

      • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
        どうかを確認する

        教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
        貯蓄残高はプラスに推移していくか、
        退職後の生活費は確保できるか、
        など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
        シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

       

      ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

      出張にてご相談承ります。

      住宅購入サポートサービスを申し込む

      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
      【ご相談までの流れ】

       

      【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
      • 借り換え前シミュレーション
        たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
        考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
        具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
        します
      • ライフプラン作成サービス
        「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
        行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
        加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

       

      ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

      出張にてご相談承ります。

      住宅ローン借り換えサポートを申し込む

      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
      【ご相談までの流れ】

      ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

        をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

      【ページトップへ】

      【ホームへ】

      Popularity: 25% [?]

      生命保険相談

      生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

      相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
      健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

       

      【生命保険相談 メニューリスト】

      ~はじめに~

      • どれくらいの人が保険に加入していているの?
      • みんな保険料はいくら位払っているの?
      • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

      ~生命保険相談本編~

      • そもそも生命保険にはどんな種類が?
      • 生命保険で準備できる4つの保障
      • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
      • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
      • 医療の現状について(入院日数・費用など)
      • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
      • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
        (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
      • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
        (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

       

      ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

      出張にてご相談承ります。

       

      生命保険相談を申し込む

       

      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
      【ご相談までの流れ】

        相談後にこちらよりお渡しする書類

        相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
        一部は後日郵送にてお送りいたします。

         

        保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
         (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

        加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
        わかりやすくまとめてあります。

        実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
        保険料の推移をまとめてみることができます。

         

        年金試算表・公的年金の受取額試算表
         (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

        現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
        老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

        ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

         

        ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

        ・その他相談時に使用、作成した資料

         

        保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
        保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

         

        生命保険相談を申し込む

         

        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
        【ご相談までの流れ】

        自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

        みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

        ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
        でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

        例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
        合った保険に加入することが大切となります。

        • 現在加入している保険の内容がよくわからない
        • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
        • 自分や家族に合った保険に加入したい
        • 家族が増えたので保障内容を見直したい
        • すすめられて加入してからそのままだ

         

        上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

        なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

        生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
        どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

        万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

        家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
        「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
        「自分が思っていた保障内容と違っていた」
        では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
        本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

        「入っているから安心」

        と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

        加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

        何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
        特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
        退職後の生活も支出が少なく済みます。

        また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
        「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
        保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
        などをチェックする必要があります。

        生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

        払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
        その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

        総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

        というケースも少なくありません。

         

        以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

        全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

        家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
        しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
        社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
        その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

        これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
        こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

         

        生命保険相談を申し込む

         

        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
        【ご相談までの流れ】

         

        【ページトップへ】

        【ホームへ】

        Popularity: 25% [?]


        プロフィール

        澤田朗のプロフィール

        足立区のFP澤田朗

        澤田 朗(さわだ あきら)

        1971年東京都足立区生まれ。

        ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

        ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

         (日本FP協会 東京支部所属)

        ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

         (資産設計提案業務)

        ・第二種証券外務員

         

         

        【FP資格を取ったきっかけ】

        設計事務所に勤務していた29歳の時、

        父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

        制度の複雑さと、受け取るための手続きに

        手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

        この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

        その後、

        「貯金みたいなものだから」

        と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

        お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

        その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

        様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

         

        【FPとして仕事を始めた理由】

        このような自身の体験から、

        これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

        金融商品の内容や特徴など、

         

        「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

        「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

         

        ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

        これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

        家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

        将来の資金計画のコンサルティングなど、

        今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

        金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

        顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

         

        一度だけの相談で終わりではなく、

        毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

        アフターフォローの相談を行うなど、

        きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

         

        また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

        家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

        年間のダウンロード数は1,000件を超える。

        個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

        子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

        幅広い分野で活躍中。

         

        セミナー・講師・講演実績

        ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

        ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
         「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
          2日間でマスターする講座(基礎編)」

        ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

        ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

        ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

        ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

        ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

        ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
         「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

        ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

        ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
         「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
          2日間でマスターする講座(基礎編)」

        ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

        ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

        ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
         「教育資金相談事例研究」講師

        ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

        ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

        ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

        ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

        ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
         「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

        ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
         「住宅ローン1,000万円の節約術!」

         

        執筆・コラム掲載実績

        ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
         コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

        ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
         「お金の相談室」の相談員として、
         子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

        ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
         コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

         

        所属団体・執筆サイトなど

        ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

         

        団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

         

         
        FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

         プランナー養成サイト:FP実践塾

         

        遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

         相続支援ネット

         

        特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

         

        妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

         

        手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

         

         

        日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

           ファインドイット

         

        【ホームへ】

        【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

         

        こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
        ことを書きたいと思います。

        まずはご相談者の方の考え。

        相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
        きっかけなどを聞いています。

        それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
        けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

        まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
        ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

        ご相談者の代わりに見極める。

        世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

        私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
        みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
        商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

        横に座って一緒に考える。

        実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

        具体的な方向性まで提供する。

        相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

        方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

        現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

        以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

        【ホームへ】

        【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

        Popularity: 42% [?]

        トップページ > 2007/11

        中小企業経営者・個人事業主向け相談

        Popularity: 20% [?]

        通信相談について

        メール(通信)相談は、

         ・面談ではなくメールで相談したい方

         ・遠方のため面談で相談ができない方

         ・まとまった時間がとれない方

         ・休みの予定がはっきりしない方

        などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

        メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

        また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

        ご納得いただくまで相談をすることができます。

        メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

        • ライフプラン相談:14,700円
        • 生命保険相談:7,350円
        • 住宅購入前基本相談:7,350円
        • 住宅購入サポートサービス:21,000円
        • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
        • リタイヤメントプランニング14,700円

        となっています。

        メール(通信)相談で行う相談内容は、

        面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

        各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

        ライフプラン相談

        生命保険相談

        住宅購入前基本相談

        住宅購入サポートサービス

        住宅ローン借り換えサポート

        リタイヤメントプランニング

         

        メール(通信)相談の流れ

        当事務所へご連絡
        お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
        お問い合わせフォーム
        TEL:03-3860-0175
        ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

        相談料金のお振込み
        こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

        こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

        ヒアリング資料の送付・ご返信
        こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

        資料の作成
        ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

        その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

        資料をお送りしたりしながら、

        今後の具体的な方向性を検討していきます。

         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

        最終的な方向性の決定・具体案の作成
        最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

        具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

         
        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

         

        【ページトップへ】

        【ホームへ】

        Popularity: 20% [?]

        教育資金形成

        教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

        ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
        教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

        「子供が産まれた」
        「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
        という方はお申込くださいね。

         

        【教育資金相談 メニューリスト】
        • お子様の進路をおおまかにイメージする
        • 進路によってかかるお金に違いが
        • 準備はできるだけ早いうちに
        • 学資保険っておトクなんですか?
        • 学資目的に向く商品・向かない商品
        • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
        • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

         

        ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

        出張にてご相談承ります。

         

        教育資金相談を申し込む

         

        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
        【ご相談までの流れ】

           

          こどもの誕生と同時に準備スタート

           教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
           節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

           家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

           特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

          【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

          月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

          利回り/期間 12年 15年 18年
          0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
          1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
          3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
          5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

           上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
           (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

           

          どんな商品で準備するか

           教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

          現金で準備する

           金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

          学資保険など保険商品で準備する

           学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

           加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

           他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

          保険以外の金融商品で準備する

           債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

           まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

           その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
          (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

           

          【教育資金相談 メニューリスト】
          • お子様の進路をおおまかにイメージする
          • 進路によってかかるお金に違いが
          • 準備はできるだけ早いうちに
          • 学資保険っておトクなんですか?
          • 学資目的に向く商品・向かない商品
          • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
          • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

           

          ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

          出張にてご相談承ります。

           

          教育資金相談を申し込む

           

          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
          【ご相談までの流れ】

             

            【ページトップへ】

            【ホームへ】

            Popularity: 21% [?]

            損害保険相談

            損害保険と生命保険は似て非なり。

            生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

            第三者が関係している場合が多い

             生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

            いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

             病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

            いきなり財産が無くなってしまう。

             火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

            足らなかったでは済まされない。

             上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

            火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

             火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

            超過保険と一部保険

             3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
             前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
             後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

            時価と新価(再調達価額)

              建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
             それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

            家財保険は当面の生活費に充てられる 

             もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

            自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

             対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
            まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

             

            【ご相談の流れ(損害保険診断)】
            まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
            これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

            (現状確認)

            損害保険で準備できる補償をお話して、
            これから何が必要なのかを形にしていきます。

            (損害保険の役割の確認)

            建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

            (必要補償額の算出)

            現在加入中の内容で良いところは継続し、
            改善すべきところは代替案を考えます。

            (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

            具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
            補償額などを確認します。
            補償の掛けすぎ・不足がないよう
            それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

            (見直し後プランの作成)

             

            ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
            メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

             

            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

            Popularity: 17% [?]

            リタイアメントプランニング(老後資金形成)

            いつかは始めなくてはならないこと。

             人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
             住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

            • 何歳までに準備するのか
            • いくら準備するのか
            • 何年間運用期間があるのか
            • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
            • 月々の積立可能な額は?

             

            老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

            いくら準備しておけば良いのか。

             現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
             例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
            (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

             25万×12ヶ月×18年=5,400万円
             25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

             合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

            すでに準備(予定)できているものは。

            公的年金(老齢年金)

             この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

            退職一時金

             会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

            401kなどの上乗せの年金

             会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

            401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

            生命保険・各種企業共済

             中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

             企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

            できるだけ早く、時間をかけて準備する。

             比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

            資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

             

            【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
            まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
            そのために必要となる金額を試算します。                     

            (必要資金の算出)

            公的年金・退職金見込額・個人年金など、
            準備済の額や準備予定の額を試算します。

            (準備済・準備予定額の算出)

            必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
            運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
            月々積み立てられる金額などをを設定します。

            (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

            資産運用を行うにあたっての考え方を
            テキストを使いながら確認していきます。
            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
            中には省略する項目があります。

            (資産運用講座)

            目標とする金額を準備するには、
            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

            (目標収益率の設定)

            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

            (具体的商品の選択)

            複数のパターンを考え、比較をしながら
            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

            (最終的なプランの作成)

             

            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

            Popularity: 35% [?]

            401k相談

            いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

             「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

             ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

             そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

             会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

            「運用先を決めてください」 

            と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

            会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

             企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

             ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

            放っておくと大きな差が。

             運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

             また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

             また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

             

            【ご相談の流れ(401k相談)】
            はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

            (制度の説明)

            退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
            そのために必要となる金額を試算します。

            (必要資金の算出)

            公的年金・退職金見込額・個人年金など、
            準備済の額や準備予定の額を試算します。

            (準備済・準備予定額の算出)

            必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
            月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

            (目標額、運用期間、掛け金の確認)

            資産運用を行うにあたっての考え方を
            テキストを使いながら確認していきます。
            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
            中には省略する項目があります。

            (資産運用講座)

            目標とする金額を準備するには、
            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

            (目標収益率・投資比率の設定)

            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

            (具体的商品の選択)

            複数のパターンを考え、比較をしながら
            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

            (最終的なプランの作成)

             

            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

            Popularity: 19% [?]

            資産形成相談

            何のために資産運用をするのか?

             株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

            「お金を殖やしたいから」

            ほとんどの方がこのように答えると思います。

             では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

             例えば、

            • 退職後の生活資金を準備したい
            • マンションの頭金を準備したい
            • 教育費の一部を準備したい
            • 数年後に海外旅行に行きたい
            • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

             などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

            あなたは、
            日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

            それとも、
            時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

            自分から行動を起こさなければいけない時代に。

             これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

             自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

             支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

             金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

            少しずつでも、時間をかけて。

             特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

             特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

             今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

            【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

            積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

            積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
            30才 1万円 30年 約835.7万円
            45才 2万円 15年 約536.8万円
            50才 3万円 10年 約467.7万円

             上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

             

            【ご相談の流れ(資産形成)】
            まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
            資産運用の目的を確認します。                                        

            (運用目的の確認)

            資産運用を行うにあたっての考え方を
            テキストを使いながら確認していきます。
            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
            中には省略する項目があります。

            (資産運用講座)

            目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
            月々積み立てられる金額などを設定します。

            (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

            目標とする金額を準備するには、
            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

            (目標収益率の設定)

            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

            (具体的商品の選択)

            複数のパターンを考え、比較をしながら
            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

            (最終的なプランの作成)

             

            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

            Popularity: 18% [?]

            住宅購入・ローン相談

            人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
            いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

            金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
            多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
            返済計画を立てることが必要です。

            たとえば、

            「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

            「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

            などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

            FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
            いきたいと考えています。

             

            ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
            など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
            住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

            ・「購入前基本相談」の概要はこちら

             

            次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
            なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
            加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
            必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
            シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

            ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

             

            最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
            そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
            考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

            ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

             

            これから住宅購入を考えている人はまずは、
            「購入前基本相談」
            で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
            「住宅購入サポートサービス」
            をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
            立てていきます。

             

            すでにローンを組んでいる人ははじめに
            「借り換え前シミュレーション」
            で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
            効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
            ライフプランを作成します。

             

            【購入前基本相談 メニューリスト】
            職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
            おもに次の項目をシミュレーションします。
                   

            • 借入可能額
            • 返済計画
              (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
            • 諸費用の試算
              (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
            • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

             

            ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

            出張にてご相談承ります。

            購入前基本相談を申し込む

            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
            【ご相談までの流れ】

             

            【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
            • 返済計画の決定

              具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
              返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

            • ローン周辺知識アドバイスサービス

              住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
              「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
              「カードを作ったら金利を安くしますよ」
              知らない間に根抵当権をつけられてしまう
              諸費用のローンを別枠で借りてしまう
              など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
              こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
              余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

            • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

              ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

              また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

              とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
              「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
              という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

            • ライフプラン作成サービス

              住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
              旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
              ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
              見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
              また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
              こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
              また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
              無理のない返済計画かどうかを最終確認します

            • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

              団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
              行い、最適な保障の準備方法を提案します。
              また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

            • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
              どうかを確認する

              教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
              貯蓄残高はプラスに推移していくか、
              退職後の生活費は確保できるか、
              など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
              シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

             

            ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

            出張にてご相談承ります。

            住宅購入サポートサービスを申し込む

            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
            【ご相談までの流れ】

             

            【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
            • 借り換え前シミュレーション
              たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
              考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
              具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
              します
            • ライフプラン作成サービス
              「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
              行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
              加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

             

            ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

            出張にてご相談承ります。

            住宅ローン借り換えサポートを申し込む

            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
            【ご相談までの流れ】

            ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

              をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

            【ページトップへ】

            【ホームへ】

            Popularity: 25% [?]

            生命保険相談

            生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

            相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
            健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

             

            【生命保険相談 メニューリスト】

            ~はじめに~

            • どれくらいの人が保険に加入していているの?
            • みんな保険料はいくら位払っているの?
            • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

            ~生命保険相談本編~

            • そもそも生命保険にはどんな種類が?
            • 生命保険で準備できる4つの保障
            • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
            • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
            • 医療の現状について(入院日数・費用など)
            • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
            • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
              (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
            • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
              (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

             

            ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

            出張にてご相談承ります。

             

            生命保険相談を申し込む

             

            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
            【ご相談までの流れ】

              相談後にこちらよりお渡しする書類

              相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
              一部は後日郵送にてお送りいたします。

               

              保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
               (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

              加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
              わかりやすくまとめてあります。

              実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
              保険料の推移をまとめてみることができます。

               

              年金試算表・公的年金の受取額試算表
               (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

              現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
              老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

              ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

               

              ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

              ・その他相談時に使用、作成した資料

               

              保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
              保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

               

              生命保険相談を申し込む

               

              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
              【ご相談までの流れ】

              自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

              みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

              ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
              でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

              例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
              合った保険に加入することが大切となります。

              • 現在加入している保険の内容がよくわからない
              • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
              • 自分や家族に合った保険に加入したい
              • 家族が増えたので保障内容を見直したい
              • すすめられて加入してからそのままだ

               

              上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

              なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

              生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
              どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

              万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

              家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
              「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
              「自分が思っていた保障内容と違っていた」
              では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
              本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

              「入っているから安心」

              と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

              加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

              何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
              特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
              退職後の生活も支出が少なく済みます。

              また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
              「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
              保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
              などをチェックする必要があります。

              生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

              払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
              その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

              総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

              というケースも少なくありません。

               

              以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

              全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

              家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
              しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
              社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
              その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

              これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
              こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

               

              生命保険相談を申し込む

               

              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
              【ご相談までの流れ】

               

              【ページトップへ】

              【ホームへ】

              Popularity: 25% [?]

              プロフィール

              澤田朗のプロフィール

              足立区のFP澤田朗

              澤田 朗(さわだ あきら)

              1971年東京都足立区生まれ。

              ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

              ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

               (日本FP協会 東京支部所属)

              ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

               (資産設計提案業務)

              ・第二種証券外務員

               

               

              【FP資格を取ったきっかけ】

              設計事務所に勤務していた29歳の時、

              父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

              制度の複雑さと、受け取るための手続きに

              手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

              この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

              その後、

              「貯金みたいなものだから」

              と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

              お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

              その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

              様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

               

              【FPとして仕事を始めた理由】

              このような自身の体験から、

              これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

              金融商品の内容や特徴など、

               

              「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

              「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

               

              ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

              これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

              家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

              将来の資金計画のコンサルティングなど、

              今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

              金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

              顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

               

              一度だけの相談で終わりではなく、

              毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

              アフターフォローの相談を行うなど、

              きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

               

              また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

              家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

              年間のダウンロード数は1,000件を超える。

              個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

              子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

              幅広い分野で活躍中。

               

              セミナー・講師・講演実績

              ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

              ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
               「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                2日間でマスターする講座(基礎編)」

              ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

              ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

              ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

              ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

              ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

              ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
               「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

              ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

              ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
               「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                2日間でマスターする講座(基礎編)」

              ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

              ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

              ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
               「教育資金相談事例研究」講師

              ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

              ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

              ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

              ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

              ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
               「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

              ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
               「住宅ローン1,000万円の節約術!」

               

              執筆・コラム掲載実績

              ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
               コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

              ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
               「お金の相談室」の相談員として、
               子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

              ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
               コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

               

              所属団体・執筆サイトなど

              ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

               

              団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

               

               
              FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

               プランナー養成サイト:FP実践塾

               

              遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

               相続支援ネット

               

              特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

               

              妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

               

              手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

               

               

              日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                 ファインドイット

               

              【ホームへ】

              【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

               

              こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
              ことを書きたいと思います。

              まずはご相談者の方の考え。

              相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
              きっかけなどを聞いています。

              それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
              けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

              まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
              ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

              ご相談者の代わりに見極める。

              世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

              私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
              みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
              商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

              横に座って一緒に考える。

              実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

              具体的な方向性まで提供する。

              相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

              方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

              現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

              以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

              【ホームへ】

              【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

              Popularity: 42% [?]

              トップページ > 2007/11

              中小企業経営者・個人事業主向け相談

              Popularity: 20% [?]

              通信相談について

              メール(通信)相談は、

               ・面談ではなくメールで相談したい方

               ・遠方のため面談で相談ができない方

               ・まとまった時間がとれない方

               ・休みの予定がはっきりしない方

              などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

              メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

              また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

              ご納得いただくまで相談をすることができます。

              メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

              • ライフプラン相談:14,700円
              • 生命保険相談:7,350円
              • 住宅購入前基本相談:7,350円
              • 住宅購入サポートサービス:21,000円
              • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
              • リタイヤメントプランニング14,700円

              となっています。

              メール(通信)相談で行う相談内容は、

              面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

              各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

              ライフプラン相談

              生命保険相談

              住宅購入前基本相談

              住宅購入サポートサービス

              住宅ローン借り換えサポート

              リタイヤメントプランニング

               

              メール(通信)相談の流れ

              当事務所へご連絡
              お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
              お問い合わせフォーム
              TEL:03-3860-0175
              ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

              相談料金のお振込み
              こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

              こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

              ヒアリング資料の送付・ご返信
              こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

              資料の作成
              ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

              その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

              資料をお送りしたりしながら、

              今後の具体的な方向性を検討していきます。

               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

              最終的な方向性の決定・具体案の作成
              最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

              具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

               
              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

               

              【ページトップへ】

              【ホームへ】

              Popularity: 20% [?]

              教育資金形成

              教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

              ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
              教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

              「子供が産まれた」
              「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
              という方はお申込くださいね。

               

              【教育資金相談 メニューリスト】
              • お子様の進路をおおまかにイメージする
              • 進路によってかかるお金に違いが
              • 準備はできるだけ早いうちに
              • 学資保険っておトクなんですか?
              • 学資目的に向く商品・向かない商品
              • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
              • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

               

              ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

              出張にてご相談承ります。

               

              教育資金相談を申し込む

               

              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
              【ご相談までの流れ】

                 

                こどもの誕生と同時に準備スタート

                 教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                 節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                 家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                 特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                利回り/期間 12年 15年 18年
                0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                 上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                 (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                 

                どんな商品で準備するか

                 教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                現金で準備する

                 金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                学資保険など保険商品で準備する

                 学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                 加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                 他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                保険以外の金融商品で準備する

                 債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                 まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                 その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                 

                【教育資金相談 メニューリスト】
                • お子様の進路をおおまかにイメージする
                • 進路によってかかるお金に違いが
                • 準備はできるだけ早いうちに
                • 学資保険っておトクなんですか?
                • 学資目的に向く商品・向かない商品
                • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                 

                ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                出張にてご相談承ります。

                 

                教育資金相談を申し込む

                 

                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                【ご相談までの流れ】

                   

                  【ページトップへ】

                  【ホームへ】

                  Popularity: 21% [?]

                  損害保険相談

                  損害保険と生命保険は似て非なり。

                  生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                  第三者が関係している場合が多い

                   生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                  いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                   病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                  いきなり財産が無くなってしまう。

                   火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                  足らなかったでは済まされない。

                   上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                  火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                   火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                  超過保険と一部保険

                   3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                   前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                   後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                  時価と新価(再調達価額)

                    建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                   それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                  家財保険は当面の生活費に充てられる 

                   もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                  自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                   対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                  まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                   

                  【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                  まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                  これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                  (現状確認)

                  損害保険で準備できる補償をお話して、
                  これから何が必要なのかを形にしていきます。

                  (損害保険の役割の確認)

                  建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                  (必要補償額の算出)

                  現在加入中の内容で良いところは継続し、
                  改善すべきところは代替案を考えます。

                  (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                  具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                  補償額などを確認します。
                  補償の掛けすぎ・不足がないよう
                  それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                  (見直し後プランの作成)

                   

                  ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                  メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                   

                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                  Popularity: 17% [?]

                  リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                  いつかは始めなくてはならないこと。

                   人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                   住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                  • 何歳までに準備するのか
                  • いくら準備するのか
                  • 何年間運用期間があるのか
                  • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                  • 月々の積立可能な額は?

                   

                  老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                  いくら準備しておけば良いのか。

                   現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                   例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                  (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                   25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                   25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                   合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                  すでに準備(予定)できているものは。

                  公的年金(老齢年金)

                   この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                  退職一時金

                   会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                  401kなどの上乗せの年金

                   会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                  401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                  生命保険・各種企業共済

                   中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                   企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                  できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                   比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                  資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                   

                  【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                  まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                  そのために必要となる金額を試算します。                     

                  (必要資金の算出)

                  公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                  準備済の額や準備予定の額を試算します。

                  (準備済・準備予定額の算出)

                  必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                  運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                  月々積み立てられる金額などをを設定します。

                  (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                  資産運用を行うにあたっての考え方を
                  テキストを使いながら確認していきます。
                  ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                  中には省略する項目があります。

                  (資産運用講座)

                  目標とする金額を準備するには、
                  年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                  (目標収益率の設定)

                  そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                  (具体的商品の選択)

                  複数のパターンを考え、比較をしながら
                  それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                  (最終的なプランの作成)

                   

                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                  Popularity: 35% [?]

                  401k相談

                  いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                   「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                   ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                   そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                   会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                  「運用先を決めてください」 

                  と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                  会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                   企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                   ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                  放っておくと大きな差が。

                   運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                   また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                   また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                   

                  【ご相談の流れ(401k相談)】
                  はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                  (制度の説明)

                  退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                  そのために必要となる金額を試算します。

                  (必要資金の算出)

                  公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                  準備済の額や準備予定の額を試算します。

                  (準備済・準備予定額の算出)

                  必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                  月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                  (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                  資産運用を行うにあたっての考え方を
                  テキストを使いながら確認していきます。
                  ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                  中には省略する項目があります。

                  (資産運用講座)

                  目標とする金額を準備するには、
                  年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                  (目標収益率・投資比率の設定)

                  そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                  (具体的商品の選択)

                  複数のパターンを考え、比較をしながら
                  それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                  (最終的なプランの作成)

                   

                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                  Popularity: 19% [?]

                  資産形成相談

                  何のために資産運用をするのか?

                   株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                  「お金を殖やしたいから」

                  ほとんどの方がこのように答えると思います。

                   では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                   例えば、

                  • 退職後の生活資金を準備したい
                  • マンションの頭金を準備したい
                  • 教育費の一部を準備したい
                  • 数年後に海外旅行に行きたい
                  • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                   などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                  あなたは、
                  日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                  それとも、
                  時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                  自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                   これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                   自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                   支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                   金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                  少しずつでも、時間をかけて。

                   特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                   特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                   今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                  【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                  積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                  積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                  30才 1万円 30年 約835.7万円
                  45才 2万円 15年 約536.8万円
                  50才 3万円 10年 約467.7万円

                   上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                   

                  【ご相談の流れ(資産形成)】
                  まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                  資産運用の目的を確認します。                                        

                  (運用目的の確認)

                  資産運用を行うにあたっての考え方を
                  テキストを使いながら確認していきます。
                  ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                  中には省略する項目があります。

                  (資産運用講座)

                  目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                  月々積み立てられる金額などを設定します。

                  (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                  目標とする金額を準備するには、
                  年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                  (目標収益率の設定)

                  そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                  (具体的商品の選択)

                  複数のパターンを考え、比較をしながら
                  それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                  (最終的なプランの作成)

                   

                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                  Popularity: 18% [?]

                  住宅購入・ローン相談

                  人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                  いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                  金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                  多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                  返済計画を立てることが必要です。

                  たとえば、

                  「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                  「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                  などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                  FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                  いきたいと考えています。

                   

                  ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                  など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                  住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                  ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                   

                  次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                  なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                  加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                  必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                  シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                  ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                   

                  最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                  そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                  考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                  ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                   

                  これから住宅購入を考えている人はまずは、
                  「購入前基本相談」
                  で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                  「住宅購入サポートサービス」
                  をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                  立てていきます。

                   

                  すでにローンを組んでいる人ははじめに
                  「借り換え前シミュレーション」
                  で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                  効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                  ライフプランを作成します。

                   

                  【購入前基本相談 メニューリスト】
                  職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                  おもに次の項目をシミュレーションします。
                         

                  • 借入可能額
                  • 返済計画
                    (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                  • 諸費用の試算
                    (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                  • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                   

                  ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                  出張にてご相談承ります。

                  購入前基本相談を申し込む

                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                  【ご相談までの流れ】

                   

                  【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                  • 返済計画の決定

                    具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                    返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                  • ローン周辺知識アドバイスサービス

                    住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                    「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                    「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                    知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                    諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                    など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                    こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                    余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                  • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                    ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                    また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                    とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                    「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                    という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                  • ライフプラン作成サービス

                    住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                    旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                    ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                    見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                    また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                    こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                    また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                    無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                  • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                    団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                    行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                    また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                  • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                    どうかを確認する

                    教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                    貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                    退職後の生活費は確保できるか、
                    など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                    シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                   

                  ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                  出張にてご相談承ります。

                  住宅購入サポートサービスを申し込む

                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                  【ご相談までの流れ】

                   

                  【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                  • 借り換え前シミュレーション
                    たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                    考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                    具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                    します
                  • ライフプラン作成サービス
                    「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                    行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                    加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                   

                  ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                  出張にてご相談承ります。

                  住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                  【ご相談までの流れ】

                  ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                    をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                  【ページトップへ】

                  【ホームへ】

                  Popularity: 25% [?]

                  生命保険相談

                  生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                  相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                  健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                   

                  【生命保険相談 メニューリスト】

                  ~はじめに~

                  • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                  • みんな保険料はいくら位払っているの?
                  • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                  ~生命保険相談本編~

                  • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                  • 生命保険で準備できる4つの保障
                  • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                  • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                  • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                  • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                  • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                    (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                  • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                    (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                   

                  ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                  出張にてご相談承ります。

                   

                  生命保険相談を申し込む

                   

                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                  【ご相談までの流れ】

                    相談後にこちらよりお渡しする書類

                    相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                    一部は後日郵送にてお送りいたします。

                     

                    保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                     (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                    加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                    わかりやすくまとめてあります。

                    実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                    保険料の推移をまとめてみることができます。

                     

                    年金試算表・公的年金の受取額試算表
                     (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                    現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                    老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                    ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                     

                    ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                    ・その他相談時に使用、作成した資料

                     

                    保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                    保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                     

                    生命保険相談を申し込む

                     

                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                    【ご相談までの流れ】

                    自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                    みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                    ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                    でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                    例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                    合った保険に加入することが大切となります。

                    • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                    • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                    • 自分や家族に合った保険に加入したい
                    • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                    • すすめられて加入してからそのままだ

                     

                    上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                    なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                    生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                    どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                    万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                    家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                    「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                    「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                    では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                    本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                    「入っているから安心」

                    と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                    加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                    何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                    特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                    退職後の生活も支出が少なく済みます。

                    また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                    「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                    保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                    などをチェックする必要があります。

                    生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                    払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                    その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                    総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                    というケースも少なくありません。

                     

                    以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                    全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                    家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                    しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                    社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                    その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                    これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                    こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                     

                    生命保険相談を申し込む

                     

                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                    【ご相談までの流れ】

                     

                    【ページトップへ】

                    【ホームへ】

                    Popularity: 25% [?]

                    プロフィール

                    澤田朗のプロフィール

                    足立区のFP澤田朗

                    澤田 朗(さわだ あきら)

                    1971年東京都足立区生まれ。

                    ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                    ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                     (日本FP協会 東京支部所属)

                    ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                     (資産設計提案業務)

                    ・第二種証券外務員

                     

                     

                    【FP資格を取ったきっかけ】

                    設計事務所に勤務していた29歳の時、

                    父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                    制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                    手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                    この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                    その後、

                    「貯金みたいなものだから」

                    と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                    お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                    その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                    様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                     

                    【FPとして仕事を始めた理由】

                    このような自身の体験から、

                    これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                    金融商品の内容や特徴など、

                     

                    「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                    「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                     

                    ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                    これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                    家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                    将来の資金計画のコンサルティングなど、

                    今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                    金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                    顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                     

                    一度だけの相談で終わりではなく、

                    毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                    アフターフォローの相談を行うなど、

                    きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                     

                    また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                    家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                    年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                    個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                    子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                    幅広い分野で活躍中。

                     

                    セミナー・講師・講演実績

                    ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                    ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                     「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                      2日間でマスターする講座(基礎編)」

                    ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                    ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                    ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                    ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                    ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                    ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                     「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                    ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                    ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                     「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                      2日間でマスターする講座(基礎編)」

                    ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                    ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                    ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                     「教育資金相談事例研究」講師

                    ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                    ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                    ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                    ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                    ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                     「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                    ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                     「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                     

                    執筆・コラム掲載実績

                    ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                     コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                    ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                     「お金の相談室」の相談員として、
                     子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                    ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                     コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                     

                    所属団体・執筆サイトなど

                    ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                     

                    団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                     

                     
                    FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                     プランナー養成サイト:FP実践塾

                     

                    遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                     相続支援ネット

                     

                    特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                     

                    妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                     

                    手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                     

                     

                    日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                       ファインドイット

                     

                    【ホームへ】

                    【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                     

                    こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                    ことを書きたいと思います。

                    まずはご相談者の方の考え。

                    相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                    きっかけなどを聞いています。

                    それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                    けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                    まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                    ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                    ご相談者の代わりに見極める。

                    世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                    私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                    みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                    商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                    横に座って一緒に考える。

                    実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                    具体的な方向性まで提供する。

                    相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                    方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                    現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                    以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                    【ホームへ】

                    【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                    Popularity: 42% [?]

                    トップページ > 2007/11

                    中小企業経営者・個人事業主向け相談

                    Popularity: 20% [?]

                    通信相談について

                    メール(通信)相談は、

                     ・面談ではなくメールで相談したい方

                     ・遠方のため面談で相談ができない方

                     ・まとまった時間がとれない方

                     ・休みの予定がはっきりしない方

                    などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                    メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                    また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                    ご納得いただくまで相談をすることができます。

                    メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                    • ライフプラン相談:14,700円
                    • 生命保険相談:7,350円
                    • 住宅購入前基本相談:7,350円
                    • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                    • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                    • リタイヤメントプランニング14,700円

                    となっています。

                    メール(通信)相談で行う相談内容は、

                    面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                    各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                    ライフプラン相談

                    生命保険相談

                    住宅購入前基本相談

                    住宅購入サポートサービス

                    住宅ローン借り換えサポート

                    リタイヤメントプランニング

                     

                    メール(通信)相談の流れ

                    当事務所へご連絡
                    お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                    お問い合わせフォーム
                    TEL:03-3860-0175
                    ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                    相談料金のお振込み
                    こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                    こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                    ヒアリング資料の送付・ご返信
                    こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                    資料の作成
                    ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                    その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                    資料をお送りしたりしながら、

                    今後の具体的な方向性を検討していきます。

                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                    最終的な方向性の決定・具体案の作成
                    最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                    具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                     
                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                     

                    【ページトップへ】

                    【ホームへ】

                    Popularity: 20% [?]

                    教育資金形成

                    教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                    ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                    教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                    「子供が産まれた」
                    「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                    という方はお申込くださいね。

                     

                    【教育資金相談 メニューリスト】
                    • お子様の進路をおおまかにイメージする
                    • 進路によってかかるお金に違いが
                    • 準備はできるだけ早いうちに
                    • 学資保険っておトクなんですか?
                    • 学資目的に向く商品・向かない商品
                    • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                    • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                     

                    ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                    出張にてご相談承ります。

                     

                    教育資金相談を申し込む

                     

                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                    【ご相談までの流れ】

                       

                      こどもの誕生と同時に準備スタート

                       教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                       節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                       家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                       特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                      【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                      月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                      利回り/期間 12年 15年 18年
                      0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                      1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                      3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                      5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                       上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                       (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                       

                      どんな商品で準備するか

                       教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                      現金で準備する

                       金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                      学資保険など保険商品で準備する

                       学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                       加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                       他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                      保険以外の金融商品で準備する

                       債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                       まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                       その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                      (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                       

                      【教育資金相談 メニューリスト】
                      • お子様の進路をおおまかにイメージする
                      • 進路によってかかるお金に違いが
                      • 準備はできるだけ早いうちに
                      • 学資保険っておトクなんですか?
                      • 学資目的に向く商品・向かない商品
                      • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                      • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                       

                      ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                      出張にてご相談承ります。

                       

                      教育資金相談を申し込む

                       

                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                      【ご相談までの流れ】

                         

                        【ページトップへ】

                        【ホームへ】

                        Popularity: 21% [?]

                        損害保険相談

                        損害保険と生命保険は似て非なり。

                        生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                        第三者が関係している場合が多い

                         生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                        いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                         病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                        いきなり財産が無くなってしまう。

                         火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                        足らなかったでは済まされない。

                         上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                        火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                         火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                        超過保険と一部保険

                         3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                         前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                         後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                        時価と新価(再調達価額)

                          建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                         それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                        家財保険は当面の生活費に充てられる 

                         もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                        自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                         対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                        まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                         

                        【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                        まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                        これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                        (現状確認)

                        損害保険で準備できる補償をお話して、
                        これから何が必要なのかを形にしていきます。

                        (損害保険の役割の確認)

                        建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                        (必要補償額の算出)

                        現在加入中の内容で良いところは継続し、
                        改善すべきところは代替案を考えます。

                        (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                        具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                        補償額などを確認します。
                        補償の掛けすぎ・不足がないよう
                        それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                        (見直し後プランの作成)

                         

                        ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                        メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                         

                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                        Popularity: 17% [?]

                        リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                        いつかは始めなくてはならないこと。

                         人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                         住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                        • 何歳までに準備するのか
                        • いくら準備するのか
                        • 何年間運用期間があるのか
                        • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                        • 月々の積立可能な額は?

                         

                        老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                        いくら準備しておけば良いのか。

                         現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                         例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                        (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                         25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                         25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                         合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                        すでに準備(予定)できているものは。

                        公的年金(老齢年金)

                         この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                        退職一時金

                         会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                        401kなどの上乗せの年金

                         会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                        401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                        生命保険・各種企業共済

                         中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                         企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                        できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                         比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                        資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                         

                        【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                        まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                        そのために必要となる金額を試算します。                     

                        (必要資金の算出)

                        公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                        準備済の額や準備予定の額を試算します。

                        (準備済・準備予定額の算出)

                        必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                        運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                        月々積み立てられる金額などをを設定します。

                        (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                        資産運用を行うにあたっての考え方を
                        テキストを使いながら確認していきます。
                        ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                        中には省略する項目があります。

                        (資産運用講座)

                        目標とする金額を準備するには、
                        年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                        (目標収益率の設定)

                        そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                        (具体的商品の選択)

                        複数のパターンを考え、比較をしながら
                        それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                        (最終的なプランの作成)

                         

                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                        Popularity: 35% [?]

                        401k相談

                        いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                         「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                         ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                         そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                         会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                        「運用先を決めてください」 

                        と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                        会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                         企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                         ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                        放っておくと大きな差が。

                         運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                         また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                         また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                         

                        【ご相談の流れ(401k相談)】
                        はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                        (制度の説明)

                        退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                        そのために必要となる金額を試算します。

                        (必要資金の算出)

                        公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                        準備済の額や準備予定の額を試算します。

                        (準備済・準備予定額の算出)

                        必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                        月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                        (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                        資産運用を行うにあたっての考え方を
                        テキストを使いながら確認していきます。
                        ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                        中には省略する項目があります。

                        (資産運用講座)

                        目標とする金額を準備するには、
                        年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                        (目標収益率・投資比率の設定)

                        そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                        (具体的商品の選択)

                        複数のパターンを考え、比較をしながら
                        それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                        (最終的なプランの作成)

                         

                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                        Popularity: 19% [?]

                        資産形成相談

                        何のために資産運用をするのか?

                         株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                        「お金を殖やしたいから」

                        ほとんどの方がこのように答えると思います。

                         では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                         例えば、

                        • 退職後の生活資金を準備したい
                        • マンションの頭金を準備したい
                        • 教育費の一部を準備したい
                        • 数年後に海外旅行に行きたい
                        • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                         などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                        あなたは、
                        日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                        それとも、
                        時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                        自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                         これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                         自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                         支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                         金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                        少しずつでも、時間をかけて。

                         特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                         特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                         今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                        【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                        積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                        積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                        30才 1万円 30年 約835.7万円
                        45才 2万円 15年 約536.8万円
                        50才 3万円 10年 約467.7万円

                         上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                         

                        【ご相談の流れ(資産形成)】
                        まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                        資産運用の目的を確認します。                                        

                        (運用目的の確認)

                        資産運用を行うにあたっての考え方を
                        テキストを使いながら確認していきます。
                        ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                        中には省略する項目があります。

                        (資産運用講座)

                        目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                        月々積み立てられる金額などを設定します。

                        (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                        目標とする金額を準備するには、
                        年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                        (目標収益率の設定)

                        そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                        (具体的商品の選択)

                        複数のパターンを考え、比較をしながら
                        それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                        (最終的なプランの作成)

                         

                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                        Popularity: 18% [?]

                        住宅購入・ローン相談

                        人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                        いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                        金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                        多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                        返済計画を立てることが必要です。

                        たとえば、

                        「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                        「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                        などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                        FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                        いきたいと考えています。

                         

                        ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                        など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                        住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                        ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                         

                        次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                        なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                        加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                        必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                        シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                        ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                         

                        最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                        そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                        考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                        ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                         

                        これから住宅購入を考えている人はまずは、
                        「購入前基本相談」
                        で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                        「住宅購入サポートサービス」
                        をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                        立てていきます。

                         

                        すでにローンを組んでいる人ははじめに
                        「借り換え前シミュレーション」
                        で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                        効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                        ライフプランを作成します。

                         

                        【購入前基本相談 メニューリスト】
                        職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                        おもに次の項目をシミュレーションします。
                               

                        • 借入可能額
                        • 返済計画
                          (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                        • 諸費用の試算
                          (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                        • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                         

                        ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                        出張にてご相談承ります。

                        購入前基本相談を申し込む

                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                        【ご相談までの流れ】

                         

                        【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                        • 返済計画の決定

                          具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                          返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                        • ローン周辺知識アドバイスサービス

                          住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                          「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                          「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                          知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                          諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                          など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                          こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                          余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                        • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                          ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                          また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                          とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                          「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                          という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                        • ライフプラン作成サービス

                          住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                          旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                          ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                          見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                          また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                          こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                          また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                          無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                        • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                          団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                          行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                          また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                        • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                          どうかを確認する

                          教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                          貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                          退職後の生活費は確保できるか、
                          など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                          シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                         

                        ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                        出張にてご相談承ります。

                        住宅購入サポートサービスを申し込む

                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                        【ご相談までの流れ】

                         

                        【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                        • 借り換え前シミュレーション
                          たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                          考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                          具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                          します
                        • ライフプラン作成サービス
                          「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                          行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                          加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                         

                        ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                        出張にてご相談承ります。

                        住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                        【ご相談までの流れ】

                        ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                          をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                        【ページトップへ】

                        【ホームへ】

                        Popularity: 25% [?]

                        生命保険相談

                        生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                        相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                        健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                         

                        【生命保険相談 メニューリスト】

                        ~はじめに~

                        • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                        • みんな保険料はいくら位払っているの?
                        • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                        ~生命保険相談本編~

                        • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                        • 生命保険で準備できる4つの保障
                        • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                        • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                        • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                        • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                        • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                          (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                        • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                          (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                         

                        ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                        出張にてご相談承ります。

                         

                        生命保険相談を申し込む

                         

                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                        【ご相談までの流れ】

                          相談後にこちらよりお渡しする書類

                          相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                          一部は後日郵送にてお送りいたします。

                           

                          保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                           (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                          加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                          わかりやすくまとめてあります。

                          実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                          保険料の推移をまとめてみることができます。

                           

                          年金試算表・公的年金の受取額試算表
                           (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                          現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                          老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                          ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                           

                          ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                          ・その他相談時に使用、作成した資料

                           

                          保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                          保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                           

                          生命保険相談を申し込む

                           

                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                          【ご相談までの流れ】

                          自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                          みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                          ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                          でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                          例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                          合った保険に加入することが大切となります。

                          • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                          • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                          • 自分や家族に合った保険に加入したい
                          • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                          • すすめられて加入してからそのままだ

                           

                          上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                          なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                          生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                          どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                          万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                          家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                          「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                          「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                          では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                          本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                          「入っているから安心」

                          と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                          加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                          何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                          特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                          退職後の生活も支出が少なく済みます。

                          また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                          「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                          保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                          などをチェックする必要があります。

                          生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                          払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                          その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                          総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                          というケースも少なくありません。

                           

                          以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                          全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                          家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                          しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                          社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                          その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                          これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                          こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                           

                          生命保険相談を申し込む

                           

                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                          【ご相談までの流れ】

                           

                          【ページトップへ】

                          【ホームへ】

                          Popularity: 25% [?]

                          プロフィール

                          澤田朗のプロフィール

                          足立区のFP澤田朗

                          澤田 朗(さわだ あきら)

                          1971年東京都足立区生まれ。

                          ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                          ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                           (日本FP協会 東京支部所属)

                          ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                           (資産設計提案業務)

                          ・第二種証券外務員

                           

                           

                          【FP資格を取ったきっかけ】

                          設計事務所に勤務していた29歳の時、

                          父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                          制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                          手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                          この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                          その後、

                          「貯金みたいなものだから」

                          と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                          お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                          その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                          様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                           

                          【FPとして仕事を始めた理由】

                          このような自身の体験から、

                          これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                          金融商品の内容や特徴など、

                           

                          「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                          「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                           

                          ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                          これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                          家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                          将来の資金計画のコンサルティングなど、

                          今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                          金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                          顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                           

                          一度だけの相談で終わりではなく、

                          毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                          アフターフォローの相談を行うなど、

                          きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                           

                          また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                          家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                          年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                          個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                          子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                          幅広い分野で活躍中。

                           

                          セミナー・講師・講演実績

                          ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                          ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                           「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                            2日間でマスターする講座(基礎編)」

                          ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                          ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                          ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                          ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                          ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                          ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                           「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                          ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                          ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                           「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                            2日間でマスターする講座(基礎編)」

                          ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                          ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                          ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                           「教育資金相談事例研究」講師

                          ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                          ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                          ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                          ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                          ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                           「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                          ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                           「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                           

                          執筆・コラム掲載実績

                          ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                           コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                          ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                           「お金の相談室」の相談員として、
                           子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                          ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                           コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                           

                          所属団体・執筆サイトなど

                          ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                           

                          団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                           

                           
                          FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                           プランナー養成サイト:FP実践塾

                           

                          遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                           相続支援ネット

                           

                          特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                           

                          妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                           

                          手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                           

                           

                          日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                             ファインドイット

                           

                          【ホームへ】

                          【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                           

                          こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                          ことを書きたいと思います。

                          まずはご相談者の方の考え。

                          相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                          きっかけなどを聞いています。

                          それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                          けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                          まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                          ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                          ご相談者の代わりに見極める。

                          世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                          私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                          みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                          商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                          横に座って一緒に考える。

                          実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                          具体的な方向性まで提供する。

                          相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                          方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                          現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                          以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                          【ホームへ】

                          【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                          Popularity: 42% [?]

                          トップページ > 2007/11

                          中小企業経営者・個人事業主向け相談

                          Popularity: 20% [?]

                          通信相談について

                          メール(通信)相談は、

                           ・面談ではなくメールで相談したい方

                           ・遠方のため面談で相談ができない方

                           ・まとまった時間がとれない方

                           ・休みの予定がはっきりしない方

                          などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                          メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                          また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                          ご納得いただくまで相談をすることができます。

                          メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                          • ライフプラン相談:14,700円
                          • 生命保険相談:7,350円
                          • 住宅購入前基本相談:7,350円
                          • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                          • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                          • リタイヤメントプランニング14,700円

                          となっています。

                          メール(通信)相談で行う相談内容は、

                          面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                          各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                          ライフプラン相談

                          生命保険相談

                          住宅購入前基本相談

                          住宅購入サポートサービス

                          住宅ローン借り換えサポート

                          リタイヤメントプランニング

                           

                          メール(通信)相談の流れ

                          当事務所へご連絡
                          お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                          お問い合わせフォーム
                          TEL:03-3860-0175
                          ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                          相談料金のお振込み
                          こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                          こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                          ヒアリング資料の送付・ご返信
                          こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                          資料の作成
                          ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                          その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                          資料をお送りしたりしながら、

                          今後の具体的な方向性を検討していきます。

                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                          最終的な方向性の決定・具体案の作成
                          最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                          具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                           
                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                           

                          【ページトップへ】

                          【ホームへ】

                          Popularity: 20% [?]

                          教育資金形成

                          教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                          ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                          教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                          「子供が産まれた」
                          「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                          という方はお申込くださいね。

                           

                          【教育資金相談 メニューリスト】
                          • お子様の進路をおおまかにイメージする
                          • 進路によってかかるお金に違いが
                          • 準備はできるだけ早いうちに
                          • 学資保険っておトクなんですか?
                          • 学資目的に向く商品・向かない商品
                          • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                          • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                           

                          ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                          出張にてご相談承ります。

                           

                          教育資金相談を申し込む

                           

                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                          【ご相談までの流れ】

                             

                            こどもの誕生と同時に準備スタート

                             教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                             節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                             家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                             特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                            【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                            月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                            利回り/期間 12年 15年 18年
                            0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                            1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                            3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                            5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                             上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                             (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                             

                            どんな商品で準備するか

                             教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                            現金で準備する

                             金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                            学資保険など保険商品で準備する

                             学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                             加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                             他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                            保険以外の金融商品で準備する

                             債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                             まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                             その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                            (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                             

                            【教育資金相談 メニューリスト】
                            • お子様の進路をおおまかにイメージする
                            • 進路によってかかるお金に違いが
                            • 準備はできるだけ早いうちに
                            • 学資保険っておトクなんですか?
                            • 学資目的に向く商品・向かない商品
                            • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                            • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                             

                            ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                            出張にてご相談承ります。

                             

                            教育資金相談を申し込む

                             

                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                            【ご相談までの流れ】

                               

                              【ページトップへ】

                              【ホームへ】

                              Popularity: 21% [?]

                              損害保険相談

                              損害保険と生命保険は似て非なり。

                              生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                              第三者が関係している場合が多い

                               生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                              いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                               病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                              いきなり財産が無くなってしまう。

                               火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                              足らなかったでは済まされない。

                               上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                              火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                               火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                              超過保険と一部保険

                               3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                               前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                               後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                              時価と新価(再調達価額)

                                建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                               それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                              家財保険は当面の生活費に充てられる 

                               もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                              自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                               対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                              まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                               

                              【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                              まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                              これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                              (現状確認)

                              損害保険で準備できる補償をお話して、
                              これから何が必要なのかを形にしていきます。

                              (損害保険の役割の確認)

                              建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                              (必要補償額の算出)

                              現在加入中の内容で良いところは継続し、
                              改善すべきところは代替案を考えます。

                              (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                              具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                              補償額などを確認します。
                              補償の掛けすぎ・不足がないよう
                              それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                              (見直し後プランの作成)

                               

                              ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                              メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                               

                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                              Popularity: 17% [?]

                              リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                              いつかは始めなくてはならないこと。

                               人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                               住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                              • 何歳までに準備するのか
                              • いくら準備するのか
                              • 何年間運用期間があるのか
                              • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                              • 月々の積立可能な額は?

                               

                              老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                              いくら準備しておけば良いのか。

                               現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                               例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                              (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                               25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                               25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                               合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                              すでに準備(予定)できているものは。

                              公的年金(老齢年金)

                               この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                              退職一時金

                               会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                              401kなどの上乗せの年金

                               会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                              401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                              生命保険・各種企業共済

                               中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                               企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                              できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                               比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                              資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                               

                              【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                              まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                              そのために必要となる金額を試算します。                     

                              (必要資金の算出)

                              公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                              準備済の額や準備予定の額を試算します。

                              (準備済・準備予定額の算出)

                              必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                              運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                              月々積み立てられる金額などをを設定します。

                              (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                              資産運用を行うにあたっての考え方を
                              テキストを使いながら確認していきます。
                              ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                              中には省略する項目があります。

                              (資産運用講座)

                              目標とする金額を準備するには、
                              年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                              (目標収益率の設定)

                              そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                              (具体的商品の選択)

                              複数のパターンを考え、比較をしながら
                              それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                              (最終的なプランの作成)

                               

                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                              Popularity: 35% [?]

                              401k相談

                              いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                               「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                               ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                               そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                               会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                              「運用先を決めてください」 

                              と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                              会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                               企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                               ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                              放っておくと大きな差が。

                               運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                               また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                               また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                               

                              【ご相談の流れ(401k相談)】
                              はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                              (制度の説明)

                              退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                              そのために必要となる金額を試算します。

                              (必要資金の算出)

                              公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                              準備済の額や準備予定の額を試算します。

                              (準備済・準備予定額の算出)

                              必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                              月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                              (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                              資産運用を行うにあたっての考え方を
                              テキストを使いながら確認していきます。
                              ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                              中には省略する項目があります。

                              (資産運用講座)

                              目標とする金額を準備するには、
                              年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                              (目標収益率・投資比率の設定)

                              そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                              (具体的商品の選択)

                              複数のパターンを考え、比較をしながら
                              それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                              (最終的なプランの作成)

                               

                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                              Popularity: 19% [?]

                              資産形成相談

                              何のために資産運用をするのか?

                               株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                              「お金を殖やしたいから」

                              ほとんどの方がこのように答えると思います。

                               では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                               例えば、

                              • 退職後の生活資金を準備したい
                              • マンションの頭金を準備したい
                              • 教育費の一部を準備したい
                              • 数年後に海外旅行に行きたい
                              • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                               などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                              あなたは、
                              日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                              それとも、
                              時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                              自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                               これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                               自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                               支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                               金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                              少しずつでも、時間をかけて。

                               特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                               特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                               今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                              【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                              積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                              積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                              30才 1万円 30年 約835.7万円
                              45才 2万円 15年 約536.8万円
                              50才 3万円 10年 約467.7万円

                               上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                               

                              【ご相談の流れ(資産形成)】
                              まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                              資産運用の目的を確認します。                                        

                              (運用目的の確認)

                              資産運用を行うにあたっての考え方を
                              テキストを使いながら確認していきます。
                              ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                              中には省略する項目があります。

                              (資産運用講座)

                              目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                              月々積み立てられる金額などを設定します。

                              (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                              目標とする金額を準備するには、
                              年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                              (目標収益率の設定)

                              そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                              (具体的商品の選択)

                              複数のパターンを考え、比較をしながら
                              それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                              (最終的なプランの作成)

                               

                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                              Popularity: 18% [?]

                              住宅購入・ローン相談

                              人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                              いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                              金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                              多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                              返済計画を立てることが必要です。

                              たとえば、

                              「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                              「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                              などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                              FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                              いきたいと考えています。

                               

                              ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                              など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                              住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                              ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                               

                              次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                              なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                              加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                              必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                              シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                              ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                               

                              最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                              そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                              考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                              ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                               

                              これから住宅購入を考えている人はまずは、
                              「購入前基本相談」
                              で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                              「住宅購入サポートサービス」
                              をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                              立てていきます。

                               

                              すでにローンを組んでいる人ははじめに
                              「借り換え前シミュレーション」
                              で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                              効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                              ライフプランを作成します。

                               

                              【購入前基本相談 メニューリスト】
                              職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                              おもに次の項目をシミュレーションします。
                                     

                              • 借入可能額
                              • 返済計画
                                (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                              • 諸費用の試算
                                (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                              • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                               

                              ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                              出張にてご相談承ります。

                              購入前基本相談を申し込む

                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                              【ご相談までの流れ】

                               

                              【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                              • 返済計画の決定

                                具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                              • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                              • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                              • ライフプラン作成サービス

                                住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                              • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                              • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                どうかを確認する

                                教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                退職後の生活費は確保できるか、
                                など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                               

                              ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                              出張にてご相談承ります。

                              住宅購入サポートサービスを申し込む

                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                              【ご相談までの流れ】

                               

                              【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                              • 借り換え前シミュレーション
                                たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                します
                              • ライフプラン作成サービス
                                「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                               

                              ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                              出張にてご相談承ります。

                              住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                              【ご相談までの流れ】

                              ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                              【ページトップへ】

                              【ホームへ】

                              Popularity: 25% [?]

                              生命保険相談

                              生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                              相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                              健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                               

                              【生命保険相談 メニューリスト】

                              ~はじめに~

                              • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                              • みんな保険料はいくら位払っているの?
                              • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                              ~生命保険相談本編~

                              • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                              • 生命保険で準備できる4つの保障
                              • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                              • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                              • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                              • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                              • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                              • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                               

                              ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                              出張にてご相談承ります。

                               

                              生命保険相談を申し込む

                               

                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                              【ご相談までの流れ】

                                相談後にこちらよりお渡しする書類

                                相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                 

                                保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                 (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                わかりやすくまとめてあります。

                                実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                保険料の推移をまとめてみることができます。

                                 

                                年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                 (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                 

                                ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                ・その他相談時に使用、作成した資料

                                 

                                保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                 

                                生命保険相談を申し込む

                                 

                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                【ご相談までの流れ】

                                自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                合った保険に加入することが大切となります。

                                • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                • すすめられて加入してからそのままだ

                                 

                                上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                「入っているから安心」

                                と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                などをチェックする必要があります。

                                生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                というケースも少なくありません。

                                 

                                以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                 

                                生命保険相談を申し込む

                                 

                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                【ご相談までの流れ】

                                 

                                【ページトップへ】

                                【ホームへ】

                                Popularity: 25% [?]

                                プロフィール

                                澤田朗のプロフィール

                                足立区のFP澤田朗

                                澤田 朗(さわだ あきら)

                                1971年東京都足立区生まれ。

                                ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                 (日本FP協会 東京支部所属)

                                ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                 (資産設計提案業務)

                                ・第二種証券外務員

                                 

                                 

                                【FP資格を取ったきっかけ】

                                設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                その後、

                                「貯金みたいなものだから」

                                と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                 

                                【FPとして仕事を始めた理由】

                                このような自身の体験から、

                                これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                金融商品の内容や特徴など、

                                 

                                「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                 

                                ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                 

                                一度だけの相談で終わりではなく、

                                毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                アフターフォローの相談を行うなど、

                                きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                 

                                また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                幅広い分野で活躍中。

                                 

                                セミナー・講師・講演実績

                                ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                 「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                  2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                 「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                 「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                  2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                 「教育資金相談事例研究」講師

                                ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                 「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                 「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                 

                                執筆・コラム掲載実績

                                ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                 コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                 「お金の相談室」の相談員として、
                                 子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                 コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                 

                                所属団体・執筆サイトなど

                                ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                 

                                団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                 

                                 
                                FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                 プランナー養成サイト:FP実践塾

                                 

                                遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                 相続支援ネット

                                 

                                特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                 

                                妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                 

                                手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                 

                                 

                                日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                   ファインドイット

                                 

                                【ホームへ】

                                【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                 

                                こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                ことを書きたいと思います。

                                まずはご相談者の方の考え。

                                相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                きっかけなどを聞いています。

                                それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                ご相談者の代わりに見極める。

                                世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                横に座って一緒に考える。

                                実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                具体的な方向性まで提供する。

                                相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                【ホームへ】

                                【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                Popularity: 42% [?]

                                トップページ > 2007/11

                                中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                Popularity: 20% [?]

                                通信相談について

                                メール(通信)相談は、

                                 ・面談ではなくメールで相談したい方

                                 ・遠方のため面談で相談ができない方

                                 ・まとまった時間がとれない方

                                 ・休みの予定がはっきりしない方

                                などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                • ライフプラン相談:14,700円
                                • 生命保険相談:7,350円
                                • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                • リタイヤメントプランニング14,700円

                                となっています。

                                メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                ライフプラン相談

                                生命保険相談

                                住宅購入前基本相談

                                住宅購入サポートサービス

                                住宅ローン借り換えサポート

                                リタイヤメントプランニング

                                 

                                メール(通信)相談の流れ

                                当事務所へご連絡
                                お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                お問い合わせフォーム
                                TEL:03-3860-0175
                                ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                相談料金のお振込み
                                こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                ヒアリング資料の送付・ご返信
                                こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                資料の作成
                                ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                資料をお送りしたりしながら、

                                今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                 
                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                 

                                【ページトップへ】

                                【ホームへ】

                                Popularity: 20% [?]

                                教育資金形成

                                教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                「子供が産まれた」
                                「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                という方はお申込くださいね。

                                 

                                【教育資金相談 メニューリスト】
                                • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                • 進路によってかかるお金に違いが
                                • 準備はできるだけ早いうちに
                                • 学資保険っておトクなんですか?
                                • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                 

                                ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                出張にてご相談承ります。

                                 

                                教育資金相談を申し込む

                                 

                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                【ご相談までの流れ】

                                   

                                  こどもの誕生と同時に準備スタート

                                   教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                   節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                   家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                   特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                  【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                  月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                  利回り/期間 12年 15年 18年
                                  0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                  1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                  3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                  5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                   上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                   (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                   

                                  どんな商品で準備するか

                                   教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                  現金で準備する

                                   金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                  学資保険など保険商品で準備する

                                   学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                   加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                   他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                  保険以外の金融商品で準備する

                                   債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                   まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                   その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                  (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                   

                                  【教育資金相談 メニューリスト】
                                  • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                  • 進路によってかかるお金に違いが
                                  • 準備はできるだけ早いうちに
                                  • 学資保険っておトクなんですか?
                                  • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                  • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                  • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                   

                                  ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                  出張にてご相談承ります。

                                   

                                  教育資金相談を申し込む

                                   

                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                  【ご相談までの流れ】

                                     

                                    【ページトップへ】

                                    【ホームへ】

                                    Popularity: 21% [?]

                                    損害保険相談

                                    損害保険と生命保険は似て非なり。

                                    生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                    第三者が関係している場合が多い

                                     生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                    いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                     病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                    いきなり財産が無くなってしまう。

                                     火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                    足らなかったでは済まされない。

                                     上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                    火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                     火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                    超過保険と一部保険

                                     3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                     前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                     後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                    時価と新価(再調達価額)

                                      建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                     それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                    家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                     もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                    自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                     対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                    まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                     

                                    【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                    まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                    これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                    (現状確認)

                                    損害保険で準備できる補償をお話して、
                                    これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                    (損害保険の役割の確認)

                                    建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                    (必要補償額の算出)

                                    現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                    改善すべきところは代替案を考えます。

                                    (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                    具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                    補償額などを確認します。
                                    補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                    それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                    (見直し後プランの作成)

                                     

                                    ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                    メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                     

                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                    Popularity: 17% [?]

                                    リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                    いつかは始めなくてはならないこと。

                                     人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                     住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                    • 何歳までに準備するのか
                                    • いくら準備するのか
                                    • 何年間運用期間があるのか
                                    • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                    • 月々の積立可能な額は?

                                     

                                    老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                    いくら準備しておけば良いのか。

                                     現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                     例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                    (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                     25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                     25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                     合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                    すでに準備(予定)できているものは。

                                    公的年金(老齢年金)

                                     この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                    退職一時金

                                     会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                    401kなどの上乗せの年金

                                     会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                    401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                    生命保険・各種企業共済

                                     中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                     企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                    できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                     比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                    資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                     

                                    【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                    まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                    そのために必要となる金額を試算します。                     

                                    (必要資金の算出)

                                    公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                    準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                    (準備済・準備予定額の算出)

                                    必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                    運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                    月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                    (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                    資産運用を行うにあたっての考え方を
                                    テキストを使いながら確認していきます。
                                    ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                    中には省略する項目があります。

                                    (資産運用講座)

                                    目標とする金額を準備するには、
                                    年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                    (目標収益率の設定)

                                    そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                    (具体的商品の選択)

                                    複数のパターンを考え、比較をしながら
                                    それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                    (最終的なプランの作成)

                                     

                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                    Popularity: 35% [?]

                                    401k相談

                                    いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                     「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                     ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                     そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                     会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                    「運用先を決めてください」 

                                    と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                    会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                     企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                     ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                    放っておくと大きな差が。

                                     運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                     また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                     また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                     

                                    【ご相談の流れ(401k相談)】
                                    はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                    (制度の説明)

                                    退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                    そのために必要となる金額を試算します。

                                    (必要資金の算出)

                                    公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                    準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                    (準備済・準備予定額の算出)

                                    必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                    月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                    (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                    資産運用を行うにあたっての考え方を
                                    テキストを使いながら確認していきます。
                                    ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                    中には省略する項目があります。

                                    (資産運用講座)

                                    目標とする金額を準備するには、
                                    年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                    (目標収益率・投資比率の設定)

                                    そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                    (具体的商品の選択)

                                    複数のパターンを考え、比較をしながら
                                    それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                    (最終的なプランの作成)

                                     

                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                    Popularity: 19% [?]

                                    資産形成相談

                                    何のために資産運用をするのか?

                                     株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                    「お金を殖やしたいから」

                                    ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                     では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                     例えば、

                                    • 退職後の生活資金を準備したい
                                    • マンションの頭金を準備したい
                                    • 教育費の一部を準備したい
                                    • 数年後に海外旅行に行きたい
                                    • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                     などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                    あなたは、
                                    日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                    それとも、
                                    時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                    自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                     これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                     自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                     支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                     金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                    少しずつでも、時間をかけて。

                                     特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                     特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                     今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                    【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                    積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                    積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                    30才 1万円 30年 約835.7万円
                                    45才 2万円 15年 約536.8万円
                                    50才 3万円 10年 約467.7万円

                                     上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                     

                                    【ご相談の流れ(資産形成)】
                                    まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                    資産運用の目的を確認します。                                        

                                    (運用目的の確認)

                                    資産運用を行うにあたっての考え方を
                                    テキストを使いながら確認していきます。
                                    ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                    中には省略する項目があります。

                                    (資産運用講座)

                                    目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                    月々積み立てられる金額などを設定します。

                                    (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                    目標とする金額を準備するには、
                                    年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                    (目標収益率の設定)

                                    そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                    (具体的商品の選択)

                                    複数のパターンを考え、比較をしながら
                                    それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                    (最終的なプランの作成)

                                     

                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                    Popularity: 18% [?]

                                    住宅購入・ローン相談

                                    人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                    いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                    金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                    多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                    返済計画を立てることが必要です。

                                    たとえば、

                                    「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                    「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                    などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                    FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                    いきたいと考えています。

                                     

                                    ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                    など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                    住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                    ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                     

                                    次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                    なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                    加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                    必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                    シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                    ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                     

                                    最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                    そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                    考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                    ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                     

                                    これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                    「購入前基本相談」
                                    で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                    「住宅購入サポートサービス」
                                    をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                    立てていきます。

                                     

                                    すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                    「借り換え前シミュレーション」
                                    で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                    効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                    ライフプランを作成します。

                                     

                                    【購入前基本相談 メニューリスト】
                                    職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                    おもに次の項目をシミュレーションします。
                                           

                                    • 借入可能額
                                    • 返済計画
                                      (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                    • 諸費用の試算
                                      (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                    • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                     

                                    ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                    出張にてご相談承ります。

                                    購入前基本相談を申し込む

                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                    【ご相談までの流れ】

                                     

                                    【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                    • 返済計画の決定

                                      具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                      返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                    • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                      住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                      「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                      「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                      知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                      諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                      など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                      こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                      余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                    • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                      ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                      また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                      とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                      「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                      という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                    • ライフプラン作成サービス

                                      住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                      旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                      ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                      見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                      また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                      こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                      また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                      無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                    • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                      団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                      行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                      また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                    • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                      どうかを確認する

                                      教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                      貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                      退職後の生活費は確保できるか、
                                      など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                      シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                     

                                    ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                    出張にてご相談承ります。

                                    住宅購入サポートサービスを申し込む

                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                    【ご相談までの流れ】

                                     

                                    【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                    • 借り換え前シミュレーション
                                      たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                      考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                      具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                      します
                                    • ライフプラン作成サービス
                                      「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                      行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                      加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                     

                                    ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                    出張にてご相談承ります。

                                    住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                    【ご相談までの流れ】

                                    ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                      をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                    【ページトップへ】

                                    【ホームへ】

                                    Popularity: 25% [?]

                                    生命保険相談

                                    生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                    相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                    健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                     

                                    【生命保険相談 メニューリスト】

                                    ~はじめに~

                                    • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                    • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                    • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                    ~生命保険相談本編~

                                    • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                    • 生命保険で準備できる4つの保障
                                    • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                    • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                    • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                    • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                    • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                      (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                    • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                      (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                     

                                    ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                    出張にてご相談承ります。

                                     

                                    生命保険相談を申し込む

                                     

                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                    【ご相談までの流れ】

                                      相談後にこちらよりお渡しする書類

                                      相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                      一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                       

                                      保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                       (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                      加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                      わかりやすくまとめてあります。

                                      実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                      保険料の推移をまとめてみることができます。

                                       

                                      年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                       (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                      現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                      老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                      ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                       

                                      ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                      ・その他相談時に使用、作成した資料

                                       

                                      保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                      保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                       

                                      生命保険相談を申し込む

                                       

                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                      【ご相談までの流れ】

                                      自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                      みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                      ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                      でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                      例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                      合った保険に加入することが大切となります。

                                      • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                      • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                      • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                      • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                      • すすめられて加入してからそのままだ

                                       

                                      上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                      なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                      生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                      どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                      万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                      家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                      「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                      「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                      では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                      本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                      「入っているから安心」

                                      と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                      加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                      何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                      特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                      退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                      また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                      「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                      保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                      などをチェックする必要があります。

                                      生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                      払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                      その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                      総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                      というケースも少なくありません。

                                       

                                      以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                      全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                      家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                      しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                      社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                      その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                      これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                      こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                       

                                      生命保険相談を申し込む

                                       

                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                      【ご相談までの流れ】

                                       

                                      【ページトップへ】

                                      【ホームへ】

                                      Popularity: 25% [?]

                                      プロフィール

                                      澤田朗のプロフィール

                                      足立区のFP澤田朗

                                      澤田 朗(さわだ あきら)

                                      1971年東京都足立区生まれ。

                                      ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                      ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                       (日本FP協会 東京支部所属)

                                      ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                       (資産設計提案業務)

                                      ・第二種証券外務員

                                       

                                       

                                      【FP資格を取ったきっかけ】

                                      設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                      父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                      制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                      手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                      この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                      その後、

                                      「貯金みたいなものだから」

                                      と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                      お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                      その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                      様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                       

                                      【FPとして仕事を始めた理由】

                                      このような自身の体験から、

                                      これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                      金融商品の内容や特徴など、

                                       

                                      「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                      「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                       

                                      ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                      これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                      家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                      将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                      今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                      金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                      顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                       

                                      一度だけの相談で終わりではなく、

                                      毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                      アフターフォローの相談を行うなど、

                                      きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                       

                                      また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                      家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                      年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                      個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                      子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                      幅広い分野で活躍中。

                                       

                                      セミナー・講師・講演実績

                                      ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                      ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                       「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                        2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                      ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                      ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                      ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                      ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                      ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                      ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                       「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                      ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                      ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                       「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                        2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                      ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                      ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                      ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                       「教育資金相談事例研究」講師

                                      ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                      ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                      ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                      ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                      ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                       「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                      ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                       「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                       

                                      執筆・コラム掲載実績

                                      ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                       コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                      ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                       「お金の相談室」の相談員として、
                                       子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                      ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                       コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                       

                                      所属団体・執筆サイトなど

                                      ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                       

                                      団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                       

                                       
                                      FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                       プランナー養成サイト:FP実践塾

                                       

                                      遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                       相続支援ネット

                                       

                                      特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                       

                                      妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                       

                                      手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                       

                                       

                                      日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                         ファインドイット

                                       

                                      【ホームへ】

                                      【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                       

                                      こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                      ことを書きたいと思います。

                                      まずはご相談者の方の考え。

                                      相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                      きっかけなどを聞いています。

                                      それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                      けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                      まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                      ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                      ご相談者の代わりに見極める。

                                      世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                      私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                      みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                      商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                      横に座って一緒に考える。

                                      実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                      具体的な方向性まで提供する。

                                      相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                      方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                      現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                      以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                      【ホームへ】

                                      【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                      Popularity: 42% [?]

                                      トップページ > 2007/11

                                      中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                      Popularity: 20% [?]

                                      通信相談について

                                      メール(通信)相談は、

                                       ・面談ではなくメールで相談したい方

                                       ・遠方のため面談で相談ができない方

                                       ・まとまった時間がとれない方

                                       ・休みの予定がはっきりしない方

                                      などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                      メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                      また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                      ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                      メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                      • ライフプラン相談:14,700円
                                      • 生命保険相談:7,350円
                                      • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                      • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                      • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                      • リタイヤメントプランニング14,700円

                                      となっています。

                                      メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                      面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                      各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                      ライフプラン相談

                                      生命保険相談

                                      住宅購入前基本相談

                                      住宅購入サポートサービス

                                      住宅ローン借り換えサポート

                                      リタイヤメントプランニング

                                       

                                      メール(通信)相談の流れ

                                      当事務所へご連絡
                                      お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                      お問い合わせフォーム
                                      TEL:03-3860-0175
                                      ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                      相談料金のお振込み
                                      こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                      こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                      ヒアリング資料の送付・ご返信
                                      こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                      資料の作成
                                      ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                      その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                      資料をお送りしたりしながら、

                                      今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                      最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                      最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                      具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                       
                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                       

                                      【ページトップへ】

                                      【ホームへ】

                                      Popularity: 20% [?]

                                      教育資金形成

                                      教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                      ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                      教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                      「子供が産まれた」
                                      「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                      という方はお申込くださいね。

                                       

                                      【教育資金相談 メニューリスト】
                                      • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                      • 進路によってかかるお金に違いが
                                      • 準備はできるだけ早いうちに
                                      • 学資保険っておトクなんですか?
                                      • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                      • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                      • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                       

                                      ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                      出張にてご相談承ります。

                                       

                                      教育資金相談を申し込む

                                       

                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                      【ご相談までの流れ】

                                         

                                        こどもの誕生と同時に準備スタート

                                         教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                         節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                         家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                         特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                        【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                        月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                        利回り/期間 12年 15年 18年
                                        0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                        1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                        3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                        5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                         上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                         (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                         

                                        どんな商品で準備するか

                                         教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                        現金で準備する

                                         金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                        学資保険など保険商品で準備する

                                         学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                         加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                         他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                        保険以外の金融商品で準備する

                                         債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                         まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                         その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                        (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                         

                                        【教育資金相談 メニューリスト】
                                        • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                        • 進路によってかかるお金に違いが
                                        • 準備はできるだけ早いうちに
                                        • 学資保険っておトクなんですか?
                                        • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                        • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                        • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                         

                                        ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                        出張にてご相談承ります。

                                         

                                        教育資金相談を申し込む

                                         

                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                        【ご相談までの流れ】

                                           

                                          【ページトップへ】

                                          【ホームへ】

                                          Popularity: 21% [?]

                                          損害保険相談

                                          損害保険と生命保険は似て非なり。

                                          生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                          第三者が関係している場合が多い

                                           生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                          いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                           病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                          いきなり財産が無くなってしまう。

                                           火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                          足らなかったでは済まされない。

                                           上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                          火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                           火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                          超過保険と一部保険

                                           3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                           前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                           後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                          時価と新価(再調達価額)

                                            建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                           それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                          家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                           もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                          自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                           対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                          まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                           

                                          【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                          まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                          これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                          (現状確認)

                                          損害保険で準備できる補償をお話して、
                                          これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                          (損害保険の役割の確認)

                                          建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                          (必要補償額の算出)

                                          現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                          改善すべきところは代替案を考えます。

                                          (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                          具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                          補償額などを確認します。
                                          補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                          それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                          (見直し後プランの作成)

                                           

                                          ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                          メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                           

                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                          Popularity: 17% [?]

                                          リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                          いつかは始めなくてはならないこと。

                                           人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                           住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                          • 何歳までに準備するのか
                                          • いくら準備するのか
                                          • 何年間運用期間があるのか
                                          • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                          • 月々の積立可能な額は?

                                           

                                          老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                          いくら準備しておけば良いのか。

                                           現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                           例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                          (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                           25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                           25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                           合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                          すでに準備(予定)できているものは。

                                          公的年金(老齢年金)

                                           この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                          退職一時金

                                           会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                          401kなどの上乗せの年金

                                           会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                          401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                          生命保険・各種企業共済

                                           中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                           企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                          できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                           比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                          資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                           

                                          【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                          まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                          そのために必要となる金額を試算します。                     

                                          (必要資金の算出)

                                          公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                          準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                          (準備済・準備予定額の算出)

                                          必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                          運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                          月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                          (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                          資産運用を行うにあたっての考え方を
                                          テキストを使いながら確認していきます。
                                          ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                          中には省略する項目があります。

                                          (資産運用講座)

                                          目標とする金額を準備するには、
                                          年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                          (目標収益率の設定)

                                          そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                          (具体的商品の選択)

                                          複数のパターンを考え、比較をしながら
                                          それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                          (最終的なプランの作成)

                                           

                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                          Popularity: 35% [?]

                                          401k相談

                                          いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                           「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                           ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                           そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                           会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                          「運用先を決めてください」 

                                          と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                          会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                           企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                           ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                          放っておくと大きな差が。

                                           運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                           また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                           また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                           

                                          【ご相談の流れ(401k相談)】
                                          はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                          (制度の説明)

                                          退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                          そのために必要となる金額を試算します。

                                          (必要資金の算出)

                                          公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                          準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                          (準備済・準備予定額の算出)

                                          必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                          月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                          (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                          資産運用を行うにあたっての考え方を
                                          テキストを使いながら確認していきます。
                                          ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                          中には省略する項目があります。

                                          (資産運用講座)

                                          目標とする金額を準備するには、
                                          年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                          (目標収益率・投資比率の設定)

                                          そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                          (具体的商品の選択)

                                          複数のパターンを考え、比較をしながら
                                          それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                          (最終的なプランの作成)

                                           

                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                          Popularity: 19% [?]

                                          資産形成相談

                                          何のために資産運用をするのか?

                                           株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                          「お金を殖やしたいから」

                                          ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                           では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                           例えば、

                                          • 退職後の生活資金を準備したい
                                          • マンションの頭金を準備したい
                                          • 教育費の一部を準備したい
                                          • 数年後に海外旅行に行きたい
                                          • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                           などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                          あなたは、
                                          日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                          それとも、
                                          時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                          自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                           これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                           自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                           支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                           金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                          少しずつでも、時間をかけて。

                                           特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                           特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                           今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                          【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                          積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                          積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                          30才 1万円 30年 約835.7万円
                                          45才 2万円 15年 約536.8万円
                                          50才 3万円 10年 約467.7万円

                                           上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                           

                                          【ご相談の流れ(資産形成)】
                                          まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                          資産運用の目的を確認します。                                        

                                          (運用目的の確認)

                                          資産運用を行うにあたっての考え方を
                                          テキストを使いながら確認していきます。
                                          ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                          中には省略する項目があります。

                                          (資産運用講座)

                                          目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                          月々積み立てられる金額などを設定します。

                                          (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                          目標とする金額を準備するには、
                                          年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                          (目標収益率の設定)

                                          そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                          (具体的商品の選択)

                                          複数のパターンを考え、比較をしながら
                                          それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                          (最終的なプランの作成)

                                           

                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                          Popularity: 18% [?]

                                          住宅購入・ローン相談

                                          人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                          いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                          金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                          多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                          返済計画を立てることが必要です。

                                          たとえば、

                                          「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                          「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                          などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                          FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                          いきたいと考えています。

                                           

                                          ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                          など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                          住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                          ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                           

                                          次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                          なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                          加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                          必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                          シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                          ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                           

                                          最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                          そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                          考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                          ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                           

                                          これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                          「購入前基本相談」
                                          で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                          「住宅購入サポートサービス」
                                          をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                          立てていきます。

                                           

                                          すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                          「借り換え前シミュレーション」
                                          で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                          効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                          ライフプランを作成します。

                                           

                                          【購入前基本相談 メニューリスト】
                                          職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                          おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                 

                                          • 借入可能額
                                          • 返済計画
                                            (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                          • 諸費用の試算
                                            (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                          • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                           

                                          ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                          出張にてご相談承ります。

                                          購入前基本相談を申し込む

                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                          【ご相談までの流れ】

                                           

                                          【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                          • 返済計画の決定

                                            具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                            返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                          • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                            住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                            「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                            「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                            知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                            諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                            など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                            こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                            余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                          • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                            ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                            また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                            とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                            「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                            という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                          • ライフプラン作成サービス

                                            住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                            旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                            ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                            見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                            また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                            こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                            また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                            無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                          • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                            団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                            行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                            また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                          • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                            どうかを確認する

                                            教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                            貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                            退職後の生活費は確保できるか、
                                            など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                            シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                           

                                          ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                          出張にてご相談承ります。

                                          住宅購入サポートサービスを申し込む

                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                          【ご相談までの流れ】

                                           

                                          【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                          • 借り換え前シミュレーション
                                            たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                            考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                            具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                            します
                                          • ライフプラン作成サービス
                                            「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                            行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                            加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                           

                                          ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                          出張にてご相談承ります。

                                          住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                          【ご相談までの流れ】

                                          ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                            をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                          【ページトップへ】

                                          【ホームへ】

                                          Popularity: 25% [?]

                                          生命保険相談

                                          生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                          相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                          健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                           

                                          【生命保険相談 メニューリスト】

                                          ~はじめに~

                                          • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                          • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                          • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                          ~生命保険相談本編~

                                          • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                          • 生命保険で準備できる4つの保障
                                          • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                          • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                          • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                          • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                          • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                            (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                          • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                            (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                           

                                          ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                          出張にてご相談承ります。

                                           

                                          生命保険相談を申し込む

                                           

                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                          【ご相談までの流れ】

                                            相談後にこちらよりお渡しする書類

                                            相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                            一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                             

                                            保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                             (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                            加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                            わかりやすくまとめてあります。

                                            実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                            保険料の推移をまとめてみることができます。

                                             

                                            年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                             (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                            現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                            老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                            ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                             

                                            ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                            ・その他相談時に使用、作成した資料

                                             

                                            保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                            保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                             

                                            生命保険相談を申し込む

                                             

                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                            【ご相談までの流れ】

                                            自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                            みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                            ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                            でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                            例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                            合った保険に加入することが大切となります。

                                            • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                            • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                            • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                            • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                            • すすめられて加入してからそのままだ

                                             

                                            上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                            なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                            生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                            どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                            万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                            家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                            「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                            「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                            では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                            本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                            「入っているから安心」

                                            と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                            加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                            何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                            特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                            退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                            また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                            「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                            保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                            などをチェックする必要があります。

                                            生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                            払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                            その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                            総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                            というケースも少なくありません。

                                             

                                            以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                            全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                            家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                            しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                            社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                            その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                            これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                            こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                             

                                            生命保険相談を申し込む

                                             

                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                            【ご相談までの流れ】

                                             

                                            【ページトップへ】

                                            【ホームへ】

                                            Popularity: 25% [?]

                                            プロフィール

                                            澤田朗のプロフィール

                                            足立区のFP澤田朗

                                            澤田 朗(さわだ あきら)

                                            1971年東京都足立区生まれ。

                                            ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                            ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                             (日本FP協会 東京支部所属)

                                            ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                             (資産設計提案業務)

                                            ・第二種証券外務員

                                             

                                             

                                            【FP資格を取ったきっかけ】

                                            設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                            父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                            制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                            手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                            この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                            その後、

                                            「貯金みたいなものだから」

                                            と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                            お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                            その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                            様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                             

                                            【FPとして仕事を始めた理由】

                                            このような自身の体験から、

                                            これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                            金融商品の内容や特徴など、

                                             

                                            「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                            「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                             

                                            ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                            これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                            家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                            将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                            今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                            金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                            顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                             

                                            一度だけの相談で終わりではなく、

                                            毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                            アフターフォローの相談を行うなど、

                                            きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                             

                                            また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                            家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                            年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                            個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                            子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                            幅広い分野で活躍中。

                                             

                                            セミナー・講師・講演実績

                                            ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                            ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                             「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                              2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                            ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                            ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                            ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                            ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                            ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                            ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                             「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                            ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                            ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                             「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                              2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                            ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                            ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                            ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                             「教育資金相談事例研究」講師

                                            ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                            ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                            ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                            ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                            ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                             「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                            ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                             「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                             

                                            執筆・コラム掲載実績

                                            ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                             コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                            ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                             「お金の相談室」の相談員として、
                                             子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                            ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                             コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                             

                                            所属団体・執筆サイトなど

                                            ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                             

                                            団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                             

                                             
                                            FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                             プランナー養成サイト:FP実践塾

                                             

                                            遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                             相続支援ネット

                                             

                                            特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                             

                                            妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                             

                                            手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                             

                                             

                                            日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                               ファインドイット

                                             

                                            【ホームへ】

                                            【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                             

                                            こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                            ことを書きたいと思います。

                                            まずはご相談者の方の考え。

                                            相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                            きっかけなどを聞いています。

                                            それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                            けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                            まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                            ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                            ご相談者の代わりに見極める。

                                            世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                            私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                            みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                            商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                            横に座って一緒に考える。

                                            実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                            具体的な方向性まで提供する。

                                            相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                            方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                            現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                            以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                            【ホームへ】

                                            【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                            Popularity: 42% [?]

                                            トップページ > 2007/11

                                            中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                            Popularity: 20% [?]

                                            通信相談について

                                            メール(通信)相談は、

                                             ・面談ではなくメールで相談したい方

                                             ・遠方のため面談で相談ができない方

                                             ・まとまった時間がとれない方

                                             ・休みの予定がはっきりしない方

                                            などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                            メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                            また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                            ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                            メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                            • ライフプラン相談:14,700円
                                            • 生命保険相談:7,350円
                                            • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                            • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                            • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                            • リタイヤメントプランニング14,700円

                                            となっています。

                                            メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                            面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                            各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                            ライフプラン相談

                                            生命保険相談

                                            住宅購入前基本相談

                                            住宅購入サポートサービス

                                            住宅ローン借り換えサポート

                                            リタイヤメントプランニング

                                             

                                            メール(通信)相談の流れ

                                            当事務所へご連絡
                                            お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                            お問い合わせフォーム
                                            TEL:03-3860-0175
                                            ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                            相談料金のお振込み
                                            こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                            こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                            ヒアリング資料の送付・ご返信
                                            こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                            資料の作成
                                            ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                            その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                            資料をお送りしたりしながら、

                                            今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                            最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                            最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                            具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                             
                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                             

                                            【ページトップへ】

                                            【ホームへ】

                                            Popularity: 20% [?]

                                            教育資金形成

                                            教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                            ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                            教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                            「子供が産まれた」
                                            「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                            という方はお申込くださいね。

                                             

                                            【教育資金相談 メニューリスト】
                                            • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                            • 進路によってかかるお金に違いが
                                            • 準備はできるだけ早いうちに
                                            • 学資保険っておトクなんですか?
                                            • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                            • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                            • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                             

                                            ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                            出張にてご相談承ります。

                                             

                                            教育資金相談を申し込む

                                             

                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                            【ご相談までの流れ】

                                               

                                              こどもの誕生と同時に準備スタート

                                               教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                               節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                               家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                               特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                              【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                              月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                              利回り/期間 12年 15年 18年
                                              0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                              1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                              3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                              5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                               上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                               (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                               

                                              どんな商品で準備するか

                                               教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                              現金で準備する

                                               金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                              学資保険など保険商品で準備する

                                               学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                               加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                               他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                              保険以外の金融商品で準備する

                                               債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                               まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                               その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                              (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                               

                                              【教育資金相談 メニューリスト】
                                              • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                              • 進路によってかかるお金に違いが
                                              • 準備はできるだけ早いうちに
                                              • 学資保険っておトクなんですか?
                                              • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                              • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                              • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                               

                                              ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                              出張にてご相談承ります。

                                               

                                              教育資金相談を申し込む

                                               

                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                              【ご相談までの流れ】

                                                 

                                                【ページトップへ】

                                                【ホームへ】

                                                Popularity: 21% [?]

                                                損害保険相談

                                                損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                第三者が関係している場合が多い

                                                 生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                 病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                いきなり財産が無くなってしまう。

                                                 火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                足らなかったでは済まされない。

                                                 上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                 火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                超過保険と一部保険

                                                 3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                 前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                 後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                時価と新価(再調達価額)

                                                  建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                 それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                 もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                 対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                 

                                                【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                (現状確認)

                                                損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                (損害保険の役割の確認)

                                                建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                (必要補償額の算出)

                                                現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                改善すべきところは代替案を考えます。

                                                (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                補償額などを確認します。
                                                補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                (見直し後プランの作成)

                                                 

                                                ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                 

                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                Popularity: 17% [?]

                                                リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                いつかは始めなくてはならないこと。

                                                 人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                 住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                • 何歳までに準備するのか
                                                • いくら準備するのか
                                                • 何年間運用期間があるのか
                                                • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                • 月々の積立可能な額は?

                                                 

                                                老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                いくら準備しておけば良いのか。

                                                 現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                 例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                 25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                 25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                 合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                すでに準備(予定)できているものは。

                                                公的年金(老齢年金)

                                                 この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                退職一時金

                                                 会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                401kなどの上乗せの年金

                                                 会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                生命保険・各種企業共済

                                                 中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                 企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                 比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                 

                                                【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                (必要資金の算出)

                                                公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                (準備済・準備予定額の算出)

                                                必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                テキストを使いながら確認していきます。
                                                ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                中には省略する項目があります。

                                                (資産運用講座)

                                                目標とする金額を準備するには、
                                                年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                (目標収益率の設定)

                                                そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                (具体的商品の選択)

                                                複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                (最終的なプランの作成)

                                                 

                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                Popularity: 35% [?]

                                                401k相談

                                                いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                 「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                 ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                 そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                 会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                「運用先を決めてください」 

                                                と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                 企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                 ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                放っておくと大きな差が。

                                                 運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                 また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                 また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                 

                                                【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                (制度の説明)

                                                退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                そのために必要となる金額を試算します。

                                                (必要資金の算出)

                                                公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                (準備済・準備予定額の算出)

                                                必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                テキストを使いながら確認していきます。
                                                ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                中には省略する項目があります。

                                                (資産運用講座)

                                                目標とする金額を準備するには、
                                                年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                (目標収益率・投資比率の設定)

                                                そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                (具体的商品の選択)

                                                複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                (最終的なプランの作成)

                                                 

                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                Popularity: 19% [?]

                                                資産形成相談

                                                何のために資産運用をするのか?

                                                 株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                「お金を殖やしたいから」

                                                ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                 では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                 例えば、

                                                • 退職後の生活資金を準備したい
                                                • マンションの頭金を準備したい
                                                • 教育費の一部を準備したい
                                                • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                 などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                あなたは、
                                                日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                それとも、
                                                時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                 これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                 自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                 支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                 金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                少しずつでも、時間をかけて。

                                                 特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                 特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                 今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                 上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                 

                                                【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                資産運用の目的を確認します。                                        

                                                (運用目的の確認)

                                                資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                テキストを使いながら確認していきます。
                                                ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                中には省略する項目があります。

                                                (資産運用講座)

                                                目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                目標とする金額を準備するには、
                                                年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                (目標収益率の設定)

                                                そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                (具体的商品の選択)

                                                複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                (最終的なプランの作成)

                                                 

                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                Popularity: 18% [?]

                                                住宅購入・ローン相談

                                                人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                返済計画を立てることが必要です。

                                                たとえば、

                                                「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                いきたいと考えています。

                                                 

                                                ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                 

                                                次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                 

                                                最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                 

                                                これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                「購入前基本相談」
                                                で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                「住宅購入サポートサービス」
                                                をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                立てていきます。

                                                 

                                                すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                「借り換え前シミュレーション」
                                                で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                ライフプランを作成します。

                                                 

                                                【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                       

                                                • 借入可能額
                                                • 返済計画
                                                  (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                • 諸費用の試算
                                                  (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                 

                                                ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                出張にてご相談承ります。

                                                購入前基本相談を申し込む

                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                【ご相談までの流れ】

                                                 

                                                【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                • 返済計画の決定

                                                  具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                  返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                  住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                  「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                  「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                  知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                  諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                  など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                  こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                  余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                  ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                  また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                  とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                  「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                  という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                • ライフプラン作成サービス

                                                  住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                  旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                  ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                  見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                  また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                  こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                  また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                  無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                  団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                  行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                  また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                  どうかを確認する

                                                  教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                  貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                  退職後の生活費は確保できるか、
                                                  など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                  シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                 

                                                ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                出張にてご相談承ります。

                                                住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                【ご相談までの流れ】

                                                 

                                                【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                • 借り換え前シミュレーション
                                                  たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                  考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                  具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                  します
                                                • ライフプラン作成サービス
                                                  「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                  行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                  加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                 

                                                ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                出張にてご相談承ります。

                                                住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                【ご相談までの流れ】

                                                ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                  をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                【ページトップへ】

                                                【ホームへ】

                                                Popularity: 25% [?]

                                                生命保険相談

                                                生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                 

                                                【生命保険相談 メニューリスト】

                                                ~はじめに~

                                                • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                ~生命保険相談本編~

                                                • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                  (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                  (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                 

                                                ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                出張にてご相談承ります。

                                                 

                                                生命保険相談を申し込む

                                                 

                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                【ご相談までの流れ】

                                                  相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                  相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                  一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                   

                                                  保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                   (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                  加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                  わかりやすくまとめてあります。

                                                  実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                  保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                   

                                                  年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                   (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                  現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                  老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                  ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                   

                                                  ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                  ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                   

                                                  保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                  保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                   

                                                  生命保険相談を申し込む

                                                   

                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                  【ご相談までの流れ】

                                                  自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                  みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                  ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                  でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                  例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                  合った保険に加入することが大切となります。

                                                  • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                  • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                  • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                  • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                  • すすめられて加入してからそのままだ

                                                   

                                                  上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                  なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                  生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                  どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                  万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                  家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                  「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                  「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                  では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                  本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                  「入っているから安心」

                                                  と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                  加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                  何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                  特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                  退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                  また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                  「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                  保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                  などをチェックする必要があります。

                                                  生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                  払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                  その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                  総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                  というケースも少なくありません。

                                                   

                                                  以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                  全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                  家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                  しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                  社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                  その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                  これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                  こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                   

                                                  生命保険相談を申し込む

                                                   

                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                  【ご相談までの流れ】

                                                   

                                                  【ページトップへ】

                                                  【ホームへ】

                                                  Popularity: 25% [?]

                                                  プロフィール

                                                  澤田朗のプロフィール

                                                  足立区のFP澤田朗

                                                  澤田 朗(さわだ あきら)

                                                  1971年東京都足立区生まれ。

                                                  ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                  ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                   (日本FP協会 東京支部所属)

                                                  ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                   (資産設計提案業務)

                                                  ・第二種証券外務員

                                                   

                                                   

                                                  【FP資格を取ったきっかけ】

                                                  設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                  父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                  制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                  手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                  この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                  その後、

                                                  「貯金みたいなものだから」

                                                  と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                  お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                  その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                  様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                   

                                                  【FPとして仕事を始めた理由】

                                                  このような自身の体験から、

                                                  これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                  金融商品の内容や特徴など、

                                                   

                                                  「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                  「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                   

                                                  ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                  これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                  家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                  将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                  今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                  金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                  顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                   

                                                  一度だけの相談で終わりではなく、

                                                  毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                  アフターフォローの相談を行うなど、

                                                  きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                   

                                                  また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                  家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                  年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                  個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                  子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                  幅広い分野で活躍中。

                                                   

                                                  セミナー・講師・講演実績

                                                  ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                  ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                   「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                    2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                  ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                  ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                  ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                  ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                  ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                  ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                   「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                  ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                  ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                   「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                    2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                  ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                  ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                  ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                   「教育資金相談事例研究」講師

                                                  ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                  ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                  ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                  ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                  ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                   「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                  ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                   「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                   

                                                  執筆・コラム掲載実績

                                                  ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                   コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                  ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                   「お金の相談室」の相談員として、
                                                   子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                  ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                   コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                   

                                                  所属団体・執筆サイトなど

                                                  ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                   

                                                  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                   

                                                   
                                                  FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                   プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                   

                                                  遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                   相続支援ネット

                                                   

                                                  特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                   

                                                  妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                   

                                                  手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                   

                                                   

                                                  日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                     ファインドイット

                                                   

                                                  【ホームへ】

                                                  【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                   

                                                  こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                  ことを書きたいと思います。

                                                  まずはご相談者の方の考え。

                                                  相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                  きっかけなどを聞いています。

                                                  それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                  けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                  まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                  ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                  ご相談者の代わりに見極める。

                                                  世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                  私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                  みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                  商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                  横に座って一緒に考える。

                                                  実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                  具体的な方向性まで提供する。

                                                  相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                  方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                  現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                  以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                  【ホームへ】

                                                  【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                  Popularity: 42% [?]

                                                  トップページ > 2007/11

                                                  中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                  Popularity: 20% [?]

                                                  通信相談について

                                                  メール(通信)相談は、

                                                   ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                   ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                   ・まとまった時間がとれない方

                                                   ・休みの予定がはっきりしない方

                                                  などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                  メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                  また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                  ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                  メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                  • ライフプラン相談:14,700円
                                                  • 生命保険相談:7,350円
                                                  • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                  • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                  • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                  • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                  となっています。

                                                  メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                  面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                  各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                  ライフプラン相談

                                                  生命保険相談

                                                  住宅購入前基本相談

                                                  住宅購入サポートサービス

                                                  住宅ローン借り換えサポート

                                                  リタイヤメントプランニング

                                                   

                                                  メール(通信)相談の流れ

                                                  当事務所へご連絡
                                                  お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                  お問い合わせフォーム
                                                  TEL:03-3860-0175
                                                  ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                  相談料金のお振込み
                                                  こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                  こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                  ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                  こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                  資料の作成
                                                  ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                  その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                  資料をお送りしたりしながら、

                                                  今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                  最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                  最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                  具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                   
                                                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                   

                                                  【ページトップへ】

                                                  【ホームへ】

                                                  Popularity: 20% [?]

                                                  教育資金形成

                                                  教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                  ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                  教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                  「子供が産まれた」
                                                  「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                  という方はお申込くださいね。

                                                   

                                                  【教育資金相談 メニューリスト】
                                                  • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                  • 進路によってかかるお金に違いが
                                                  • 準備はできるだけ早いうちに
                                                  • 学資保険っておトクなんですか?
                                                  • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                  • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                  • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                   

                                                  ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                  出張にてご相談承ります。

                                                   

                                                  教育資金相談を申し込む

                                                   

                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                  【ご相談までの流れ】

                                                     

                                                    こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                     教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                     節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                     家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                     特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                    【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                    月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                    利回り/期間 12年 15年 18年
                                                    0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                    1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                    3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                    5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                     上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                     (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                     

                                                    どんな商品で準備するか

                                                     教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                    現金で準備する

                                                     金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                    学資保険など保険商品で準備する

                                                     学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                     加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                     他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                    保険以外の金融商品で準備する

                                                     債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                     まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                     その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                    (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                     

                                                    【教育資金相談 メニューリスト】
                                                    • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                    • 進路によってかかるお金に違いが
                                                    • 準備はできるだけ早いうちに
                                                    • 学資保険っておトクなんですか?
                                                    • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                    • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                    • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                     

                                                    ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                    出張にてご相談承ります。

                                                     

                                                    教育資金相談を申し込む

                                                     

                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                    【ご相談までの流れ】

                                                       

                                                      【ページトップへ】

                                                      【ホームへ】

                                                      Popularity: 21% [?]

                                                      損害保険相談

                                                      損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                      生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                      第三者が関係している場合が多い

                                                       生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                      いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                       病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                      いきなり財産が無くなってしまう。

                                                       火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                      足らなかったでは済まされない。

                                                       上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                      火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                       火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                      超過保険と一部保険

                                                       3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                       前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                       後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                      時価と新価(再調達価額)

                                                        建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                       それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                      家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                       もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                      自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                       対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                      まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                       

                                                      【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                      まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                      これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                      (現状確認)

                                                      損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                      これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                      (損害保険の役割の確認)

                                                      建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                      (必要補償額の算出)

                                                      現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                      改善すべきところは代替案を考えます。

                                                      (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                      具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                      補償額などを確認します。
                                                      補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                      それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                      (見直し後プランの作成)

                                                       

                                                      ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                      メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                       

                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                      Popularity: 17% [?]

                                                      リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                      いつかは始めなくてはならないこと。

                                                       人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                       住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                      • 何歳までに準備するのか
                                                      • いくら準備するのか
                                                      • 何年間運用期間があるのか
                                                      • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                      • 月々の積立可能な額は?

                                                       

                                                      老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                      いくら準備しておけば良いのか。

                                                       現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                       例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                      (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                       25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                       25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                       合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                      すでに準備(予定)できているものは。

                                                      公的年金(老齢年金)

                                                       この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                      退職一時金

                                                       会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                      401kなどの上乗せの年金

                                                       会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                      401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                      生命保険・各種企業共済

                                                       中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                       企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                      できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                       比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                      資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                       

                                                      【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                      まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                      そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                      (必要資金の算出)

                                                      公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                      準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                      (準備済・準備予定額の算出)

                                                      必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                      運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                      月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                      (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                      資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                      テキストを使いながら確認していきます。
                                                      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                      中には省略する項目があります。

                                                      (資産運用講座)

                                                      目標とする金額を準備するには、
                                                      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                      (目標収益率の設定)

                                                      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                      (具体的商品の選択)

                                                      複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                      (最終的なプランの作成)

                                                       

                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                      Popularity: 35% [?]

                                                      401k相談

                                                      いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                       「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                       ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                       そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                       会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                      「運用先を決めてください」 

                                                      と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                      会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                       企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                       ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                      放っておくと大きな差が。

                                                       運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                       また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                       また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                       

                                                      【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                      はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                      (制度の説明)

                                                      退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                      そのために必要となる金額を試算します。

                                                      (必要資金の算出)

                                                      公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                      準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                      (準備済・準備予定額の算出)

                                                      必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                      月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                      (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                      資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                      テキストを使いながら確認していきます。
                                                      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                      中には省略する項目があります。

                                                      (資産運用講座)

                                                      目標とする金額を準備するには、
                                                      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                      (目標収益率・投資比率の設定)

                                                      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                      (具体的商品の選択)

                                                      複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                      (最終的なプランの作成)

                                                       

                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                      Popularity: 19% [?]

                                                      資産形成相談

                                                      何のために資産運用をするのか?

                                                       株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                      「お金を殖やしたいから」

                                                      ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                       では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                       例えば、

                                                      • 退職後の生活資金を準備したい
                                                      • マンションの頭金を準備したい
                                                      • 教育費の一部を準備したい
                                                      • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                      • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                       などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                      あなたは、
                                                      日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                      それとも、
                                                      時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                      自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                       これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                       自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                       支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                       金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                      少しずつでも、時間をかけて。

                                                       特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                       特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                       今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                      【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                      積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                      積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                      30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                      45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                      50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                       上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                       

                                                      【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                      まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                      資産運用の目的を確認します。                                        

                                                      (運用目的の確認)

                                                      資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                      テキストを使いながら確認していきます。
                                                      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                      中には省略する項目があります。

                                                      (資産運用講座)

                                                      目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                      月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                      (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                      目標とする金額を準備するには、
                                                      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                      (目標収益率の設定)

                                                      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                      (具体的商品の選択)

                                                      複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                      (最終的なプランの作成)

                                                       

                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                      Popularity: 18% [?]

                                                      住宅購入・ローン相談

                                                      人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                      いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                      金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                      多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                      返済計画を立てることが必要です。

                                                      たとえば、

                                                      「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                      「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                      などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                      FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                      いきたいと考えています。

                                                       

                                                      ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                      など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                      住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                      ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                       

                                                      次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                      なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                      加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                      必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                      シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                      ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                       

                                                      最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                      そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                      考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                      ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                       

                                                      これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                      「購入前基本相談」
                                                      で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                      「住宅購入サポートサービス」
                                                      をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                      立てていきます。

                                                       

                                                      すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                      「借り換え前シミュレーション」
                                                      で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                      効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                      ライフプランを作成します。

                                                       

                                                      【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                      職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                      おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                             

                                                      • 借入可能額
                                                      • 返済計画
                                                        (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                      • 諸費用の試算
                                                        (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                      • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                       

                                                      ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                      出張にてご相談承ります。

                                                      購入前基本相談を申し込む

                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                      【ご相談までの流れ】

                                                       

                                                      【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                      • 返済計画の決定

                                                        具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                        返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                      • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                        住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                        「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                        「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                        知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                        諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                        など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                        こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                        余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                      • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                        ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                        また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                        とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                        「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                        という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                      • ライフプラン作成サービス

                                                        住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                        旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                        ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                        見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                        また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                        こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                        また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                        無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                      • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                        団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                        行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                        また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                      • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                        どうかを確認する

                                                        教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                        貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                        退職後の生活費は確保できるか、
                                                        など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                        シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                       

                                                      ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                      出張にてご相談承ります。

                                                      住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                      【ご相談までの流れ】

                                                       

                                                      【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                      • 借り換え前シミュレーション
                                                        たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                        考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                        具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                        します
                                                      • ライフプラン作成サービス
                                                        「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                        行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                        加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                       

                                                      ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                      出張にてご相談承ります。

                                                      住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                      【ご相談までの流れ】

                                                      ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                        をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                      【ページトップへ】

                                                      【ホームへ】

                                                      Popularity: 25% [?]

                                                      生命保険相談

                                                      生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                      相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                      健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                       

                                                      【生命保険相談 メニューリスト】

                                                      ~はじめに~

                                                      • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                      • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                      • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                      ~生命保険相談本編~

                                                      • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                      • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                      • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                      • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                      • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                      • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                      • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                        (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                      • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                        (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                       

                                                      ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                      出張にてご相談承ります。

                                                       

                                                      生命保険相談を申し込む

                                                       

                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                      【ご相談までの流れ】

                                                        相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                        相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                        一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                         

                                                        保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                         (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                        加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                        わかりやすくまとめてあります。

                                                        実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                        保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                         

                                                        年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                         (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                        現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                        老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                        ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                         

                                                        ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                        ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                         

                                                        保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                        保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                         

                                                        生命保険相談を申し込む

                                                         

                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                        【ご相談までの流れ】

                                                        自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                        みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                        ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                        でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                        例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                        合った保険に加入することが大切となります。

                                                        • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                        • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                        • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                        • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                        • すすめられて加入してからそのままだ

                                                         

                                                        上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                        なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                        生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                        どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                        万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                        家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                        「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                        「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                        では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                        本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                        「入っているから安心」

                                                        と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                        加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                        何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                        特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                        退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                        また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                        「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                        保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                        などをチェックする必要があります。

                                                        生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                        払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                        その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                        総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                        というケースも少なくありません。

                                                         

                                                        以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                        全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                        家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                        しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                        社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                        その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                        これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                        こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                         

                                                        生命保険相談を申し込む

                                                         

                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                        【ご相談までの流れ】

                                                         

                                                        【ページトップへ】

                                                        【ホームへ】

                                                        Popularity: 25% [?]

                                                        プロフィール

                                                        澤田朗のプロフィール

                                                        足立区のFP澤田朗

                                                        澤田 朗(さわだ あきら)

                                                        1971年東京都足立区生まれ。

                                                        ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                        ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                         (日本FP協会 東京支部所属)

                                                        ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                         (資産設計提案業務)

                                                        ・第二種証券外務員

                                                         

                                                         

                                                        【FP資格を取ったきっかけ】

                                                        設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                        父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                        制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                        手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                        この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                        その後、

                                                        「貯金みたいなものだから」

                                                        と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                        お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                        その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                        様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                         

                                                        【FPとして仕事を始めた理由】

                                                        このような自身の体験から、

                                                        これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                        金融商品の内容や特徴など、

                                                         

                                                        「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                        「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                         

                                                        ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                        これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                        家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                        将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                        今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                        金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                        顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                         

                                                        一度だけの相談で終わりではなく、

                                                        毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                        アフターフォローの相談を行うなど、

                                                        きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                         

                                                        また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                        家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                        年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                        個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                        子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                        幅広い分野で活躍中。

                                                         

                                                        セミナー・講師・講演実績

                                                        ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                        ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                         「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                          2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                        ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                        ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                        ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                        ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                        ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                        ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                         「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                        ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                        ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                         「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                          2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                        ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                        ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                        ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                         「教育資金相談事例研究」講師

                                                        ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                        ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                        ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                        ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                        ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                         「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                        ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                         「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                         

                                                        執筆・コラム掲載実績

                                                        ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                         コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                        ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                         「お金の相談室」の相談員として、
                                                         子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                        ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                         コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                         

                                                        所属団体・執筆サイトなど

                                                        ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                         

                                                        団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                         

                                                         
                                                        FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                         プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                         

                                                        遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                         相続支援ネット

                                                         

                                                        特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                         

                                                        妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                         

                                                        手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                         

                                                         

                                                        日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                           ファインドイット

                                                         

                                                        【ホームへ】

                                                        【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                         

                                                        こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                        ことを書きたいと思います。

                                                        まずはご相談者の方の考え。

                                                        相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                        きっかけなどを聞いています。

                                                        それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                        けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                        まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                        ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                        ご相談者の代わりに見極める。

                                                        世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                        私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                        みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                        商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                        横に座って一緒に考える。

                                                        実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                        具体的な方向性まで提供する。

                                                        相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                        方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                        現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                        以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                        【ホームへ】

                                                        【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                        Popularity: 42% [?]

                                                        トップページ > 2007/11

                                                        中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                        Popularity: 20% [?]

                                                        通信相談について

                                                        メール(通信)相談は、

                                                         ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                         ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                         ・まとまった時間がとれない方

                                                         ・休みの予定がはっきりしない方

                                                        などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                        メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                        また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                        ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                        メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                        • ライフプラン相談:14,700円
                                                        • 生命保険相談:7,350円
                                                        • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                        • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                        • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                        • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                        となっています。

                                                        メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                        面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                        各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                        ライフプラン相談

                                                        生命保険相談

                                                        住宅購入前基本相談

                                                        住宅購入サポートサービス

                                                        住宅ローン借り換えサポート

                                                        リタイヤメントプランニング

                                                         

                                                        メール(通信)相談の流れ

                                                        当事務所へご連絡
                                                        お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                        お問い合わせフォーム
                                                        TEL:03-3860-0175
                                                        ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                        相談料金のお振込み
                                                        こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                        こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                        ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                        こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                        資料の作成
                                                        ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                        その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                        資料をお送りしたりしながら、

                                                        今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                        最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                        最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                        具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                         
                                                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                         

                                                        【ページトップへ】

                                                        【ホームへ】

                                                        Popularity: 20% [?]

                                                        教育資金形成

                                                        教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                        ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                        教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                        「子供が産まれた」
                                                        「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                        という方はお申込くださいね。

                                                         

                                                        【教育資金相談 メニューリスト】
                                                        • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                        • 進路によってかかるお金に違いが
                                                        • 準備はできるだけ早いうちに
                                                        • 学資保険っておトクなんですか?
                                                        • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                        • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                        • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                         

                                                        ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                        出張にてご相談承ります。

                                                         

                                                        教育資金相談を申し込む

                                                         

                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                        【ご相談までの流れ】

                                                           

                                                          こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                           教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                           節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                           家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                           特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                          【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                          月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                          利回り/期間 12年 15年 18年
                                                          0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                          1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                          3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                          5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                           上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                           (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                           

                                                          どんな商品で準備するか

                                                           教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                          現金で準備する

                                                           金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                          学資保険など保険商品で準備する

                                                           学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                           加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                           他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                          保険以外の金融商品で準備する

                                                           債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                           まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                           その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                          (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                           

                                                          【教育資金相談 メニューリスト】
                                                          • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                          • 進路によってかかるお金に違いが
                                                          • 準備はできるだけ早いうちに
                                                          • 学資保険っておトクなんですか?
                                                          • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                          • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                          • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                           

                                                          ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                          出張にてご相談承ります。

                                                           

                                                          教育資金相談を申し込む

                                                           

                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                          【ご相談までの流れ】

                                                             

                                                            【ページトップへ】

                                                            【ホームへ】

                                                            Popularity: 21% [?]

                                                            損害保険相談

                                                            損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                            生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                            第三者が関係している場合が多い

                                                             生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                            いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                             病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                            いきなり財産が無くなってしまう。

                                                             火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                            足らなかったでは済まされない。

                                                             上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                            火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                             火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                            超過保険と一部保険

                                                             3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                             前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                             後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                            時価と新価(再調達価額)

                                                              建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                             それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                            家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                             もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                            自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                             対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                            まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                             

                                                            【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                            まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                            これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                            (現状確認)

                                                            損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                            これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                            (損害保険の役割の確認)

                                                            建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                            (必要補償額の算出)

                                                            現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                            改善すべきところは代替案を考えます。

                                                            (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                            具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                            補償額などを確認します。
                                                            補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                            それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                            (見直し後プランの作成)

                                                             

                                                            ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                            メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                             

                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                            Popularity: 17% [?]

                                                            リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                            いつかは始めなくてはならないこと。

                                                             人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                             住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                            • 何歳までに準備するのか
                                                            • いくら準備するのか
                                                            • 何年間運用期間があるのか
                                                            • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                            • 月々の積立可能な額は?

                                                             

                                                            老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                            いくら準備しておけば良いのか。

                                                             現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                             例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                            (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                             25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                             25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                             合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                            すでに準備(予定)できているものは。

                                                            公的年金(老齢年金)

                                                             この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                            退職一時金

                                                             会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                            401kなどの上乗せの年金

                                                             会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                            401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                            生命保険・各種企業共済

                                                             中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                             企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                            できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                             比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                            資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                             

                                                            【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                            まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                            そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                            (必要資金の算出)

                                                            公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                            準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                            (準備済・準備予定額の算出)

                                                            必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                            運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                            月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                            (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                            資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                            テキストを使いながら確認していきます。
                                                            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                            中には省略する項目があります。

                                                            (資産運用講座)

                                                            目標とする金額を準備するには、
                                                            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                            (目標収益率の設定)

                                                            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                            (具体的商品の選択)

                                                            複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                            (最終的なプランの作成)

                                                             

                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                            Popularity: 35% [?]

                                                            401k相談

                                                            いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                             「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                             ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                             そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                             会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                            「運用先を決めてください」 

                                                            と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                            会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                             企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                             ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                            放っておくと大きな差が。

                                                             運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                             また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                             また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                             

                                                            【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                            はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                            (制度の説明)

                                                            退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                            そのために必要となる金額を試算します。

                                                            (必要資金の算出)

                                                            公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                            準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                            (準備済・準備予定額の算出)

                                                            必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                            月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                            (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                            資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                            テキストを使いながら確認していきます。
                                                            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                            中には省略する項目があります。

                                                            (資産運用講座)

                                                            目標とする金額を準備するには、
                                                            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                            (目標収益率・投資比率の設定)

                                                            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                            (具体的商品の選択)

                                                            複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                            (最終的なプランの作成)

                                                             

                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                            Popularity: 19% [?]

                                                            資産形成相談

                                                            何のために資産運用をするのか?

                                                             株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                            「お金を殖やしたいから」

                                                            ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                             では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                             例えば、

                                                            • 退職後の生活資金を準備したい
                                                            • マンションの頭金を準備したい
                                                            • 教育費の一部を準備したい
                                                            • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                            • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                             などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                            あなたは、
                                                            日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                            それとも、
                                                            時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                            自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                             これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                             自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                             支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                             金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                            少しずつでも、時間をかけて。

                                                             特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                             特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                             今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                            【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                            積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                            積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                            30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                            45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                            50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                             上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                             

                                                            【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                            まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                            資産運用の目的を確認します。                                        

                                                            (運用目的の確認)

                                                            資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                            テキストを使いながら確認していきます。
                                                            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                            中には省略する項目があります。

                                                            (資産運用講座)

                                                            目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                            月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                            (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                            目標とする金額を準備するには、
                                                            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                            (目標収益率の設定)

                                                            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                            (具体的商品の選択)

                                                            複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                            (最終的なプランの作成)

                                                             

                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                            Popularity: 18% [?]

                                                            住宅購入・ローン相談

                                                            人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                            いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                            金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                            多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                            返済計画を立てることが必要です。

                                                            たとえば、

                                                            「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                            「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                            などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                            FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                            いきたいと考えています。

                                                             

                                                            ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                            など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                            住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                            ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                             

                                                            次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                            なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                            加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                            必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                            シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                            ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                             

                                                            最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                            そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                            考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                            ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                             

                                                            これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                            「購入前基本相談」
                                                            で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                            「住宅購入サポートサービス」
                                                            をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                            立てていきます。

                                                             

                                                            すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                            「借り換え前シミュレーション」
                                                            で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                            効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                            ライフプランを作成します。

                                                             

                                                            【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                            職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                            おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                   

                                                            • 借入可能額
                                                            • 返済計画
                                                              (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                            • 諸費用の試算
                                                              (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                            • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                             

                                                            ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                            出張にてご相談承ります。

                                                            購入前基本相談を申し込む

                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                            【ご相談までの流れ】

                                                             

                                                            【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                            • 返済計画の決定

                                                              具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                              返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                            • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                              住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                              「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                              「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                              知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                              諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                              など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                              こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                              余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                            • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                              ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                              また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                              とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                              「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                              という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                            • ライフプラン作成サービス

                                                              住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                              旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                              ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                              見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                              また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                              こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                              また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                              無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                            • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                              団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                              行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                              また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                            • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                              どうかを確認する

                                                              教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                              貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                              退職後の生活費は確保できるか、
                                                              など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                              シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                             

                                                            ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                            出張にてご相談承ります。

                                                            住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                            【ご相談までの流れ】

                                                             

                                                            【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                            • 借り換え前シミュレーション
                                                              たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                              考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                              具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                              します
                                                            • ライフプラン作成サービス
                                                              「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                              行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                              加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                             

                                                            ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                            出張にてご相談承ります。

                                                            住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                            【ご相談までの流れ】

                                                            ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                              をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                            【ページトップへ】

                                                            【ホームへ】

                                                            Popularity: 25% [?]

                                                            生命保険相談

                                                            生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                            相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                            健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                             

                                                            【生命保険相談 メニューリスト】

                                                            ~はじめに~

                                                            • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                            • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                            • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                            ~生命保険相談本編~

                                                            • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                            • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                            • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                            • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                            • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                            • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                            • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                              (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                            • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                              (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                             

                                                            ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                            出張にてご相談承ります。

                                                             

                                                            生命保険相談を申し込む

                                                             

                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                            【ご相談までの流れ】

                                                              相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                              相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                              一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                               

                                                              保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                               (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                              加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                              わかりやすくまとめてあります。

                                                              実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                              保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                               

                                                              年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                               (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                              現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                              老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                              ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                               

                                                              ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                              ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                               

                                                              保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                              保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                               

                                                              生命保険相談を申し込む

                                                               

                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                              【ご相談までの流れ】

                                                              自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                              みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                              ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                              でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                              例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                              合った保険に加入することが大切となります。

                                                              • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                              • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                              • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                              • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                              • すすめられて加入してからそのままだ

                                                               

                                                              上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                              なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                              生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                              どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                              万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                              家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                              「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                              「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                              では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                              本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                              「入っているから安心」

                                                              と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                              加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                              何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                              特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                              退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                              また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                              「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                              保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                              などをチェックする必要があります。

                                                              生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                              払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                              その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                              総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                              というケースも少なくありません。

                                                               

                                                              以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                              全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                              家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                              しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                              社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                              その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                              これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                              こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                               

                                                              生命保険相談を申し込む

                                                               

                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                              【ご相談までの流れ】

                                                               

                                                              【ページトップへ】

                                                              【ホームへ】

                                                              Popularity: 25% [?]

                                                              プロフィール

                                                              澤田朗のプロフィール

                                                              足立区のFP澤田朗

                                                              澤田 朗(さわだ あきら)

                                                              1971年東京都足立区生まれ。

                                                              ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                              ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                               (日本FP協会 東京支部所属)

                                                              ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                               (資産設計提案業務)

                                                              ・第二種証券外務員

                                                               

                                                               

                                                              【FP資格を取ったきっかけ】

                                                              設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                              父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                              制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                              手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                              この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                              その後、

                                                              「貯金みたいなものだから」

                                                              と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                              お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                              その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                              様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                               

                                                              【FPとして仕事を始めた理由】

                                                              このような自身の体験から、

                                                              これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                              金融商品の内容や特徴など、

                                                               

                                                              「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                              「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                               

                                                              ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                              これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                              家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                              将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                              今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                              金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                              顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                               

                                                              一度だけの相談で終わりではなく、

                                                              毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                              アフターフォローの相談を行うなど、

                                                              きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                               

                                                              また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                              家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                              年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                              個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                              子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                              幅広い分野で活躍中。

                                                               

                                                              セミナー・講師・講演実績

                                                              ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                              ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                               「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                              ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                              ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                              ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                              ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                              ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                              ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                               「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                              ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                              ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                               「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                              ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                              ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                              ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                               「教育資金相談事例研究」講師

                                                              ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                              ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                              ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                              ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                              ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                               「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                              ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                               「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                               

                                                              執筆・コラム掲載実績

                                                              ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                               コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                              ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                               「お金の相談室」の相談員として、
                                                               子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                              ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                               コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                               

                                                              所属団体・執筆サイトなど

                                                              ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                               

                                                              団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                               

                                                               
                                                              FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                               プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                               

                                                              遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                               相続支援ネット

                                                               

                                                              特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                               

                                                              妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                               

                                                              手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                               

                                                               

                                                              日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                 ファインドイット

                                                               

                                                              【ホームへ】

                                                              【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                               

                                                              こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                              ことを書きたいと思います。

                                                              まずはご相談者の方の考え。

                                                              相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                              きっかけなどを聞いています。

                                                              それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                              けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                              まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                              ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                              ご相談者の代わりに見極める。

                                                              世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                              私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                              みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                              商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                              横に座って一緒に考える。

                                                              実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                              具体的な方向性まで提供する。

                                                              相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                              方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                              現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                              以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                              【ホームへ】

                                                              【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                              Popularity: 42% [?]

                                                              トップページ > 2007/11

                                                              中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                              Popularity: 20% [?]

                                                              通信相談について

                                                              メール(通信)相談は、

                                                               ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                               ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                               ・まとまった時間がとれない方

                                                               ・休みの予定がはっきりしない方

                                                              などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                              メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                              また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                              ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                              メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                              • ライフプラン相談:14,700円
                                                              • 生命保険相談:7,350円
                                                              • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                              • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                              • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                              • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                              となっています。

                                                              メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                              面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                              各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                              ライフプラン相談

                                                              生命保険相談

                                                              住宅購入前基本相談

                                                              住宅購入サポートサービス

                                                              住宅ローン借り換えサポート

                                                              リタイヤメントプランニング

                                                               

                                                              メール(通信)相談の流れ

                                                              当事務所へご連絡
                                                              お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                              お問い合わせフォーム
                                                              TEL:03-3860-0175
                                                              ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                              相談料金のお振込み
                                                              こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                              こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                              ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                              こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                              資料の作成
                                                              ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                              その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                              資料をお送りしたりしながら、

                                                              今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                              最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                              最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                              具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                               
                                                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                               

                                                              【ページトップへ】

                                                              【ホームへ】

                                                              Popularity: 20% [?]

                                                              教育資金形成

                                                              教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                              ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                              教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                              「子供が産まれた」
                                                              「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                              という方はお申込くださいね。

                                                               

                                                              【教育資金相談 メニューリスト】
                                                              • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                              • 進路によってかかるお金に違いが
                                                              • 準備はできるだけ早いうちに
                                                              • 学資保険っておトクなんですか?
                                                              • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                              • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                              • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                               

                                                              ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                              出張にてご相談承ります。

                                                               

                                                              教育資金相談を申し込む

                                                               

                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                 

                                                                こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                 教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                 節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                 家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                 特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                 上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                 (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                 

                                                                どんな商品で準備するか

                                                                 教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                現金で準備する

                                                                 金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                学資保険など保険商品で準備する

                                                                 学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                 加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                 他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                保険以外の金融商品で準備する

                                                                 債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                 まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                 その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                 

                                                                【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                 

                                                                ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                 

                                                                教育資金相談を申し込む

                                                                 

                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                   

                                                                  【ページトップへ】

                                                                  【ホームへ】

                                                                  Popularity: 21% [?]

                                                                  損害保険相談

                                                                  損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                  生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                  第三者が関係している場合が多い

                                                                   生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                  いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                   病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                  いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                   火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                  足らなかったでは済まされない。

                                                                   上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                  火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                   火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                  超過保険と一部保険

                                                                   3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                   前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                   後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                  時価と新価(再調達価額)

                                                                    建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                   それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                  家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                   もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                  自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                   対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                  まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                   

                                                                  【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                  まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                  これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                  (現状確認)

                                                                  損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                  これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                  (損害保険の役割の確認)

                                                                  建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                  (必要補償額の算出)

                                                                  現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                  改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                  (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                  具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                  補償額などを確認します。
                                                                  補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                  それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                  (見直し後プランの作成)

                                                                   

                                                                  ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                  メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                   

                                                                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                  Popularity: 17% [?]

                                                                  リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                  いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                   人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                   住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                  • 何歳までに準備するのか
                                                                  • いくら準備するのか
                                                                  • 何年間運用期間があるのか
                                                                  • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                  • 月々の積立可能な額は?

                                                                   

                                                                  老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                  いくら準備しておけば良いのか。

                                                                   現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                   例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                  (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                   25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                   25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                   合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                  すでに準備(予定)できているものは。

                                                                  公的年金(老齢年金)

                                                                   この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                  退職一時金

                                                                   会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                  401kなどの上乗せの年金

                                                                   会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                  401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                  生命保険・各種企業共済

                                                                   中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                   企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                  できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                   比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                  資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                   

                                                                  【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                  まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                  そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                  (必要資金の算出)

                                                                  公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                  準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                  (準備済・準備予定額の算出)

                                                                  必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                  運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                  月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                  (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                  資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                  テキストを使いながら確認していきます。
                                                                  ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                  中には省略する項目があります。

                                                                  (資産運用講座)

                                                                  目標とする金額を準備するには、
                                                                  年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                  (目標収益率の設定)

                                                                  そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                  (具体的商品の選択)

                                                                  複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                  それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                  (最終的なプランの作成)

                                                                   

                                                                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                  Popularity: 35% [?]

                                                                  401k相談

                                                                  いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                   「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                   ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                   そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                   会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                  「運用先を決めてください」 

                                                                  と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                  会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                   企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                   ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                  放っておくと大きな差が。

                                                                   運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                   また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                   また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                   

                                                                  【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                  はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                  (制度の説明)

                                                                  退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                  そのために必要となる金額を試算します。

                                                                  (必要資金の算出)

                                                                  公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                  準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                  (準備済・準備予定額の算出)

                                                                  必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                  月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                  (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                  資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                  テキストを使いながら確認していきます。
                                                                  ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                  中には省略する項目があります。

                                                                  (資産運用講座)

                                                                  目標とする金額を準備するには、
                                                                  年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                  (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                  そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                  (具体的商品の選択)

                                                                  複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                  それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                  (最終的なプランの作成)

                                                                   

                                                                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                  Popularity: 19% [?]

                                                                  資産形成相談

                                                                  何のために資産運用をするのか?

                                                                   株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                  「お金を殖やしたいから」

                                                                  ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                   では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                   例えば、

                                                                  • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                  • マンションの頭金を準備したい
                                                                  • 教育費の一部を準備したい
                                                                  • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                  • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                   などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                  あなたは、
                                                                  日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                  それとも、
                                                                  時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                  自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                   これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                   自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                   支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                   金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                  少しずつでも、時間をかけて。

                                                                   特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                   特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                   今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                  【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                  積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                  積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                  30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                  45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                  50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                   上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                   

                                                                  【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                  まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                  資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                  (運用目的の確認)

                                                                  資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                  テキストを使いながら確認していきます。
                                                                  ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                  中には省略する項目があります。

                                                                  (資産運用講座)

                                                                  目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                  月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                  (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                  目標とする金額を準備するには、
                                                                  年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                  (目標収益率の設定)

                                                                  そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                  (具体的商品の選択)

                                                                  複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                  それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                  (最終的なプランの作成)

                                                                   

                                                                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                  Popularity: 18% [?]

                                                                  住宅購入・ローン相談

                                                                  人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                  いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                  金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                  多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                  返済計画を立てることが必要です。

                                                                  たとえば、

                                                                  「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                  「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                  などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                  FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                  いきたいと考えています。

                                                                   

                                                                  ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                  など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                  住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                  ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                   

                                                                  次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                  なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                  加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                  必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                  シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                  ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                   

                                                                  最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                  そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                  考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                  ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                   

                                                                  これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                  「購入前基本相談」
                                                                  で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                  「住宅購入サポートサービス」
                                                                  をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                  立てていきます。

                                                                   

                                                                  すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                  「借り換え前シミュレーション」
                                                                  で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                  効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                  ライフプランを作成します。

                                                                   

                                                                  【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                  職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                  おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                         

                                                                  • 借入可能額
                                                                  • 返済計画
                                                                    (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                  • 諸費用の試算
                                                                    (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                  • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                   

                                                                  ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                  購入前基本相談を申し込む

                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                   

                                                                  【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                  • 返済計画の決定

                                                                    具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                    返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                  • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                    住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                    「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                    「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                    知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                    諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                    など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                    こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                    余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                  • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                    ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                    また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                    とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                    「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                    という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                  • ライフプラン作成サービス

                                                                    住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                    旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                    ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                    見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                    また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                    こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                    また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                    無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                  • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                    団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                    行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                    また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                  • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                    どうかを確認する

                                                                    教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                    貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                    退職後の生活費は確保できるか、
                                                                    など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                    シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                   

                                                                  ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                  住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                   

                                                                  【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                  • 借り換え前シミュレーション
                                                                    たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                    考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                    具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                    します
                                                                  • ライフプラン作成サービス
                                                                    「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                    行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                    加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                   

                                                                  ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                  住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                  ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                    をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                  【ページトップへ】

                                                                  【ホームへ】

                                                                  Popularity: 25% [?]

                                                                  生命保険相談

                                                                  生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                  相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                  健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                   

                                                                  【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                  ~はじめに~

                                                                  • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                  • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                  • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                  ~生命保険相談本編~

                                                                  • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                  • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                  • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                  • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                  • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                  • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                  • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                    (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                  • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                    (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                   

                                                                  ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                   

                                                                  生命保険相談を申し込む

                                                                   

                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                    相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                    相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                    一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                     

                                                                    保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                     (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                    加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                    わかりやすくまとめてあります。

                                                                    実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                    保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                     

                                                                    年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                     (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                    現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                    老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                    ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                     

                                                                    ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                    ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                     

                                                                    保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                    保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                     

                                                                    生命保険相談を申し込む

                                                                     

                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                    自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                    みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                    ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                    でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                    例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                    合った保険に加入することが大切となります。

                                                                    • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                    • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                    • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                    • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                    • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                     

                                                                    上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                    なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                    生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                    どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                    万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                    家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                    「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                    「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                    では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                    本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                    「入っているから安心」

                                                                    と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                    加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                    何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                    特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                    退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                    また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                    「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                    保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                    などをチェックする必要があります。

                                                                    生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                    払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                    その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                    総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                    というケースも少なくありません。

                                                                     

                                                                    以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                    全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                    家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                    しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                    社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                    その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                    これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                    こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                     

                                                                    生命保険相談を申し込む

                                                                     

                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                     

                                                                    【ページトップへ】

                                                                    【ホームへ】

                                                                    Popularity: 25% [?]

                                                                    プロフィール

                                                                    澤田朗のプロフィール

                                                                    足立区のFP澤田朗

                                                                    澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                    1971年東京都足立区生まれ。

                                                                    ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                    ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                     (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                    ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                     (資産設計提案業務)

                                                                    ・第二種証券外務員

                                                                     

                                                                     

                                                                    【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                    設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                    父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                    制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                    手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                    この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                    その後、

                                                                    「貯金みたいなものだから」

                                                                    と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                    お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                    その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                    様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                     

                                                                    【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                    このような自身の体験から、

                                                                    これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                    金融商品の内容や特徴など、

                                                                     

                                                                    「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                    「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                     

                                                                    ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                    これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                    家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                    将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                    今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                    金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                    顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                     

                                                                    一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                    毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                    アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                    きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                     

                                                                    また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                    家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                    年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                    個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                    子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                    幅広い分野で活躍中。

                                                                     

                                                                    セミナー・講師・講演実績

                                                                    ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                    ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                     「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                      2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                    ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                    ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                    ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                    ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                    ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                    ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                     「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                    ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                    ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                     「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                      2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                    ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                    ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                    ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                     「教育資金相談事例研究」講師

                                                                    ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                    ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                    ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                    ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                    ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                     「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                    ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                     「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                     

                                                                    執筆・コラム掲載実績

                                                                    ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                     コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                    ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                     「お金の相談室」の相談員として、
                                                                     子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                    ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                     コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                     

                                                                    所属団体・執筆サイトなど

                                                                    ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                     

                                                                    団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                     

                                                                     
                                                                    FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                     プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                     

                                                                    遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                     相続支援ネット

                                                                     

                                                                    特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                     

                                                                    妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                     

                                                                    手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                     

                                                                     

                                                                    日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                       ファインドイット

                                                                     

                                                                    【ホームへ】

                                                                    【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                     

                                                                    こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                    ことを書きたいと思います。

                                                                    まずはご相談者の方の考え。

                                                                    相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                    きっかけなどを聞いています。

                                                                    それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                    けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                    まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                    ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                    ご相談者の代わりに見極める。

                                                                    世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                    私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                    みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                    商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                    横に座って一緒に考える。

                                                                    実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                    具体的な方向性まで提供する。

                                                                    相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                    方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                    現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                    以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                    【ホームへ】

                                                                    【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                    Popularity: 42% [?]

                                                                    トップページ > 2007/11

                                                                    中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                    Popularity: 20% [?]

                                                                    通信相談について

                                                                    メール(通信)相談は、

                                                                     ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                     ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                     ・まとまった時間がとれない方

                                                                     ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                    などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                    メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                    また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                    ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                    メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                    • ライフプラン相談:14,700円
                                                                    • 生命保険相談:7,350円
                                                                    • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                    • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                    • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                    • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                    となっています。

                                                                    メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                    面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                    各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                    ライフプラン相談

                                                                    生命保険相談

                                                                    住宅購入前基本相談

                                                                    住宅購入サポートサービス

                                                                    住宅ローン借り換えサポート

                                                                    リタイヤメントプランニング

                                                                     

                                                                    メール(通信)相談の流れ

                                                                    当事務所へご連絡
                                                                    お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                    お問い合わせフォーム
                                                                    TEL:03-3860-0175
                                                                    ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                    相談料金のお振込み
                                                                    こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                    こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                    ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                    こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                    資料の作成
                                                                    ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                    その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                    資料をお送りしたりしながら、

                                                                    今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                    最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                    最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                    具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                     
                                                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                     

                                                                    【ページトップへ】

                                                                    【ホームへ】

                                                                    Popularity: 20% [?]

                                                                    教育資金形成

                                                                    教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                    ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                    教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                    「子供が産まれた」
                                                                    「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                    という方はお申込くださいね。

                                                                     

                                                                    【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                    • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                    • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                    • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                    • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                    • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                    • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                    • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                     

                                                                    ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                     

                                                                    教育資金相談を申し込む

                                                                     

                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                       

                                                                      こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                       教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                       節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                       家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                       特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                      【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                      月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                      利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                      0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                      1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                      3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                      5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                       上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                       (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                       

                                                                      どんな商品で準備するか

                                                                       教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                      現金で準備する

                                                                       金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                      学資保険など保険商品で準備する

                                                                       学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                       加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                       他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                      保険以外の金融商品で準備する

                                                                       債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                       まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                       その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                      (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                       

                                                                      【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                      • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                      • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                      • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                      • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                      • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                      • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                      • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                       

                                                                      ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                       

                                                                      教育資金相談を申し込む

                                                                       

                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                         

                                                                        【ページトップへ】

                                                                        【ホームへ】

                                                                        Popularity: 21% [?]

                                                                        損害保険相談

                                                                        損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                        生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                        第三者が関係している場合が多い

                                                                         生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                        いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                         病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                        いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                         火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                        足らなかったでは済まされない。

                                                                         上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                        火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                         火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                        超過保険と一部保険

                                                                         3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                         前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                         後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                        時価と新価(再調達価額)

                                                                          建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                         それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                        家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                         もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                        自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                         対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                        まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                         

                                                                        【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                        まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                        これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                        (現状確認)

                                                                        損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                        これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                        (損害保険の役割の確認)

                                                                        建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                        (必要補償額の算出)

                                                                        現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                        改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                        (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                        具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                        補償額などを確認します。
                                                                        補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                        それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                        (見直し後プランの作成)

                                                                         

                                                                        ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                        メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                         

                                                                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                        Popularity: 17% [?]

                                                                        リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                        いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                         人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                         住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                        • 何歳までに準備するのか
                                                                        • いくら準備するのか
                                                                        • 何年間運用期間があるのか
                                                                        • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                        • 月々の積立可能な額は?

                                                                         

                                                                        老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                        いくら準備しておけば良いのか。

                                                                         現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                         例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                        (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                         25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                         25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                         合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                        すでに準備(予定)できているものは。

                                                                        公的年金(老齢年金)

                                                                         この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                        退職一時金

                                                                         会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                        401kなどの上乗せの年金

                                                                         会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                        401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                        生命保険・各種企業共済

                                                                         中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                         企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                        できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                         比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                        資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                         

                                                                        【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                        まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                        そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                        (必要資金の算出)

                                                                        公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                        準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                        (準備済・準備予定額の算出)

                                                                        必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                        運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                        月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                        (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                        資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                        テキストを使いながら確認していきます。
                                                                        ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                        中には省略する項目があります。

                                                                        (資産運用講座)

                                                                        目標とする金額を準備するには、
                                                                        年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                        (目標収益率の設定)

                                                                        そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                        (具体的商品の選択)

                                                                        複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                        それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                        (最終的なプランの作成)

                                                                         

                                                                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                        Popularity: 35% [?]

                                                                        401k相談

                                                                        いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                         「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                         ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                         そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                         会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                        「運用先を決めてください」 

                                                                        と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                        会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                         企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                         ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                        放っておくと大きな差が。

                                                                         運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                         また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                         また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                         

                                                                        【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                        はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                        (制度の説明)

                                                                        退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                        そのために必要となる金額を試算します。

                                                                        (必要資金の算出)

                                                                        公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                        準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                        (準備済・準備予定額の算出)

                                                                        必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                        月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                        (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                        資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                        テキストを使いながら確認していきます。
                                                                        ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                        中には省略する項目があります。

                                                                        (資産運用講座)

                                                                        目標とする金額を準備するには、
                                                                        年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                        (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                        そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                        (具体的商品の選択)

                                                                        複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                        それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                        (最終的なプランの作成)

                                                                         

                                                                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                        Popularity: 19% [?]

                                                                        資産形成相談

                                                                        何のために資産運用をするのか?

                                                                         株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                        「お金を殖やしたいから」

                                                                        ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                         では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                         例えば、

                                                                        • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                        • マンションの頭金を準備したい
                                                                        • 教育費の一部を準備したい
                                                                        • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                        • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                         などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                        あなたは、
                                                                        日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                        それとも、
                                                                        時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                        自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                         これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                         自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                         支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                         金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                        少しずつでも、時間をかけて。

                                                                         特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                         特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                         今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                        【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                        積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                        積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                        30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                        45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                        50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                         上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                         

                                                                        【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                        まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                        資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                        (運用目的の確認)

                                                                        資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                        テキストを使いながら確認していきます。
                                                                        ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                        中には省略する項目があります。

                                                                        (資産運用講座)

                                                                        目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                        月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                        (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                        目標とする金額を準備するには、
                                                                        年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                        (目標収益率の設定)

                                                                        そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                        (具体的商品の選択)

                                                                        複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                        それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                        (最終的なプランの作成)

                                                                         

                                                                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                        Popularity: 18% [?]

                                                                        住宅購入・ローン相談

                                                                        人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                        いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                        金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                        多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                        返済計画を立てることが必要です。

                                                                        たとえば、

                                                                        「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                        「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                        などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                        FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                        いきたいと考えています。

                                                                         

                                                                        ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                        など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                        住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                        ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                         

                                                                        次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                        なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                        加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                        必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                        シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                        ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                         

                                                                        最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                        そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                        考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                        ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                         

                                                                        これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                        「購入前基本相談」
                                                                        で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                        「住宅購入サポートサービス」
                                                                        をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                        立てていきます。

                                                                         

                                                                        すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                        「借り換え前シミュレーション」
                                                                        で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                        効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                        ライフプランを作成します。

                                                                         

                                                                        【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                        職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                        おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                               

                                                                        • 借入可能額
                                                                        • 返済計画
                                                                          (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                        • 諸費用の試算
                                                                          (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                        • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                         

                                                                        ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                        購入前基本相談を申し込む

                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                         

                                                                        【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                        • 返済計画の決定

                                                                          具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                          返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                        • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                          住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                          「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                          「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                          知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                          諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                          など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                          こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                          余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                        • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                          ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                          また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                          とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                          「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                          という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                        • ライフプラン作成サービス

                                                                          住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                          旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                          ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                          見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                          また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                          こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                          また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                          無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                        • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                          団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                          行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                          また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                        • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                          どうかを確認する

                                                                          教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                          貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                          退職後の生活費は確保できるか、
                                                                          など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                          シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                         

                                                                        ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                        住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                         

                                                                        【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                        • 借り換え前シミュレーション
                                                                          たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                          考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                          具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                          します
                                                                        • ライフプラン作成サービス
                                                                          「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                          行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                          加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                         

                                                                        ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                        住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                        ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                          をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                        【ページトップへ】

                                                                        【ホームへ】

                                                                        Popularity: 25% [?]

                                                                        生命保険相談

                                                                        生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                        相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                        健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                         

                                                                        【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                        ~はじめに~

                                                                        • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                        • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                        • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                        ~生命保険相談本編~

                                                                        • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                        • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                        • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                        • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                        • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                        • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                        • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                          (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                        • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                          (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                         

                                                                        ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                         

                                                                        生命保険相談を申し込む

                                                                         

                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                          相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                          相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                          一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                           

                                                                          保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                           (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                          加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                          わかりやすくまとめてあります。

                                                                          実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                          保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                           

                                                                          年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                           (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                          現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                          老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                          ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                           

                                                                          ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                          ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                           

                                                                          保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                          保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                           

                                                                          生命保険相談を申し込む

                                                                           

                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                          自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                          みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                          ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                          でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                          例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                          合った保険に加入することが大切となります。

                                                                          • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                          • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                          • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                          • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                          • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                           

                                                                          上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                          なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                          生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                          どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                          万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                          家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                          「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                          「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                          では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                          本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                          「入っているから安心」

                                                                          と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                          加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                          何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                          特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                          退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                          また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                          「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                          保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                          などをチェックする必要があります。

                                                                          生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                          払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                          その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                          総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                          というケースも少なくありません。

                                                                           

                                                                          以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                          全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                          家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                          しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                          社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                          その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                          これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                          こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                           

                                                                          生命保険相談を申し込む

                                                                           

                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                           

                                                                          【ページトップへ】

                                                                          【ホームへ】

                                                                          Popularity: 25% [?]

                                                                          プロフィール

                                                                          澤田朗のプロフィール

                                                                          足立区のFP澤田朗

                                                                          澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                          1971年東京都足立区生まれ。

                                                                          ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                          ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                           (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                          ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                           (資産設計提案業務)

                                                                          ・第二種証券外務員

                                                                           

                                                                           

                                                                          【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                          設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                          父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                          制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                          手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                          この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                          その後、

                                                                          「貯金みたいなものだから」

                                                                          と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                          お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                          その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                          様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                           

                                                                          【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                          このような自身の体験から、

                                                                          これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                          金融商品の内容や特徴など、

                                                                           

                                                                          「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                          「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                           

                                                                          ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                          これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                          家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                          将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                          今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                          金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                          顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                           

                                                                          一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                          毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                          アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                          きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                           

                                                                          また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                          家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                          年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                          個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                          子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                          幅広い分野で活躍中。

                                                                           

                                                                          セミナー・講師・講演実績

                                                                          ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                          ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                           「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                            2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                          ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                          ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                          ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                          ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                          ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                          ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                           「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                          ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                          ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                           「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                            2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                          ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                          ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                          ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                           「教育資金相談事例研究」講師

                                                                          ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                          ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                          ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                          ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                          ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                           「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                          ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                           「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                           

                                                                          執筆・コラム掲載実績

                                                                          ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                           コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                          ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                           「お金の相談室」の相談員として、
                                                                           子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                          ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                           コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                           

                                                                          所属団体・執筆サイトなど

                                                                          ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                           

                                                                          団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                           

                                                                           
                                                                          FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                           プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                           

                                                                          遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                           相続支援ネット

                                                                           

                                                                          特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                           

                                                                          妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                           

                                                                          手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                           

                                                                           

                                                                          日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                             ファインドイット

                                                                           

                                                                          【ホームへ】

                                                                          【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                           

                                                                          こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                          ことを書きたいと思います。

                                                                          まずはご相談者の方の考え。

                                                                          相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                          きっかけなどを聞いています。

                                                                          それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                          けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                          まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                          ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                          ご相談者の代わりに見極める。

                                                                          世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                          私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                          みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                          商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                          横に座って一緒に考える。

                                                                          実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                          具体的な方向性まで提供する。

                                                                          相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                          方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                          現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                          以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                          【ホームへ】

                                                                          【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                          Popularity: 42% [?]

                                                                          トップページ > 2007/11

                                                                          中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                          Popularity: 20% [?]

                                                                          通信相談について

                                                                          メール(通信)相談は、

                                                                           ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                           ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                           ・まとまった時間がとれない方

                                                                           ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                          などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                          メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                          また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                          ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                          メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                          • ライフプラン相談:14,700円
                                                                          • 生命保険相談:7,350円
                                                                          • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                          • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                          • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                          • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                          となっています。

                                                                          メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                          面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                          各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                          ライフプラン相談

                                                                          生命保険相談

                                                                          住宅購入前基本相談

                                                                          住宅購入サポートサービス

                                                                          住宅ローン借り換えサポート

                                                                          リタイヤメントプランニング

                                                                           

                                                                          メール(通信)相談の流れ

                                                                          当事務所へご連絡
                                                                          お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                          お問い合わせフォーム
                                                                          TEL:03-3860-0175
                                                                          ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                          相談料金のお振込み
                                                                          こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                          こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                          ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                          こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                          資料の作成
                                                                          ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                          その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                          資料をお送りしたりしながら、

                                                                          今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                          最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                          最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                          具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                           
                                                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                           

                                                                          【ページトップへ】

                                                                          【ホームへ】

                                                                          Popularity: 20% [?]

                                                                          教育資金形成

                                                                          教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                          ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                          教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                          「子供が産まれた」
                                                                          「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                          という方はお申込くださいね。

                                                                           

                                                                          【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                          • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                          • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                          • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                          • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                          • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                          • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                          • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                           

                                                                          ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                           

                                                                          教育資金相談を申し込む

                                                                           

                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                             

                                                                            こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                             教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                             節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                             家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                             特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                            【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                            月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                            利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                            0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                            1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                            3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                            5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                             上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                             (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                             

                                                                            どんな商品で準備するか

                                                                             教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                            現金で準備する

                                                                             金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                            学資保険など保険商品で準備する

                                                                             学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                             加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                             他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                            保険以外の金融商品で準備する

                                                                             債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                             まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                             その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                            (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                             

                                                                            【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                            • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                            • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                            • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                            • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                            • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                            • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                            • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                             

                                                                            ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                             

                                                                            教育資金相談を申し込む

                                                                             

                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                               

                                                                              【ページトップへ】

                                                                              【ホームへ】

                                                                              Popularity: 21% [?]

                                                                              損害保険相談

                                                                              損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                              生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                              第三者が関係している場合が多い

                                                                               生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                              いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                               病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                              いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                               火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                              足らなかったでは済まされない。

                                                                               上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                              火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                               火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                              超過保険と一部保険

                                                                               3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                               前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                               後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                              時価と新価(再調達価額)

                                                                                建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                               それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                              家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                               もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                              自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                               対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                              まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                               

                                                                              【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                              まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                              これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                              (現状確認)

                                                                              損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                              これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                              (損害保険の役割の確認)

                                                                              建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                              (必要補償額の算出)

                                                                              現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                              改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                              (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                              具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                              補償額などを確認します。
                                                                              補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                              それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                              (見直し後プランの作成)

                                                                               

                                                                              ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                              メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                               

                                                                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                              Popularity: 17% [?]

                                                                              リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                              いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                               人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                               住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                              • 何歳までに準備するのか
                                                                              • いくら準備するのか
                                                                              • 何年間運用期間があるのか
                                                                              • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                              • 月々の積立可能な額は?

                                                                               

                                                                              老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                              いくら準備しておけば良いのか。

                                                                               現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                               例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                              (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                               25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                               25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                               合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                              すでに準備(予定)できているものは。

                                                                              公的年金(老齢年金)

                                                                               この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                              退職一時金

                                                                               会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                              401kなどの上乗せの年金

                                                                               会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                              401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                              生命保険・各種企業共済

                                                                               中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                               企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                              できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                               比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                              資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                               

                                                                              【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                              まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                              そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                              (必要資金の算出)

                                                                              公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                              準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                              (準備済・準備予定額の算出)

                                                                              必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                              運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                              月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                              (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                              資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                              テキストを使いながら確認していきます。
                                                                              ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                              中には省略する項目があります。

                                                                              (資産運用講座)

                                                                              目標とする金額を準備するには、
                                                                              年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                              (目標収益率の設定)

                                                                              そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                              (具体的商品の選択)

                                                                              複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                              それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                              (最終的なプランの作成)

                                                                               

                                                                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                              Popularity: 35% [?]

                                                                              401k相談

                                                                              いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                               「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                               ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                               そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                               会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                              「運用先を決めてください」 

                                                                              と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                              会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                               企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                               ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                              放っておくと大きな差が。

                                                                               運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                               また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                               また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                               

                                                                              【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                              はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                              (制度の説明)

                                                                              退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                              そのために必要となる金額を試算します。

                                                                              (必要資金の算出)

                                                                              公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                              準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                              (準備済・準備予定額の算出)

                                                                              必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                              月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                              (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                              資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                              テキストを使いながら確認していきます。
                                                                              ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                              中には省略する項目があります。

                                                                              (資産運用講座)

                                                                              目標とする金額を準備するには、
                                                                              年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                              (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                              そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                              (具体的商品の選択)

                                                                              複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                              それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                              (最終的なプランの作成)

                                                                               

                                                                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                              Popularity: 19% [?]

                                                                              資産形成相談

                                                                              何のために資産運用をするのか?

                                                                               株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                              「お金を殖やしたいから」

                                                                              ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                               では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                               例えば、

                                                                              • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                              • マンションの頭金を準備したい
                                                                              • 教育費の一部を準備したい
                                                                              • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                              • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                               などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                              あなたは、
                                                                              日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                              それとも、
                                                                              時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                              自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                               これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                               自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                               支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                               金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                              少しずつでも、時間をかけて。

                                                                               特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                               特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                               今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                              【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                              積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                              積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                              30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                              45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                              50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                               上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                               

                                                                              【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                              まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                              資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                              (運用目的の確認)

                                                                              資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                              テキストを使いながら確認していきます。
                                                                              ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                              中には省略する項目があります。

                                                                              (資産運用講座)

                                                                              目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                              月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                              (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                              目標とする金額を準備するには、
                                                                              年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                              (目標収益率の設定)

                                                                              そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                              (具体的商品の選択)

                                                                              複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                              それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                              (最終的なプランの作成)

                                                                               

                                                                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                              Popularity: 18% [?]

                                                                              住宅購入・ローン相談

                                                                              人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                              いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                              金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                              多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                              返済計画を立てることが必要です。

                                                                              たとえば、

                                                                              「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                              「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                              などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                              FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                              いきたいと考えています。

                                                                               

                                                                              ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                              など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                              住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                              ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                               

                                                                              次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                              なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                              加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                              必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                              シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                              ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                               

                                                                              最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                              そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                              考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                              ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                               

                                                                              これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                              「購入前基本相談」
                                                                              で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                              「住宅購入サポートサービス」
                                                                              をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                              立てていきます。

                                                                               

                                                                              すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                              「借り換え前シミュレーション」
                                                                              で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                              効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                              ライフプランを作成します。

                                                                               

                                                                              【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                              職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                              おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                     

                                                                              • 借入可能額
                                                                              • 返済計画
                                                                                (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                              • 諸費用の試算
                                                                                (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                              • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                               

                                                                              ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                              出張にてご相談承ります。

                                                                              購入前基本相談を申し込む

                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                               

                                                                              【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                              • 返済計画の決定

                                                                                具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                              • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                              • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                              • ライフプラン作成サービス

                                                                                住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                              • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                              • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                どうかを確認する

                                                                                教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                               

                                                                              ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                              出張にてご相談承ります。

                                                                              住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                               

                                                                              【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                              • 借り換え前シミュレーション
                                                                                たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                します
                                                                              • ライフプラン作成サービス
                                                                                「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                               

                                                                              ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                              出張にてご相談承ります。

                                                                              住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                              ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                              【ページトップへ】

                                                                              【ホームへ】

                                                                              Popularity: 25% [?]

                                                                              生命保険相談

                                                                              生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                              相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                              健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                               

                                                                              【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                              ~はじめに~

                                                                              • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                              • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                              • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                              ~生命保険相談本編~

                                                                              • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                              • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                              • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                              • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                              • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                              • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                              • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                              • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                               

                                                                              ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                              出張にてご相談承ります。

                                                                               

                                                                              生命保険相談を申し込む

                                                                               

                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                                相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                 

                                                                                保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                 (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                わかりやすくまとめてあります。

                                                                                実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                 

                                                                                年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                 (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                 

                                                                                ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                 

                                                                                保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                 

                                                                                生命保険相談を申し込む

                                                                                 

                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                 

                                                                                上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                「入っているから安心」

                                                                                と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                などをチェックする必要があります。

                                                                                生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                というケースも少なくありません。

                                                                                 

                                                                                以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                 

                                                                                生命保険相談を申し込む

                                                                                 

                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                 

                                                                                【ページトップへ】

                                                                                【ホームへ】

                                                                                Popularity: 25% [?]

                                                                                プロフィール

                                                                                澤田朗のプロフィール

                                                                                足立区のFP澤田朗

                                                                                澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                 (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                 (資産設計提案業務)

                                                                                ・第二種証券外務員

                                                                                 

                                                                                 

                                                                                【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                その後、

                                                                                「貯金みたいなものだから」

                                                                                と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                 

                                                                                【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                このような自身の体験から、

                                                                                これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                金融商品の内容や特徴など、

                                                                                 

                                                                                「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                 

                                                                                ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                 

                                                                                一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                 

                                                                                また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                幅広い分野で活躍中。

                                                                                 

                                                                                セミナー・講師・講演実績

                                                                                ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                 「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                  2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                 「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                 「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                  2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                 「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                 「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                 「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                 

                                                                                執筆・コラム掲載実績

                                                                                ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                 コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                 「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                 子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                 コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                 

                                                                                所属団体・執筆サイトなど

                                                                                ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                 

                                                                                団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                 

                                                                                 
                                                                                FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                 プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                 

                                                                                遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                 相続支援ネット

                                                                                 

                                                                                特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                 

                                                                                妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                 

                                                                                手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                 

                                                                                 

                                                                                日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                   ファインドイット

                                                                                 

                                                                                【ホームへ】

                                                                                【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                 

                                                                                こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                ことを書きたいと思います。

                                                                                まずはご相談者の方の考え。

                                                                                相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                きっかけなどを聞いています。

                                                                                それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                横に座って一緒に考える。

                                                                                実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                具体的な方向性まで提供する。

                                                                                相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                【ホームへ】

                                                                                【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                Popularity: 42% [?]

                                                                                トップページ > 2007/11

                                                                                中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                Popularity: 20% [?]

                                                                                通信相談について

                                                                                メール(通信)相談は、

                                                                                 ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                 ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                 ・まとまった時間がとれない方

                                                                                 ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                • 生命保険相談:7,350円
                                                                                • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                となっています。

                                                                                メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                ライフプラン相談

                                                                                生命保険相談

                                                                                住宅購入前基本相談

                                                                                住宅購入サポートサービス

                                                                                住宅ローン借り換えサポート

                                                                                リタイヤメントプランニング

                                                                                 

                                                                                メール(通信)相談の流れ

                                                                                当事務所へご連絡
                                                                                お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                お問い合わせフォーム
                                                                                TEL:03-3860-0175
                                                                                ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                相談料金のお振込み
                                                                                こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                資料の作成
                                                                                ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                資料をお送りしたりしながら、

                                                                                今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                 
                                                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                 

                                                                                【ページトップへ】

                                                                                【ホームへ】

                                                                                Popularity: 20% [?]

                                                                                教育資金形成

                                                                                教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                「子供が産まれた」
                                                                                「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                という方はお申込くださいね。

                                                                                 

                                                                                【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                 

                                                                                ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                                 

                                                                                教育資金相談を申し込む

                                                                                 

                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                   

                                                                                  こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                   教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                   節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                   家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                   特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                  【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                  月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                  利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                  0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                  1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                  3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                  5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                   上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                   (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                   

                                                                                  どんな商品で準備するか

                                                                                   教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                  現金で準備する

                                                                                   金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                  学資保険など保険商品で準備する

                                                                                   学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                   加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                   他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                  保険以外の金融商品で準備する

                                                                                   債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                   まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                   その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                  (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                   

                                                                                  【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                  • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                  • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                  • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                  • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                  • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                  • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                  • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                   

                                                                                  ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                                   

                                                                                  教育資金相談を申し込む

                                                                                   

                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                     

                                                                                    【ページトップへ】

                                                                                    【ホームへ】

                                                                                    Popularity: 21% [?]

                                                                                    損害保険相談

                                                                                    損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                    生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                    第三者が関係している場合が多い

                                                                                     生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                    いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                     病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                    いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                     火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                    足らなかったでは済まされない。

                                                                                     上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                    火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                     火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                    超過保険と一部保険

                                                                                     3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                     前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                     後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                    時価と新価(再調達価額)

                                                                                      建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                     それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                    家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                     もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                    自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                     対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                    まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                     

                                                                                    【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                    まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                    これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                    (現状確認)

                                                                                    損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                    これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                    (損害保険の役割の確認)

                                                                                    建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                    (必要補償額の算出)

                                                                                    現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                    改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                    (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                    具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                    補償額などを確認します。
                                                                                    補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                    それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                    (見直し後プランの作成)

                                                                                     

                                                                                    ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                    メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                     

                                                                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                    Popularity: 17% [?]

                                                                                    リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                    いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                     人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                     住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                    • 何歳までに準備するのか
                                                                                    • いくら準備するのか
                                                                                    • 何年間運用期間があるのか
                                                                                    • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                    • 月々の積立可能な額は?

                                                                                     

                                                                                    老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                    いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                     現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                     例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                    (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                     25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                     25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                     合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                    すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                    公的年金(老齢年金)

                                                                                     この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                    退職一時金

                                                                                     会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                    401kなどの上乗せの年金

                                                                                     会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                    401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                    生命保険・各種企業共済

                                                                                     中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                     企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                    できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                     比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                    資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                     

                                                                                    【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                    まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                    そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                    (必要資金の算出)

                                                                                    公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                    準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                    (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                    必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                    運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                    月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                    (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                    資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                    テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                    ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                    中には省略する項目があります。

                                                                                    (資産運用講座)

                                                                                    目標とする金額を準備するには、
                                                                                    年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                    (目標収益率の設定)

                                                                                    そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                    (具体的商品の選択)

                                                                                    複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                    それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                    (最終的なプランの作成)

                                                                                     

                                                                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                    Popularity: 35% [?]

                                                                                    401k相談

                                                                                    いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                     「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                     ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                     そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                     会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                    「運用先を決めてください」 

                                                                                    と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                    会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                     企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                     ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                    放っておくと大きな差が。

                                                                                     運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                     また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                     また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                     

                                                                                    【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                    はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                    (制度の説明)

                                                                                    退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                    そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                    (必要資金の算出)

                                                                                    公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                    準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                    (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                    必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                    月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                    (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                    資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                    テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                    ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                    中には省略する項目があります。

                                                                                    (資産運用講座)

                                                                                    目標とする金額を準備するには、
                                                                                    年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                    (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                    そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                    (具体的商品の選択)

                                                                                    複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                    それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                    (最終的なプランの作成)

                                                                                     

                                                                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                    Popularity: 19% [?]

                                                                                    資産形成相談

                                                                                    何のために資産運用をするのか?

                                                                                     株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                    「お金を殖やしたいから」

                                                                                    ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                     では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                     例えば、

                                                                                    • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                    • マンションの頭金を準備したい
                                                                                    • 教育費の一部を準備したい
                                                                                    • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                    • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                     などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                    あなたは、
                                                                                    日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                    それとも、
                                                                                    時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                    自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                     これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                     自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                     支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                     金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                    少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                     特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                     特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                     今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                    【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                    積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                    積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                    30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                    45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                    50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                     上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                     

                                                                                    【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                    まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                    資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                    (運用目的の確認)

                                                                                    資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                    テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                    ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                    中には省略する項目があります。

                                                                                    (資産運用講座)

                                                                                    目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                    月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                    (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                    目標とする金額を準備するには、
                                                                                    年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                    (目標収益率の設定)

                                                                                    そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                    (具体的商品の選択)

                                                                                    複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                    それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                    (最終的なプランの作成)

                                                                                     

                                                                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                    Popularity: 18% [?]

                                                                                    住宅購入・ローン相談

                                                                                    人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                    いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                    金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                    多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                    返済計画を立てることが必要です。

                                                                                    たとえば、

                                                                                    「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                    「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                    などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                    FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                    いきたいと考えています。

                                                                                     

                                                                                    ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                    など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                    住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                    ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                     

                                                                                    次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                    なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                    加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                    必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                    シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                    ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                     

                                                                                    最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                    そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                    考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                    ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                     

                                                                                    これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                    「購入前基本相談」
                                                                                    で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                    「住宅購入サポートサービス」
                                                                                    をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                    立てていきます。

                                                                                     

                                                                                    すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                    「借り換え前シミュレーション」
                                                                                    で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                    効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                    ライフプランを作成します。

                                                                                     

                                                                                    【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                    職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                    おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                           

                                                                                    • 借入可能額
                                                                                    • 返済計画
                                                                                      (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                    • 諸費用の試算
                                                                                      (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                    • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                     

                                                                                    ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                                    購入前基本相談を申し込む

                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                     

                                                                                    【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                    • 返済計画の決定

                                                                                      具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                      返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                    • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                      住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                      「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                      「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                      知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                      諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                      など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                      こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                      余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                    • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                      ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                      また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                      とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                      「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                      という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                    • ライフプラン作成サービス

                                                                                      住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                      旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                      ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                      見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                      また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                      こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                      また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                      無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                    • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                      団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                      行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                      また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                    • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                      どうかを確認する

                                                                                      教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                      貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                      退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                      など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                      シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                     

                                                                                    ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                                    住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                     

                                                                                    【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                    • 借り換え前シミュレーション
                                                                                      たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                      考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                      具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                      します
                                                                                    • ライフプラン作成サービス
                                                                                      「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                      行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                      加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                     

                                                                                    ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                                    住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                    ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                      をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                    【ページトップへ】

                                                                                    【ホームへ】

                                                                                    Popularity: 25% [?]

                                                                                    生命保険相談

                                                                                    生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                    相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                    健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                     

                                                                                    【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                    ~はじめに~

                                                                                    • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                    • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                    • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                    ~生命保険相談本編~

                                                                                    • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                    • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                    • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                    • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                    • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                    • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                    • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                      (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                    • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                      (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                     

                                                                                    ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                                     

                                                                                    生命保険相談を申し込む

                                                                                     

                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                      相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                      相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                      一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                       

                                                                                      保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                       (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                      加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                      わかりやすくまとめてあります。

                                                                                      実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                      保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                       

                                                                                      年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                       (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                      現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                      老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                      ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                       

                                                                                      ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                      ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                       

                                                                                      保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                      保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                       

                                                                                      生命保険相談を申し込む

                                                                                       

                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                      自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                      みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                      ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                      でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                      例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                      合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                      • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                      • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                      • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                      • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                      • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                       

                                                                                      上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                      なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                      生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                      どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                      万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                      家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                      「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                      「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                      では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                      本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                      「入っているから安心」

                                                                                      と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                      加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                      何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                      特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                      退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                      また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                      「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                      保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                      などをチェックする必要があります。

                                                                                      生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                      払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                      その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                      総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                      というケースも少なくありません。

                                                                                       

                                                                                      以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                      全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                      家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                      しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                      社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                      その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                      これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                      こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                       

                                                                                      生命保険相談を申し込む

                                                                                       

                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                       

                                                                                      【ページトップへ】

                                                                                      【ホームへ】

                                                                                      Popularity: 25% [?]

                                                                                      プロフィール

                                                                                      澤田朗のプロフィール

                                                                                      足立区のFP澤田朗

                                                                                      澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                      1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                      ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                      ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                       (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                      ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                       (資産設計提案業務)

                                                                                      ・第二種証券外務員

                                                                                       

                                                                                       

                                                                                      【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                      設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                      父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                      制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                      手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                      この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                      その後、

                                                                                      「貯金みたいなものだから」

                                                                                      と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                      お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                      その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                      様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                       

                                                                                      【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                      このような自身の体験から、

                                                                                      これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                      金融商品の内容や特徴など、

                                                                                       

                                                                                      「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                      「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                       

                                                                                      ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                      これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                      家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                      将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                      今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                      金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                      顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                       

                                                                                      一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                      毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                      アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                      きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                       

                                                                                      また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                      家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                      年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                      個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                      子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                      幅広い分野で活躍中。

                                                                                       

                                                                                      セミナー・講師・講演実績

                                                                                      ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                      ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                       「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                        2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                      ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                      ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                      ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                      ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                      ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                      ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                       「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                      ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                      ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                       「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                        2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                      ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                      ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                      ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                       「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                      ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                      ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                      ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                      ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                      ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                       「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                      ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                       「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                       

                                                                                      執筆・コラム掲載実績

                                                                                      ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                       コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                      ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                       「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                       子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                      ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                       コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                       

                                                                                      所属団体・執筆サイトなど

                                                                                      ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                       

                                                                                      団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                       

                                                                                       
                                                                                      FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                       プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                       

                                                                                      遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                       相続支援ネット

                                                                                       

                                                                                      特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                       

                                                                                      妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                       

                                                                                      手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                       

                                                                                       

                                                                                      日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                         ファインドイット

                                                                                       

                                                                                      【ホームへ】

                                                                                      【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                       

                                                                                      こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                      ことを書きたいと思います。

                                                                                      まずはご相談者の方の考え。

                                                                                      相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                      きっかけなどを聞いています。

                                                                                      それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                      けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                      まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                      ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                      ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                      世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                      私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                      みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                      商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                      横に座って一緒に考える。

                                                                                      実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                      具体的な方向性まで提供する。

                                                                                      相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                      方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                      現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                      以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                      【ホームへ】

                                                                                      【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                      Popularity: 42% [?]

                                                                                      トップページ > 2007/11

                                                                                      中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                      Popularity: 20% [?]

                                                                                      通信相談について

                                                                                      メール(通信)相談は、

                                                                                       ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                       ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                       ・まとまった時間がとれない方

                                                                                       ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                      などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                      メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                      また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                      ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                      メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                      • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                      • 生命保険相談:7,350円
                                                                                      • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                      • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                      • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                      • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                      となっています。

                                                                                      メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                      面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                      各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                      ライフプラン相談

                                                                                      生命保険相談

                                                                                      住宅購入前基本相談

                                                                                      住宅購入サポートサービス

                                                                                      住宅ローン借り換えサポート

                                                                                      リタイヤメントプランニング

                                                                                       

                                                                                      メール(通信)相談の流れ

                                                                                      当事務所へご連絡
                                                                                      お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                      お問い合わせフォーム
                                                                                      TEL:03-3860-0175
                                                                                      ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                      相談料金のお振込み
                                                                                      こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                      こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                      ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                      こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                      資料の作成
                                                                                      ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                      その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                      資料をお送りしたりしながら、

                                                                                      今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                      最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                      最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                      具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                       
                                                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                       

                                                                                      【ページトップへ】

                                                                                      【ホームへ】

                                                                                      Popularity: 20% [?]

                                                                                      教育資金形成

                                                                                      教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                      ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                      教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                      「子供が産まれた」
                                                                                      「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                      という方はお申込くださいね。

                                                                                       

                                                                                      【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                      • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                      • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                      • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                      • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                      • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                      • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                      • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                       

                                                                                      ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                                       

                                                                                      教育資金相談を申し込む

                                                                                       

                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                         

                                                                                        こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                         教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                         節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                         家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                         特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                        【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                        月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                        利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                        0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                        1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                        3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                        5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                         上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                         (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                         

                                                                                        どんな商品で準備するか

                                                                                         教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                        現金で準備する

                                                                                         金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                        学資保険など保険商品で準備する

                                                                                         学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                         加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                         他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                        保険以外の金融商品で準備する

                                                                                         債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                         まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                         その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                        (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                         

                                                                                        【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                        • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                        • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                        • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                        • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                        • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                        • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                        • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                         

                                                                                        ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                                         

                                                                                        教育資金相談を申し込む

                                                                                         

                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                           

                                                                                          【ページトップへ】

                                                                                          【ホームへ】

                                                                                          Popularity: 21% [?]

                                                                                          損害保険相談

                                                                                          損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                          生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                          第三者が関係している場合が多い

                                                                                           生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                          いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                           病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                          いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                           火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                          足らなかったでは済まされない。

                                                                                           上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                          火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                           火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                          超過保険と一部保険

                                                                                           3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                           前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                           後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                          時価と新価(再調達価額)

                                                                                            建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                           それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                          家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                           もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                          自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                           対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                          まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                           

                                                                                          【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                          まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                          これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                          (現状確認)

                                                                                          損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                          これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                          (損害保険の役割の確認)

                                                                                          建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                          (必要補償額の算出)

                                                                                          現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                          改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                          (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                          具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                          補償額などを確認します。
                                                                                          補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                          それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                          (見直し後プランの作成)

                                                                                           

                                                                                          ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                          メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                           

                                                                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                          Popularity: 17% [?]

                                                                                          リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                          いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                           人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                           住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                          • 何歳までに準備するのか
                                                                                          • いくら準備するのか
                                                                                          • 何年間運用期間があるのか
                                                                                          • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                          • 月々の積立可能な額は?

                                                                                           

                                                                                          老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                          いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                           現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                           例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                          (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                           25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                           25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                           合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                          すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                          公的年金(老齢年金)

                                                                                           この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                          退職一時金

                                                                                           会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                          401kなどの上乗せの年金

                                                                                           会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                          401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                          生命保険・各種企業共済

                                                                                           中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                           企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                          できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                           比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                          資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                           

                                                                                          【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                          まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                          そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                          (必要資金の算出)

                                                                                          公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                          準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                          (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                          必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                          運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                          月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                          (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                          資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                          テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                          ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                          中には省略する項目があります。

                                                                                          (資産運用講座)

                                                                                          目標とする金額を準備するには、
                                                                                          年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                          (目標収益率の設定)

                                                                                          そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                          (具体的商品の選択)

                                                                                          複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                          それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                          (最終的なプランの作成)

                                                                                           

                                                                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                          Popularity: 35% [?]

                                                                                          401k相談

                                                                                          いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                           「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                           ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                           そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                           会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                          「運用先を決めてください」 

                                                                                          と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                          会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                           企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                           ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                          放っておくと大きな差が。

                                                                                           運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                           また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                           また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                           

                                                                                          【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                          はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                          (制度の説明)

                                                                                          退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                          そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                          (必要資金の算出)

                                                                                          公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                          準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                          (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                          必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                          月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                          (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                          資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                          テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                          ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                          中には省略する項目があります。

                                                                                          (資産運用講座)

                                                                                          目標とする金額を準備するには、
                                                                                          年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                          (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                          そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                          (具体的商品の選択)

                                                                                          複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                          それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                          (最終的なプランの作成)

                                                                                           

                                                                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                          Popularity: 19% [?]

                                                                                          資産形成相談

                                                                                          何のために資産運用をするのか?

                                                                                           株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                          「お金を殖やしたいから」

                                                                                          ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                           では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                           例えば、

                                                                                          • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                          • マンションの頭金を準備したい
                                                                                          • 教育費の一部を準備したい
                                                                                          • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                          • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                           などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                          あなたは、
                                                                                          日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                          それとも、
                                                                                          時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                          自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                           これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                           自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                           支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                           金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                          少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                           特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                           特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                           今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                          【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                          積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                          積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                          30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                          45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                          50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                           上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                           

                                                                                          【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                          まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                          資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                          (運用目的の確認)

                                                                                          資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                          テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                          ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                          中には省略する項目があります。

                                                                                          (資産運用講座)

                                                                                          目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                          月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                          (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                          目標とする金額を準備するには、
                                                                                          年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                          (目標収益率の設定)

                                                                                          そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                          (具体的商品の選択)

                                                                                          複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                          それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                          (最終的なプランの作成)

                                                                                           

                                                                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                          Popularity: 18% [?]

                                                                                          住宅購入・ローン相談

                                                                                          人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                          いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                          金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                          多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                          返済計画を立てることが必要です。

                                                                                          たとえば、

                                                                                          「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                          「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                          などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                          FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                          いきたいと考えています。

                                                                                           

                                                                                          ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                          など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                          住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                          ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                           

                                                                                          次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                          なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                          加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                          必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                          シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                          ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                           

                                                                                          最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                          そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                          考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                          ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                           

                                                                                          これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                          「購入前基本相談」
                                                                                          で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                          「住宅購入サポートサービス」
                                                                                          をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                          立てていきます。

                                                                                           

                                                                                          すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                          「借り換え前シミュレーション」
                                                                                          で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                          効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                          ライフプランを作成します。

                                                                                           

                                                                                          【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                          職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                          おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                 

                                                                                          • 借入可能額
                                                                                          • 返済計画
                                                                                            (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                          • 諸費用の試算
                                                                                            (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                          • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                           

                                                                                          ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                                          購入前基本相談を申し込む

                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                           

                                                                                          【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                          • 返済計画の決定

                                                                                            具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                            返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                          • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                            住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                            「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                            「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                            知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                            諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                            など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                            こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                            余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                          • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                            ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                            また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                            とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                            「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                            という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                          • ライフプラン作成サービス

                                                                                            住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                            旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                            ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                            見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                            また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                            こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                            また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                            無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                          • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                            団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                            行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                            また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                          • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                            どうかを確認する

                                                                                            教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                            貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                            退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                            など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                            シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                           

                                                                                          ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                                          住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                           

                                                                                          【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                          • 借り換え前シミュレーション
                                                                                            たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                            考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                            具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                            します
                                                                                          • ライフプラン作成サービス
                                                                                            「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                            行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                            加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                           

                                                                                          ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                                          住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                          ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                            をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                          【ページトップへ】

                                                                                          【ホームへ】

                                                                                          Popularity: 25% [?]

                                                                                          生命保険相談

                                                                                          生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                          相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                          健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                           

                                                                                          【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                          ~はじめに~

                                                                                          • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                          • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                          • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                          ~生命保険相談本編~

                                                                                          • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                          • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                          • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                          • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                          • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                          • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                          • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                            (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                          • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                            (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                           

                                                                                          ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                                           

                                                                                          生命保険相談を申し込む

                                                                                           

                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                            相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                            相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                            一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                             

                                                                                            保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                             (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                            加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                            わかりやすくまとめてあります。

                                                                                            実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                            保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                             

                                                                                            年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                             (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                            現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                            老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                            ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                             

                                                                                            ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                            ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                             

                                                                                            保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                            保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                             

                                                                                            生命保険相談を申し込む

                                                                                             

                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                            自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                            みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                            ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                            でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                            例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                            合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                            • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                            • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                            • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                            • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                            • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                             

                                                                                            上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                            なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                            生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                            どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                            万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                            家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                            「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                            「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                            では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                            本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                            「入っているから安心」

                                                                                            と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                            加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                            何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                            特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                            退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                            また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                            「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                            保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                            などをチェックする必要があります。

                                                                                            生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                            払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                            その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                            総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                            というケースも少なくありません。

                                                                                             

                                                                                            以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                            全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                            家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                            しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                            社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                            その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                            これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                            こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                             

                                                                                            生命保険相談を申し込む

                                                                                             

                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                             

                                                                                            【ページトップへ】

                                                                                            【ホームへ】

                                                                                            Popularity: 25% [?]

                                                                                            プロフィール

                                                                                            澤田朗のプロフィール

                                                                                            足立区のFP澤田朗

                                                                                            澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                            1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                            ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                            ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                             (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                            ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                             (資産設計提案業務)

                                                                                            ・第二種証券外務員

                                                                                             

                                                                                             

                                                                                            【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                            設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                            父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                            制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                            手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                            この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                            その後、

                                                                                            「貯金みたいなものだから」

                                                                                            と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                            お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                            その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                            様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                             

                                                                                            【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                            このような自身の体験から、

                                                                                            これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                            金融商品の内容や特徴など、

                                                                                             

                                                                                            「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                            「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                             

                                                                                            ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                            これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                            家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                            将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                            今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                            金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                            顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                             

                                                                                            一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                            毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                            アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                            きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                             

                                                                                            また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                            家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                            年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                            個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                            子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                            幅広い分野で活躍中。

                                                                                             

                                                                                            セミナー・講師・講演実績

                                                                                            ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                            ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                             「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                              2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                            ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                            ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                            ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                            ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                            ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                            ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                             「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                            ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                            ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                             「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                              2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                            ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                            ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                            ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                             「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                            ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                            ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                            ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                            ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                            ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                             「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                            ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                             「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                             

                                                                                            執筆・コラム掲載実績

                                                                                            ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                             コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                            ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                             「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                             子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                            ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                             コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                             

                                                                                            所属団体・執筆サイトなど

                                                                                            ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                             

                                                                                            団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                             

                                                                                             
                                                                                            FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                             プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                             

                                                                                            遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                             相続支援ネット

                                                                                             

                                                                                            特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                             

                                                                                            妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                             

                                                                                            手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                             

                                                                                             

                                                                                            日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                               ファインドイット

                                                                                             

                                                                                            【ホームへ】

                                                                                            【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                             

                                                                                            こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                            ことを書きたいと思います。

                                                                                            まずはご相談者の方の考え。

                                                                                            相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                            きっかけなどを聞いています。

                                                                                            それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                            けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                            まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                            ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                            ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                            世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                            私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                            みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                            商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                            横に座って一緒に考える。

                                                                                            実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                            具体的な方向性まで提供する。

                                                                                            相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                            方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                            現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                            以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                            【ホームへ】

                                                                                            【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                            Popularity: 42% [?]

                                                                                            トップページ > 2007/11

                                                                                            中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                            Popularity: 20% [?]

                                                                                            通信相談について

                                                                                            メール(通信)相談は、

                                                                                             ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                             ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                             ・まとまった時間がとれない方

                                                                                             ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                            などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                            メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                            また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                            ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                            メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                            • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                            • 生命保険相談:7,350円
                                                                                            • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                            • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                            • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                            • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                            となっています。

                                                                                            メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                            面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                            各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                            ライフプラン相談

                                                                                            生命保険相談

                                                                                            住宅購入前基本相談

                                                                                            住宅購入サポートサービス

                                                                                            住宅ローン借り換えサポート

                                                                                            リタイヤメントプランニング

                                                                                             

                                                                                            メール(通信)相談の流れ

                                                                                            当事務所へご連絡
                                                                                            お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                            お問い合わせフォーム
                                                                                            TEL:03-3860-0175
                                                                                            ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                            相談料金のお振込み
                                                                                            こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                            こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                            ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                            こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                            資料の作成
                                                                                            ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                            その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                            資料をお送りしたりしながら、

                                                                                            今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                            最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                            最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                            具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                             
                                                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                             

                                                                                            【ページトップへ】

                                                                                            【ホームへ】

                                                                                            Popularity: 20% [?]

                                                                                            教育資金形成

                                                                                            教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                            ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                            教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                            「子供が産まれた」
                                                                                            「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                            という方はお申込くださいね。

                                                                                             

                                                                                            【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                            • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                            • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                            • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                            • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                            • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                            • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                            • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                             

                                                                                            ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                                             

                                                                                            教育資金相談を申し込む

                                                                                             

                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                               

                                                                                              こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                               教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                               節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                               家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                               特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                              【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                              月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                              利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                              0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                              1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                              3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                              5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                               上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                               (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                               

                                                                                              どんな商品で準備するか

                                                                                               教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                              現金で準備する

                                                                                               金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                              学資保険など保険商品で準備する

                                                                                               学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                               加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                               他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                              保険以外の金融商品で準備する

                                                                                               債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                               まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                               その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                              (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                               

                                                                                              【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                              • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                              • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                              • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                              • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                              • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                              • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                              • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                               

                                                                                              ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                              出張にてご相談承ります。

                                                                                               

                                                                                              教育資金相談を申し込む

                                                                                               

                                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                                                 

                                                                                                【ページトップへ】

                                                                                                【ホームへ】

                                                                                                Popularity: 21% [?]

                                                                                                損害保険相談

                                                                                                損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                                生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                                第三者が関係している場合が多い

                                                                                                 生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                                いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                                 病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                                いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                                 火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                                足らなかったでは済まされない。

                                                                                                 上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                                火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                                 火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                                超過保険と一部保険

                                                                                                 3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                                 前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                                 後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                                時価と新価(再調達価額)

                                                                                                  建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                                 それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                                家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                                 もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                                自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                                 対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                                まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                                 

                                                                                                【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                                まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                                これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                                (現状確認)

                                                                                                損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                                これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                                (損害保険の役割の確認)

                                                                                                建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                                (必要補償額の算出)

                                                                                                現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                                改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                                (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                                具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                                補償額などを確認します。
                                                                                                補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                                それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                (見直し後プランの作成)

                                                                                                 

                                                                                                ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                                メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                                 

                                                                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                Popularity: 17% [?]

                                                                                                リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                                いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                                 人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                                 住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                                • 何歳までに準備するのか
                                                                                                • いくら準備するのか
                                                                                                • 何年間運用期間があるのか
                                                                                                • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                                • 月々の積立可能な額は?

                                                                                                 

                                                                                                老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                                いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                                 現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                                 例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                                (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                                 25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                                 25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                                 合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                                すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                                公的年金(老齢年金)

                                                                                                 この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                                退職一時金

                                                                                                 会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                                401kなどの上乗せの年金

                                                                                                 会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                                401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                                生命保険・各種企業共済

                                                                                                 中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                                 企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                                できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                                 比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                                資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                                 

                                                                                                【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                                まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                                (必要資金の算出)

                                                                                                公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                                (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                中には省略する項目があります。

                                                                                                (資産運用講座)

                                                                                                目標とする金額を準備するには、
                                                                                                年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                (目標収益率の設定)

                                                                                                そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                (具体的商品の選択)

                                                                                                複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                (最終的なプランの作成)

                                                                                                 

                                                                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                Popularity: 35% [?]

                                                                                                401k相談

                                                                                                いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                                 「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                                 ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                                 そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                                 会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                                「運用先を決めてください」 

                                                                                                と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                                会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                                 企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                                 ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                                放っておくと大きな差が。

                                                                                                 運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                                 また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                                 また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                                 

                                                                                                【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                                はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                                (制度の説明)

                                                                                                退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                                (必要資金の算出)

                                                                                                公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                                (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                                資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                中には省略する項目があります。

                                                                                                (資産運用講座)

                                                                                                目標とする金額を準備するには、
                                                                                                年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                                そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                (具体的商品の選択)

                                                                                                複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                (最終的なプランの作成)

                                                                                                 

                                                                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                Popularity: 19% [?]

                                                                                                資産形成相談

                                                                                                何のために資産運用をするのか?

                                                                                                 株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                                「お金を殖やしたいから」

                                                                                                ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                                 では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                                 例えば、

                                                                                                • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                                • マンションの頭金を準備したい
                                                                                                • 教育費の一部を準備したい
                                                                                                • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                                • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                                 などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                                あなたは、
                                                                                                日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                                それとも、
                                                                                                時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                                自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                                 これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                                 自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                                 支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                                 金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                                少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                                 特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                                 特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                                 今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                                【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                                積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                                積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                                30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                                45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                                50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                                 上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                                 

                                                                                                【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                                まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                                資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                                (運用目的の確認)

                                                                                                資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                中には省略する項目があります。

                                                                                                (資産運用講座)

                                                                                                目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                                (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                目標とする金額を準備するには、
                                                                                                年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                (目標収益率の設定)

                                                                                                そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                (具体的商品の選択)

                                                                                                複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                (最終的なプランの作成)

                                                                                                 

                                                                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                Popularity: 18% [?]

                                                                                                住宅購入・ローン相談

                                                                                                人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                                いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                                金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                                多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                                返済計画を立てることが必要です。

                                                                                                たとえば、

                                                                                                「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                                「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                                などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                                FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                                いきたいと考えています。

                                                                                                 

                                                                                                ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                                など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                                住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                                ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                                 

                                                                                                次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                                なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                                加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                                必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                                シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                                ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                                 

                                                                                                最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                                そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                                考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                                ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                                 

                                                                                                これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                                「購入前基本相談」
                                                                                                で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                                「住宅購入サポートサービス」
                                                                                                をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                                立てていきます。

                                                                                                 

                                                                                                すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                                「借り換え前シミュレーション」
                                                                                                で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                                効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                                ライフプランを作成します。

                                                                                                 

                                                                                                【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                                職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                                おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                       

                                                                                                • 借入可能額
                                                                                                • 返済計画
                                                                                                  (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                                • 諸費用の試算
                                                                                                  (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                                • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                                 

                                                                                                ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                                                購入前基本相談を申し込む

                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                 

                                                                                                【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                                • 返済計画の決定

                                                                                                  具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                                  返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                                • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                                  住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                                  「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                                  「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                                  知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                                  諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                                  など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                                  こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                                  余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                                • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                                  ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                                  また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                                  とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                                  「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                                  という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                                • ライフプラン作成サービス

                                                                                                  住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                                  旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                                  ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                                  見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                                  また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                                  こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                                  また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                                  無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                                • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                                  団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                                  行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                                  また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                                • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                                  どうかを確認する

                                                                                                  教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                                  貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                                  退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                                  など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                                  シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                                 

                                                                                                ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                                                住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                 

                                                                                                【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                                • 借り換え前シミュレーション
                                                                                                  たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                                  考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                                  具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                                  します
                                                                                                • ライフプラン作成サービス
                                                                                                  「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                                  行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                                  加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                                 

                                                                                                ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                                                住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                                  をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                                【ページトップへ】

                                                                                                【ホームへ】

                                                                                                Popularity: 25% [?]

                                                                                                生命保険相談

                                                                                                生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                                健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                                 

                                                                                                【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                                ~はじめに~

                                                                                                • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                                • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                                • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                                ~生命保険相談本編~

                                                                                                • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                                • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                                • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                                • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                                • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                                • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                                • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                                  (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                                • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                                  (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                                 

                                                                                                ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                                                 

                                                                                                生命保険相談を申し込む

                                                                                                 

                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                  相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                                  相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                                  一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                                   

                                                                                                  保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                                   (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                  加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                                  わかりやすくまとめてあります。

                                                                                                  実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                                  保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                                   

                                                                                                  年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                                   (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                  現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                                  老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                                  ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                                   

                                                                                                  ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                                  ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                                   

                                                                                                  保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                                  保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                                   

                                                                                                  生命保険相談を申し込む

                                                                                                   

                                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                                  自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                                  みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                                  ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                                  でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                                  例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                                  合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                                  • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                                  • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                                  • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                                  • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                                  • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                                   

                                                                                                  上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                                  なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                                  生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                                  どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                                  万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                                  家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                                  「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                                  「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                                  では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                                  本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                                  「入っているから安心」

                                                                                                  と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                                  加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                                  何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                                  特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                                  退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                                  また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                                  「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                                  保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                                  などをチェックする必要があります。

                                                                                                  生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                                  払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                                  その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                                  総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                                  というケースも少なくありません。

                                                                                                   

                                                                                                  以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                                  全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                                  家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                                  しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                                  社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                                  その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                                  これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                                  こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                                   

                                                                                                  生命保険相談を申し込む

                                                                                                   

                                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                                   

                                                                                                  【ページトップへ】

                                                                                                  【ホームへ】

                                                                                                  Popularity: 25% [?]

                                                                                                  プロフィール

                                                                                                  澤田朗のプロフィール

                                                                                                  足立区のFP澤田朗

                                                                                                  澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                                  1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                                  ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                                  ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                                   (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                                  ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                                   (資産設計提案業務)

                                                                                                  ・第二種証券外務員

                                                                                                   

                                                                                                   

                                                                                                  【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                                  設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                                  父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                                  制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                                  手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                                  この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                                  その後、

                                                                                                  「貯金みたいなものだから」

                                                                                                  と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                                  お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                                  その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                                  様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                                   

                                                                                                  【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                                  このような自身の体験から、

                                                                                                  これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                                  金融商品の内容や特徴など、

                                                                                                   

                                                                                                  「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                                  「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                                   

                                                                                                  ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                                  これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                                  家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                                  将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                                  今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                                  金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                                  顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                                   

                                                                                                  一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                                  毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                                  アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                                  きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                                   

                                                                                                  また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                                  家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                                  年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                                  個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                                  子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                                  幅広い分野で活躍中。

                                                                                                   

                                                                                                  セミナー・講師・講演実績

                                                                                                  ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                                  ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                                   「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                    2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                  ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                                  ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                                  ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                                  ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                  ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                  ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                                   「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                                  ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                  ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                                   「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                    2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                  ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                  ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                  ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                                   「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                                  ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                  ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                  ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                  ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                  ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                   「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                  ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                                   「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                                   

                                                                                                  執筆・コラム掲載実績

                                                                                                  ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                                   コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                                  ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                                   「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                                   子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                                  ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                                   コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                                   

                                                                                                  所属団体・執筆サイトなど

                                                                                                  ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                                   

                                                                                                  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                                   

                                                                                                   
                                                                                                  FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                                   プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                                   

                                                                                                  遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                                   相続支援ネット

                                                                                                   

                                                                                                  特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                                   

                                                                                                  妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                                   

                                                                                                  手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                                   

                                                                                                   

                                                                                                  日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                                     ファインドイット

                                                                                                   

                                                                                                  【ホームへ】

                                                                                                  【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                   

                                                                                                  こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                                  ことを書きたいと思います。

                                                                                                  まずはご相談者の方の考え。

                                                                                                  相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                                  きっかけなどを聞いています。

                                                                                                  それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                                  けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                                  まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                                  ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                                  ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                                  世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                                  私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                                  みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                                  商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                                  横に座って一緒に考える。

                                                                                                  実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                                  具体的な方向性まで提供する。

                                                                                                  相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                                  方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                                  現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                                  以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                                  【ホームへ】

                                                                                                  【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                  Popularity: 42% [?]

                                                                                                  トップページ > 2007/11

                                                                                                  中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                                  Popularity: 20% [?]

                                                                                                  通信相談について

                                                                                                  メール(通信)相談は、

                                                                                                   ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                                   ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                                   ・まとまった時間がとれない方

                                                                                                   ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                                  などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                                  メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                                  また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                                  ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                                  メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                                  • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                                  • 生命保険相談:7,350円
                                                                                                  • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                                  • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                                  • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                                  • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                                  となっています。

                                                                                                  メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                                  面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                                  各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                                  ライフプラン相談

                                                                                                  生命保険相談

                                                                                                  住宅購入前基本相談

                                                                                                  住宅購入サポートサービス

                                                                                                  住宅ローン借り換えサポート

                                                                                                  リタイヤメントプランニング

                                                                                                   

                                                                                                  メール(通信)相談の流れ

                                                                                                  当事務所へご連絡
                                                                                                  お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                                  お問い合わせフォーム
                                                                                                  TEL:03-3860-0175
                                                                                                  ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                                  相談料金のお振込み
                                                                                                  こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                                  こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                                  ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                                  こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                                  資料の作成
                                                                                                  ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                                  その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                                  資料をお送りしたりしながら、

                                                                                                  今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                                  最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                                  最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                                  具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                                   
                                                                                                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                   

                                                                                                  【ページトップへ】

                                                                                                  【ホームへ】

                                                                                                  Popularity: 20% [?]

                                                                                                  教育資金形成

                                                                                                  教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                  ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                                  教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                                  「子供が産まれた」
                                                                                                  「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                                  という方はお申込くださいね。

                                                                                                   

                                                                                                  【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                  • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                  • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                  • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                  • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                  • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                  • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                  • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                   

                                                                                                  ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                                                   

                                                                                                  教育資金相談を申し込む

                                                                                                   

                                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                                     

                                                                                                    こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                                     教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                                     節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                                     家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                                     特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                                    【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                                    月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                                    利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                                    0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                                    1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                                    3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                                    5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                                     上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                                     (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                                     

                                                                                                    どんな商品で準備するか

                                                                                                     教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                                    現金で準備する

                                                                                                     金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                                    学資保険など保険商品で準備する

                                                                                                     学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                                     加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                                     他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                                    保険以外の金融商品で準備する

                                                                                                     債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                                     まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                                     その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                                    (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                                     

                                                                                                    【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                    • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                    • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                    • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                    • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                    • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                    • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                    • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                     

                                                                                                    ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                                                     

                                                                                                    教育資金相談を申し込む

                                                                                                     

                                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                                       

                                                                                                      【ページトップへ】

                                                                                                      【ホームへ】

                                                                                                      Popularity: 21% [?]

                                                                                                      損害保険相談

                                                                                                      損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                                      生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                                      第三者が関係している場合が多い

                                                                                                       生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                                      いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                                       病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                                      いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                                       火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                                      足らなかったでは済まされない。

                                                                                                       上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                                      火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                                       火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                                      超過保険と一部保険

                                                                                                       3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                                       前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                                       後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                                      時価と新価(再調達価額)

                                                                                                        建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                                       それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                                      家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                                       もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                                      自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                                       対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                                      まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                                       

                                                                                                      【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                                      まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                                      これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                                      (現状確認)

                                                                                                      損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                                      これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                                      (損害保険の役割の確認)

                                                                                                      建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                                      (必要補償額の算出)

                                                                                                      現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                                      改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                                      (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                                      具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                                      補償額などを確認します。
                                                                                                      補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                                      それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                      (見直し後プランの作成)

                                                                                                       

                                                                                                      ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                                      メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                                       

                                                                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                      Popularity: 17% [?]

                                                                                                      リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                                      いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                                       人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                                       住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                                      • 何歳までに準備するのか
                                                                                                      • いくら準備するのか
                                                                                                      • 何年間運用期間があるのか
                                                                                                      • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                                      • 月々の積立可能な額は?

                                                                                                       

                                                                                                      老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                                      いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                                       現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                                       例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                                      (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                                       25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                                       25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                                       合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                                      すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                                      公的年金(老齢年金)

                                                                                                       この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                                      退職一時金

                                                                                                       会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                                      401kなどの上乗せの年金

                                                                                                       会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                                      401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                                      生命保険・各種企業共済

                                                                                                       中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                                       企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                                      できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                                       比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                                      資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                                       

                                                                                                      【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                                      まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                      そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                                      (必要資金の算出)

                                                                                                      公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                      準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                      (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                      必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                      運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                      月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                                      (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                      資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                      テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                      中には省略する項目があります。

                                                                                                      (資産運用講座)

                                                                                                      目標とする金額を準備するには、
                                                                                                      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                      (目標収益率の設定)

                                                                                                      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                      (具体的商品の選択)

                                                                                                      複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                      (最終的なプランの作成)

                                                                                                       

                                                                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                      Popularity: 35% [?]

                                                                                                      401k相談

                                                                                                      いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                                       「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                                       ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                                       そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                                       会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                                      「運用先を決めてください」 

                                                                                                      と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                                      会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                                       企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                                       ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                                      放っておくと大きな差が。

                                                                                                       運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                                       また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                                       また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                                       

                                                                                                      【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                                      はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                                      (制度の説明)

                                                                                                      退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                      そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                                      (必要資金の算出)

                                                                                                      公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                      準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                      (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                      必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                      月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                                      (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                                      資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                      テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                      中には省略する項目があります。

                                                                                                      (資産運用講座)

                                                                                                      目標とする金額を準備するには、
                                                                                                      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                      (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                                      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                      (具体的商品の選択)

                                                                                                      複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                      (最終的なプランの作成)

                                                                                                       

                                                                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                      Popularity: 19% [?]

                                                                                                      資産形成相談

                                                                                                      何のために資産運用をするのか?

                                                                                                       株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                                      「お金を殖やしたいから」

                                                                                                      ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                                       では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                                       例えば、

                                                                                                      • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                                      • マンションの頭金を準備したい
                                                                                                      • 教育費の一部を準備したい
                                                                                                      • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                                      • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                                       などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                                      あなたは、
                                                                                                      日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                                      それとも、
                                                                                                      時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                                      自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                                       これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                                       自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                                       支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                                       金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                                      少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                                       特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                                       特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                                       今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                                      【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                                      積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                                      積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                                      30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                                      45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                                      50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                                       上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                                       

                                                                                                      【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                                      まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                                      資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                                      (運用目的の確認)

                                                                                                      資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                      テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                      中には省略する項目があります。

                                                                                                      (資産運用講座)

                                                                                                      目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                      月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                                      (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                      目標とする金額を準備するには、
                                                                                                      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                      (目標収益率の設定)

                                                                                                      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                      (具体的商品の選択)

                                                                                                      複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                      (最終的なプランの作成)

                                                                                                       

                                                                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                      Popularity: 18% [?]

                                                                                                      住宅購入・ローン相談

                                                                                                      人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                                      いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                                      金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                                      多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                                      返済計画を立てることが必要です。

                                                                                                      たとえば、

                                                                                                      「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                                      「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                                      などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                                      FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                                      いきたいと考えています。

                                                                                                       

                                                                                                      ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                                      など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                                      住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                                      ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                                       

                                                                                                      次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                                      なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                                      加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                                      必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                                      シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                                      ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                                       

                                                                                                      最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                                      そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                                      考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                                      ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                                       

                                                                                                      これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                                      「購入前基本相談」
                                                                                                      で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                                      「住宅購入サポートサービス」
                                                                                                      をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                                      立てていきます。

                                                                                                       

                                                                                                      すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                                      「借り換え前シミュレーション」
                                                                                                      で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                                      効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                                      ライフプランを作成します。

                                                                                                       

                                                                                                      【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                                      職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                                      おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                             

                                                                                                      • 借入可能額
                                                                                                      • 返済計画
                                                                                                        (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                                      • 諸費用の試算
                                                                                                        (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                                      • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                                       

                                                                                                      ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                                                      購入前基本相談を申し込む

                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                       

                                                                                                      【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                                      • 返済計画の決定

                                                                                                        具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                                        返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                                      • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                                        住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                                        「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                                        「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                                        知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                                        諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                                        など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                                        こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                                        余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                                      • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                                        ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                                        また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                                        とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                                        「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                                        という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                                      • ライフプラン作成サービス

                                                                                                        住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                                        旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                                        ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                                        見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                                        また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                                        こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                                        また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                                        無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                                      • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                                        団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                                        行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                                        また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                                      • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                                        どうかを確認する

                                                                                                        教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                                        貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                                        退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                                        など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                                        シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                                       

                                                                                                      ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                                                      住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                       

                                                                                                      【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                                      • 借り換え前シミュレーション
                                                                                                        たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                                        考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                                        具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                                        します
                                                                                                      • ライフプラン作成サービス
                                                                                                        「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                                        行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                                        加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                                       

                                                                                                      ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                                                      住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                      ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                                        をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                                      【ページトップへ】

                                                                                                      【ホームへ】

                                                                                                      Popularity: 25% [?]

                                                                                                      生命保険相談

                                                                                                      生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                      相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                                      健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                                       

                                                                                                      【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                                      ~はじめに~

                                                                                                      • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                                      • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                                      • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                                      ~生命保険相談本編~

                                                                                                      • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                                      • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                                      • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                                      • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                                      • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                                      • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                                      • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                                        (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                                      • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                                        (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                                       

                                                                                                      ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                                                       

                                                                                                      生命保険相談を申し込む

                                                                                                       

                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                        相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                                        相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                                        一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                                         

                                                                                                        保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                                         (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                        加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                                        わかりやすくまとめてあります。

                                                                                                        実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                                        保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                                         

                                                                                                        年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                                         (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                        現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                                        老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                                        ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                                         

                                                                                                        ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                                        ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                                         

                                                                                                        保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                                        保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                                         

                                                                                                        生命保険相談を申し込む

                                                                                                         

                                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                                        自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                                        みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                                        ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                                        でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                                        例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                                        合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                                        • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                                        • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                                        • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                                        • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                                        • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                                         

                                                                                                        上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                                        なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                                        生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                                        どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                                        万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                                        家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                                        「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                                        「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                                        では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                                        本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                                        「入っているから安心」

                                                                                                        と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                                        加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                                        何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                                        特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                                        退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                                        また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                                        「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                                        保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                                        などをチェックする必要があります。

                                                                                                        生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                                        払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                                        その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                                        総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                                        というケースも少なくありません。

                                                                                                         

                                                                                                        以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                                        全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                                        家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                                        しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                                        社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                                        その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                                        これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                                        こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                                         

                                                                                                        生命保険相談を申し込む

                                                                                                         

                                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                                         

                                                                                                        【ページトップへ】

                                                                                                        【ホームへ】

                                                                                                        Popularity: 25% [?]

                                                                                                        プロフィール

                                                                                                        澤田朗のプロフィール

                                                                                                        足立区のFP澤田朗

                                                                                                        澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                                        1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                                        ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                                        ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                                         (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                                        ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                                         (資産設計提案業務)

                                                                                                        ・第二種証券外務員

                                                                                                         

                                                                                                         

                                                                                                        【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                                        設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                                        父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                                        制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                                        手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                                        この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                                        その後、

                                                                                                        「貯金みたいなものだから」

                                                                                                        と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                                        お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                                        その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                                        様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                                         

                                                                                                        【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                                        このような自身の体験から、

                                                                                                        これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                                        金融商品の内容や特徴など、

                                                                                                         

                                                                                                        「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                                        「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                                         

                                                                                                        ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                                        これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                                        家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                                        将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                                        今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                                        金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                                        顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                                         

                                                                                                        一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                                        毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                                        アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                                        きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                                         

                                                                                                        また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                                        家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                                        年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                                        個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                                        子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                                        幅広い分野で活躍中。

                                                                                                         

                                                                                                        セミナー・講師・講演実績

                                                                                                        ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                                        ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                                         「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                          2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                        ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                                        ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                                        ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                                        ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                        ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                        ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                                         「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                                        ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                        ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                                         「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                          2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                        ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                        ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                        ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                                         「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                                        ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                        ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                        ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                        ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                        ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                         「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                        ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                                         「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                                         

                                                                                                        執筆・コラム掲載実績

                                                                                                        ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                                         コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                                        ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                                         「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                                         子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                                        ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                                         コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                                         

                                                                                                        所属団体・執筆サイトなど

                                                                                                        ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                                         

                                                                                                        団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                                         

                                                                                                         
                                                                                                        FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                                         プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                                         

                                                                                                        遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                                         相続支援ネット

                                                                                                         

                                                                                                        特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                                         

                                                                                                        妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                                         

                                                                                                        手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                                         

                                                                                                         

                                                                                                        日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                                           ファインドイット

                                                                                                         

                                                                                                        【ホームへ】

                                                                                                        【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                         

                                                                                                        こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                                        ことを書きたいと思います。

                                                                                                        まずはご相談者の方の考え。

                                                                                                        相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                                        きっかけなどを聞いています。

                                                                                                        それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                                        けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                                        まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                                        ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                                        ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                                        世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                                        私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                                        みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                                        商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                                        横に座って一緒に考える。

                                                                                                        実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                                        具体的な方向性まで提供する。

                                                                                                        相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                                        方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                                        現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                                        以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                                        【ホームへ】

                                                                                                        【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                        Popularity: 42% [?]

                                                                                                        トップページ > 2007/11

                                                                                                        中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                                        Popularity: 20% [?]

                                                                                                        通信相談について

                                                                                                        メール(通信)相談は、

                                                                                                         ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                                         ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                                         ・まとまった時間がとれない方

                                                                                                         ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                                        などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                                        メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                                        また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                                        ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                                        メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                                        • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                                        • 生命保険相談:7,350円
                                                                                                        • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                                        • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                                        • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                                        • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                                        となっています。

                                                                                                        メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                                        面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                                        各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                                        ライフプラン相談

                                                                                                        生命保険相談

                                                                                                        住宅購入前基本相談

                                                                                                        住宅購入サポートサービス

                                                                                                        住宅ローン借り換えサポート

                                                                                                        リタイヤメントプランニング

                                                                                                         

                                                                                                        メール(通信)相談の流れ

                                                                                                        当事務所へご連絡
                                                                                                        お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                                        お問い合わせフォーム
                                                                                                        TEL:03-3860-0175
                                                                                                        ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                                        相談料金のお振込み
                                                                                                        こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                                        こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                                        ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                                        こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                                        資料の作成
                                                                                                        ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                                        その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                                        資料をお送りしたりしながら、

                                                                                                        今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                                        最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                                        最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                                        具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                                         
                                                                                                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                         

                                                                                                        【ページトップへ】

                                                                                                        【ホームへ】

                                                                                                        Popularity: 20% [?]

                                                                                                        教育資金形成

                                                                                                        教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                        ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                                        教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                                        「子供が産まれた」
                                                                                                        「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                                        という方はお申込くださいね。

                                                                                                         

                                                                                                        【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                        • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                        • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                        • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                        • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                        • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                        • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                        • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                         

                                                                                                        ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                                                         

                                                                                                        教育資金相談を申し込む

                                                                                                         

                                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                                           

                                                                                                          こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                                           教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                                           節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                                           家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                                           特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                                          【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                                          月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                                          利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                                          0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                                          1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                                          3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                                          5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                                           上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                                           (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                                           

                                                                                                          どんな商品で準備するか

                                                                                                           教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                                          現金で準備する

                                                                                                           金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                                          学資保険など保険商品で準備する

                                                                                                           学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                                           加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                                           他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                                          保険以外の金融商品で準備する

                                                                                                           債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                                           まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                                           その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                                          (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                                           

                                                                                                          【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                          • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                          • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                          • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                          • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                          • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                          • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                          • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                           

                                                                                                          ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                                                           

                                                                                                          教育資金相談を申し込む

                                                                                                           

                                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                                             

                                                                                                            【ページトップへ】

                                                                                                            【ホームへ】

                                                                                                            Popularity: 21% [?]

                                                                                                            損害保険相談

                                                                                                            損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                                            生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                                            第三者が関係している場合が多い

                                                                                                             生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                                            いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                                             病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                                            いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                                             火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                                            足らなかったでは済まされない。

                                                                                                             上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                                            火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                                             火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                                            超過保険と一部保険

                                                                                                             3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                                             前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                                             後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                                            時価と新価(再調達価額)

                                                                                                              建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                                             それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                                            家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                                             もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                                            自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                                             対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                                            まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                                             

                                                                                                            【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                                            まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                                            これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                                            (現状確認)

                                                                                                            損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                                            これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                                            (損害保険の役割の確認)

                                                                                                            建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                                            (必要補償額の算出)

                                                                                                            現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                                            改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                                            (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                                            具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                                            補償額などを確認します。
                                                                                                            補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                                            それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                            (見直し後プランの作成)

                                                                                                             

                                                                                                            ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                                            メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                                             

                                                                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                            Popularity: 17% [?]

                                                                                                            リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                                            いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                                             人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                                             住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                                            • 何歳までに準備するのか
                                                                                                            • いくら準備するのか
                                                                                                            • 何年間運用期間があるのか
                                                                                                            • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                                            • 月々の積立可能な額は?

                                                                                                             

                                                                                                            老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                                            いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                                             現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                                             例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                                            (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                                             25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                                             25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                                             合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                                            すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                                            公的年金(老齢年金)

                                                                                                             この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                                            退職一時金

                                                                                                             会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                                            401kなどの上乗せの年金

                                                                                                             会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                                            401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                                            生命保険・各種企業共済

                                                                                                             中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                                             企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                                            できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                                             比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                                            資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                                             

                                                                                                            【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                                            まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                            そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                                            (必要資金の算出)

                                                                                                            公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                            準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                            (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                            必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                            運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                            月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                                            (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                            資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                            テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                            中には省略する項目があります。

                                                                                                            (資産運用講座)

                                                                                                            目標とする金額を準備するには、
                                                                                                            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                            (目標収益率の設定)

                                                                                                            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                            (具体的商品の選択)

                                                                                                            複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                            (最終的なプランの作成)

                                                                                                             

                                                                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                            Popularity: 35% [?]

                                                                                                            401k相談

                                                                                                            いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                                             「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                                             ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                                             そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                                             会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                                            「運用先を決めてください」 

                                                                                                            と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                                            会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                                             企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                                             ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                                            放っておくと大きな差が。

                                                                                                             運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                                             また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                                             また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                                             

                                                                                                            【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                                            はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                                            (制度の説明)

                                                                                                            退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                            そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                                            (必要資金の算出)

                                                                                                            公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                            準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                            (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                            必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                            月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                                            (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                                            資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                            テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                            中には省略する項目があります。

                                                                                                            (資産運用講座)

                                                                                                            目標とする金額を準備するには、
                                                                                                            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                            (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                                            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                            (具体的商品の選択)

                                                                                                            複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                            (最終的なプランの作成)

                                                                                                             

                                                                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                            Popularity: 19% [?]

                                                                                                            資産形成相談

                                                                                                            何のために資産運用をするのか?

                                                                                                             株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                                            「お金を殖やしたいから」

                                                                                                            ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                                             では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                                             例えば、

                                                                                                            • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                                            • マンションの頭金を準備したい
                                                                                                            • 教育費の一部を準備したい
                                                                                                            • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                                            • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                                             などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                                            あなたは、
                                                                                                            日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                                            それとも、
                                                                                                            時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                                            自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                                             これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                                             自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                                             支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                                             金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                                            少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                                             特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                                             特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                                             今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                                            【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                                            積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                                            積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                                            30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                                            45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                                            50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                                             上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                                             

                                                                                                            【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                                            まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                                            資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                                            (運用目的の確認)

                                                                                                            資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                            テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                            中には省略する項目があります。

                                                                                                            (資産運用講座)

                                                                                                            目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                            月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                                            (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                            目標とする金額を準備するには、
                                                                                                            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                            (目標収益率の設定)

                                                                                                            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                            (具体的商品の選択)

                                                                                                            複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                            (最終的なプランの作成)

                                                                                                             

                                                                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                            Popularity: 18% [?]

                                                                                                            住宅購入・ローン相談

                                                                                                            人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                                            いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                                            金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                                            多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                                            返済計画を立てることが必要です。

                                                                                                            たとえば、

                                                                                                            「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                                            「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                                            などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                                            FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                                            いきたいと考えています。

                                                                                                             

                                                                                                            ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                                            など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                                            住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                                            ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                                             

                                                                                                            次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                                            なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                                            加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                                            必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                                            シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                                            ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                                             

                                                                                                            最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                                            そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                                            考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                                            ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                                             

                                                                                                            これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                                            「購入前基本相談」
                                                                                                            で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                                            「住宅購入サポートサービス」
                                                                                                            をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                                            立てていきます。

                                                                                                             

                                                                                                            すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                                            「借り換え前シミュレーション」
                                                                                                            で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                                            効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                                            ライフプランを作成します。

                                                                                                             

                                                                                                            【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                                            職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                                            おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                                   

                                                                                                            • 借入可能額
                                                                                                            • 返済計画
                                                                                                              (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                                            • 諸費用の試算
                                                                                                              (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                                            • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                                             

                                                                                                            ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                                                            購入前基本相談を申し込む

                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                             

                                                                                                            【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                                            • 返済計画の決定

                                                                                                              具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                                              返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                                            • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                                              住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                                              「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                                              「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                                              知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                                              諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                                              など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                                              こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                                              余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                                            • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                                              ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                                              また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                                              とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                                              「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                                              という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                                            • ライフプラン作成サービス

                                                                                                              住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                                              旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                                              ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                                              見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                                              また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                                              こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                                              また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                                              無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                                            • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                                              団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                                              行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                                              また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                                            • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                                              どうかを確認する

                                                                                                              教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                                              貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                                              退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                                              など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                                              シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                                             

                                                                                                            ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                                                            住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                             

                                                                                                            【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                                            • 借り換え前シミュレーション
                                                                                                              たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                                              考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                                              具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                                              します
                                                                                                            • ライフプラン作成サービス
                                                                                                              「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                                              行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                                              加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                                             

                                                                                                            ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                                                            住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                            ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                                              をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                                            【ページトップへ】

                                                                                                            【ホームへ】

                                                                                                            Popularity: 25% [?]

                                                                                                            生命保険相談

                                                                                                            生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                            相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                                            健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                                             

                                                                                                            【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                                            ~はじめに~

                                                                                                            • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                                            • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                                            • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                                            ~生命保険相談本編~

                                                                                                            • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                                            • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                                            • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                                            • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                                            • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                                            • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                                            • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                                              (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                                            • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                                              (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                                             

                                                                                                            ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                                                             

                                                                                                            生命保険相談を申し込む

                                                                                                             

                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                              相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                                              相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                                              一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                                               

                                                                                                              保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                                               (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                              加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                                              わかりやすくまとめてあります。

                                                                                                              実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                                              保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                                               

                                                                                                              年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                                               (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                              現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                                              老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                                              ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                                               

                                                                                                              ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                                              ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                                               

                                                                                                              保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                                              保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                                               

                                                                                                              生命保険相談を申し込む

                                                                                                               

                                                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                                                              自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                                              みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                                              ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                                              でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                                              例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                                              合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                                              • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                                              • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                                              • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                                              • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                                              • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                                               

                                                                                                              上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                                              なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                                              生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                                              どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                                              万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                                              家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                                              「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                                              「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                                              では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                                              本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                                              「入っているから安心」

                                                                                                              と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                                              加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                                              何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                                              特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                                              退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                                              また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                                              「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                                              保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                                              などをチェックする必要があります。

                                                                                                              生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                                              払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                                              その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                                              総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                                              というケースも少なくありません。

                                                                                                               

                                                                                                              以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                                              全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                                              家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                                              しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                                              社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                                              その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                                              これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                                              こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                                               

                                                                                                              生命保険相談を申し込む

                                                                                                               

                                                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                                                               

                                                                                                              【ページトップへ】

                                                                                                              【ホームへ】

                                                                                                              Popularity: 25% [?]

                                                                                                              プロフィール

                                                                                                              澤田朗のプロフィール

                                                                                                              足立区のFP澤田朗

                                                                                                              澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                                              1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                                              ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                                              ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                                               (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                                              ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                                               (資産設計提案業務)

                                                                                                              ・第二種証券外務員

                                                                                                               

                                                                                                               

                                                                                                              【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                                              設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                                              父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                                              制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                                              手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                                              この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                                              その後、

                                                                                                              「貯金みたいなものだから」

                                                                                                              と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                                              お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                                              その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                                              様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                                               

                                                                                                              【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                                              このような自身の体験から、

                                                                                                              これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                                              金融商品の内容や特徴など、

                                                                                                               

                                                                                                              「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                                              「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                                               

                                                                                                              ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                                              これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                                              家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                                              将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                                              今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                                              金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                                              顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                                               

                                                                                                              一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                                              毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                                              アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                                              きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                                               

                                                                                                              また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                                              家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                                              年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                                              個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                                              子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                                              幅広い分野で活躍中。

                                                                                                               

                                                                                                              セミナー・講師・講演実績

                                                                                                              ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                                              ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                                               「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                              ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                                              ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                                              ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                                              ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                              ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                              ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                                               「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                                              ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                              ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                                               「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                              ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                              ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                              ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                                               「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                                              ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                              ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                              ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                              ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                              ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                               「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                              ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                                               「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                                               

                                                                                                              執筆・コラム掲載実績

                                                                                                              ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                                               コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                                              ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                                               「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                                               子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                                              ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                                               コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                                               

                                                                                                              所属団体・執筆サイトなど

                                                                                                              ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                                               

                                                                                                              団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                                               

                                                                                                               
                                                                                                              FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                                               プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                                               

                                                                                                              遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                                               相続支援ネット

                                                                                                               

                                                                                                              特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                                               

                                                                                                              妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                                               

                                                                                                              手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                                               

                                                                                                               

                                                                                                              日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                                                 ファインドイット

                                                                                                               

                                                                                                              【ホームへ】

                                                                                                              【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                               

                                                                                                              こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                                              ことを書きたいと思います。

                                                                                                              まずはご相談者の方の考え。

                                                                                                              相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                                              きっかけなどを聞いています。

                                                                                                              それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                                              けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                                              まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                                              ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                                              ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                                              世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                                              私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                                              みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                                              商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                                              横に座って一緒に考える。

                                                                                                              実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                                              具体的な方向性まで提供する。

                                                                                                              相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                                              方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                                              現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                                              以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                                              【ホームへ】

                                                                                                              【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                              Popularity: 42% [?]

                                                                                                              トップページ > 2007/11

                                                                                                              中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                                              Popularity: 20% [?]

                                                                                                              通信相談について

                                                                                                              メール(通信)相談は、

                                                                                                               ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                                               ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                                               ・まとまった時間がとれない方

                                                                                                               ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                                              などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                                              メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                                              また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                                              ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                                              メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                                              • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                                              • 生命保険相談:7,350円
                                                                                                              • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                                              • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                                              • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                                              • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                                              となっています。

                                                                                                              メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                                              面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                                              各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                                              ライフプラン相談

                                                                                                              生命保険相談

                                                                                                              住宅購入前基本相談

                                                                                                              住宅購入サポートサービス

                                                                                                              住宅ローン借り換えサポート

                                                                                                              リタイヤメントプランニング

                                                                                                               

                                                                                                              メール(通信)相談の流れ

                                                                                                              当事務所へご連絡
                                                                                                              お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                                              お問い合わせフォーム
                                                                                                              TEL:03-3860-0175
                                                                                                              ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                                               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                                              相談料金のお振込み
                                                                                                              こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                                              こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                                               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                                              ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                                              こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                                               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                                              資料の作成
                                                                                                              ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                                              その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                                              資料をお送りしたりしながら、

                                                                                                              今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                                               足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                                              最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                                              最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                                              具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                                               
                                                                                                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                               

                                                                                                              【ページトップへ】

                                                                                                              【ホームへ】

                                                                                                              Popularity: 20% [?]

                                                                                                              教育資金形成

                                                                                                              教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                              ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                                              教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                                              「子供が産まれた」
                                                                                                              「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                                              という方はお申込くださいね。

                                                                                                               

                                                                                                              【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                              • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                              • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                              • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                              • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                              • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                              • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                              • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                               

                                                                                                              ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                              出張にてご相談承ります。

                                                                                                               

                                                                                                              教育資金相談を申し込む

                                                                                                               

                                                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                                                                 

                                                                                                                こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                                                 教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                                                 節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                                                 家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                                                 特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                                                【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                                                月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                                                利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                                                0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                                                1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                                                3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                                                5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                                                 上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                                                 (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                                                 

                                                                                                                どんな商品で準備するか

                                                                                                                 教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                                                現金で準備する

                                                                                                                 金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                                                学資保険など保険商品で準備する

                                                                                                                 学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                                                 加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                                                 他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                                                保険以外の金融商品で準備する

                                                                                                                 債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                                                 まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                                                 その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                                                (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                                                 

                                                                                                                【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                 

                                                                                                                ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                                                                 

                                                                                                                教育資金相談を申し込む

                                                                                                                 

                                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                                   

                                                                                                                  【ページトップへ】

                                                                                                                  【ホームへ】

                                                                                                                  Popularity: 21% [?]

                                                                                                                  損害保険相談

                                                                                                                  損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                                                  生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                                                  第三者が関係している場合が多い

                                                                                                                   生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                                                  いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                                                   病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                                                  いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                                                   火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                                                  足らなかったでは済まされない。

                                                                                                                   上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                                                  火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                                                   火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                                                  超過保険と一部保険

                                                                                                                   3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                                                   前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                                                   後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                                                  時価と新価(再調達価額)

                                                                                                                    建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                                                   それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                                                  家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                                                   もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                                                  自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                                                   対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                                                  まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                                                   

                                                                                                                  【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                                                  まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                                                  これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                                                  (現状確認)

                                                                                                                  損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                                                  これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                                                  (損害保険の役割の確認)

                                                                                                                  建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                                                  (必要補償額の算出)

                                                                                                                  現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                                                  改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                                                  (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                                                  具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                                                  補償額などを確認します。
                                                                                                                  補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                                                  それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                  (見直し後プランの作成)

                                                                                                                   

                                                                                                                  ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                                                  メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                                                   

                                                                                                                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                  Popularity: 17% [?]

                                                                                                                  リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                                                  いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                                                   人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                                                   住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                                                  • 何歳までに準備するのか
                                                                                                                  • いくら準備するのか
                                                                                                                  • 何年間運用期間があるのか
                                                                                                                  • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                                                  • 月々の積立可能な額は?

                                                                                                                   

                                                                                                                  老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                                                  いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                                                   現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                                                   例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                                                  (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                                                   25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                                                   25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                                                   合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                                                  すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                                                  公的年金(老齢年金)

                                                                                                                   この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                                                  退職一時金

                                                                                                                   会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                                                  401kなどの上乗せの年金

                                                                                                                   会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                                                  401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                                                  生命保険・各種企業共済

                                                                                                                   中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                                                   企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                                                  できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                                                   比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                                                  資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                                                   

                                                                                                                  【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                                                  まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                  そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                                                  (必要資金の算出)

                                                                                                                  公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                  準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                  (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                  必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                  運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                  月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                                                  (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                  資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                  テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                  ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                  中には省略する項目があります。

                                                                                                                  (資産運用講座)

                                                                                                                  目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                  年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                  (目標収益率の設定)

                                                                                                                  そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                  (具体的商品の選択)

                                                                                                                  複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                  それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                  (最終的なプランの作成)

                                                                                                                   

                                                                                                                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                  Popularity: 35% [?]

                                                                                                                  401k相談

                                                                                                                  いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                                                   「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                                                   ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                                                   そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                                                   会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                                                  「運用先を決めてください」 

                                                                                                                  と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                                                  会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                                                   企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                                                   ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                                                  放っておくと大きな差が。

                                                                                                                   運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                                                   また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                                                   また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                                                   

                                                                                                                  【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                                                  はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                                                  (制度の説明)

                                                                                                                  退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                  そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                                                  (必要資金の算出)

                                                                                                                  公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                  準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                  (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                  必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                  月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                                                  (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                                                  資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                  テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                  ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                  中には省略する項目があります。

                                                                                                                  (資産運用講座)

                                                                                                                  目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                  年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                  (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                                                  そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                  (具体的商品の選択)

                                                                                                                  複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                  それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                  (最終的なプランの作成)

                                                                                                                   

                                                                                                                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                  Popularity: 19% [?]

                                                                                                                  資産形成相談

                                                                                                                  何のために資産運用をするのか?

                                                                                                                   株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                                                  「お金を殖やしたいから」

                                                                                                                  ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                                                   では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                                                   例えば、

                                                                                                                  • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                                                  • マンションの頭金を準備したい
                                                                                                                  • 教育費の一部を準備したい
                                                                                                                  • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                                                  • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                                                   などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                                                  あなたは、
                                                                                                                  日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                                                  それとも、
                                                                                                                  時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                                                  自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                                                   これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                                                   自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                                                   支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                                                   金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                                                  少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                                                   特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                                                   特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                                                   今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                                                  【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                                                  積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                                                  積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                                                  30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                                                  45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                                                  50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                                                   上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                                                   

                                                                                                                  【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                                                  まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                                                  資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                                                  (運用目的の確認)

                                                                                                                  資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                  テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                  ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                  中には省略する項目があります。

                                                                                                                  (資産運用講座)

                                                                                                                  目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                  月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                                                  (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                  目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                  年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                  (目標収益率の設定)

                                                                                                                  そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                  (具体的商品の選択)

                                                                                                                  複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                  それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                  (最終的なプランの作成)

                                                                                                                   

                                                                                                                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                  Popularity: 18% [?]

                                                                                                                  住宅購入・ローン相談

                                                                                                                  人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                                                  いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                                                  金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                                                  多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                                                  返済計画を立てることが必要です。

                                                                                                                  たとえば、

                                                                                                                  「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                                                  「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                                                  などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                                                  FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                                                  いきたいと考えています。

                                                                                                                   

                                                                                                                  ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                                                  など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                                                  住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                                                  ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                                                   

                                                                                                                  次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                                                  なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                                                  加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                                                  必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                                                  シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                                                  ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                                                   

                                                                                                                  最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                                                  そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                                                  考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                                                  ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                                                   

                                                                                                                  これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                                                  「購入前基本相談」
                                                                                                                  で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                                                  「住宅購入サポートサービス」
                                                                                                                  をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                                                  立てていきます。

                                                                                                                   

                                                                                                                  すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                                                  「借り換え前シミュレーション」
                                                                                                                  で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                                                  効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                                                  ライフプランを作成します。

                                                                                                                   

                                                                                                                  【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                                                  職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                                                  おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                                         

                                                                                                                  • 借入可能額
                                                                                                                  • 返済計画
                                                                                                                    (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                                                  • 諸費用の試算
                                                                                                                    (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                                                  • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                                                   

                                                                                                                  ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                                                                  購入前基本相談を申し込む

                                                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                                                   

                                                                                                                  【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                                                  • 返済計画の決定

                                                                                                                    具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                                                    返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                                                  • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                                                    住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                                                    「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                                                    「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                                                    知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                                                    諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                                                    など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                                                    こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                                                    余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                                                  • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                                                    ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                                                    また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                                                    とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                                                    「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                                                    という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                                                  • ライフプラン作成サービス

                                                                                                                    住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                                                    旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                                                    ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                                                    見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                                                    また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                                                    こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                                                    また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                                                    無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                                                  • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                                                    団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                                                    行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                                                    また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                                                  • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                                                    どうかを確認する

                                                                                                                    教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                                                    貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                                                    退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                                                    など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                                                    シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                                                   

                                                                                                                  ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                                                                  住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                                                   

                                                                                                                  【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                                                  • 借り換え前シミュレーション
                                                                                                                    たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                                                    考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                                                    具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                                                    します
                                                                                                                  • ライフプラン作成サービス
                                                                                                                    「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                                                    行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                                                    加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                                                   

                                                                                                                  ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                                                                  住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                                                  ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                                                    をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                                                  【ページトップへ】

                                                                                                                  【ホームへ】

                                                                                                                  Popularity: 25% [?]

                                                                                                                  生命保険相談

                                                                                                                  生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                  相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                                                  健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                                                   

                                                                                                                  【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                                                  ~はじめに~

                                                                                                                  • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                                                  • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                                                  • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                                                  ~生命保険相談本編~

                                                                                                                  • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                                                  • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                                                  • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                                                  • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                                                  • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                                                  • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                                                  • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                                                    (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                                                  • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                                                    (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                                                   

                                                                                                                  ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                                                                   

                                                                                                                  生命保険相談を申し込む

                                                                                                                   

                                                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                                                    相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                                                    相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                                                    一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                                                     

                                                                                                                    保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                                                     (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                    加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                                                    わかりやすくまとめてあります。

                                                                                                                    実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                                                    保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                                                     

                                                                                                                    年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                                                     (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                    現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                                                    老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                                                    ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                                                     

                                                                                                                    ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                                                    ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                                                     

                                                                                                                    保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                                                    保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                                                     

                                                                                                                    生命保険相談を申し込む

                                                                                                                     

                                                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                                                    自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                                                    みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                                                    ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                                                    でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                                                    例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                                                    合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                                                    • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                                                    • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                                                    • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                                                    • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                                                    • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                                                     

                                                                                                                    上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                                                    なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                                                    生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                                                    どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                                                    万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                                                    家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                                                    「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                                                    「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                                                    では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                                                    本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                                                    「入っているから安心」

                                                                                                                    と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                                                    加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                                                    何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                                                    特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                                                    退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                                                    また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                                                    「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                                                    保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                                                    などをチェックする必要があります。

                                                                                                                    生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                                                    払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                                                    その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                                                    総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                                                    というケースも少なくありません。

                                                                                                                     

                                                                                                                    以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                                                    全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                                                    家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                                                    しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                                                    社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                                                    その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                                                    これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                                                    こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                                                     

                                                                                                                    生命保険相談を申し込む

                                                                                                                     

                                                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                                                     

                                                                                                                    【ページトップへ】

                                                                                                                    【ホームへ】

                                                                                                                    Popularity: 25% [?]

                                                                                                                    プロフィール

                                                                                                                    澤田朗のプロフィール

                                                                                                                    足立区のFP澤田朗

                                                                                                                    澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                                                    1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                                                    ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                                                    ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                                                     (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                                                    ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                                                     (資産設計提案業務)

                                                                                                                    ・第二種証券外務員

                                                                                                                     

                                                                                                                     

                                                                                                                    【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                                                    設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                                                    父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                                                    制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                                                    手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                                                    この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                                                    その後、

                                                                                                                    「貯金みたいなものだから」

                                                                                                                    と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                                                    お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                                                    その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                                                    様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                                                     

                                                                                                                    【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                                                    このような自身の体験から、

                                                                                                                    これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                                                    金融商品の内容や特徴など、

                                                                                                                     

                                                                                                                    「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                                                    「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                                                     

                                                                                                                    ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                                                    これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                                                    家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                                                    将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                                                    今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                                                    金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                                                    顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                                                     

                                                                                                                    一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                                                    毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                                                    アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                                                    きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                                                     

                                                                                                                    また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                                                    家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                                                    年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                                                    個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                                                    子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                                                    幅広い分野で活躍中。

                                                                                                                     

                                                                                                                    セミナー・講師・講演実績

                                                                                                                    ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                                                    ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                                                     「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                      2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                    ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                                                    ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                                                    ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                                                    ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                    ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                    ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                                                     「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                                                    ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                    ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                                                     「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                      2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                    ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                    ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                    ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                                                     「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                                                    ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                    ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                    ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                    ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                    ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                     「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                    ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                                                     「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                                                     

                                                                                                                    執筆・コラム掲載実績

                                                                                                                    ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                                                     コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                                                    ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                                                     「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                                                     子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                                                    ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                                                     コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                                                     

                                                                                                                    所属団体・執筆サイトなど

                                                                                                                    ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                                                     

                                                                                                                    団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                                                     

                                                                                                                     
                                                                                                                    FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                                                     プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                                                     

                                                                                                                    遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                                                     相続支援ネット

                                                                                                                     

                                                                                                                    特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                                                     

                                                                                                                    妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                                                     

                                                                                                                    手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                                                     

                                                                                                                     

                                                                                                                    日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                                                       ファインドイット

                                                                                                                     

                                                                                                                    【ホームへ】

                                                                                                                    【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                     

                                                                                                                    こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                                                    ことを書きたいと思います。

                                                                                                                    まずはご相談者の方の考え。

                                                                                                                    相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                                                    きっかけなどを聞いています。

                                                                                                                    それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                                                    けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                                                    まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                                                    ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                                                    ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                                                    世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                                                    私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                                                    みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                                                    商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                                                    横に座って一緒に考える。

                                                                                                                    実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                                                    具体的な方向性まで提供する。

                                                                                                                    相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                                                    方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                                                    現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                                                    以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                                                    【ホームへ】

                                                                                                                    【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                    Popularity: 42% [?]

                                                                                                                    トップページ > 2007/11

                                                                                                                    中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                                                    Popularity: 20% [?]

                                                                                                                    通信相談について

                                                                                                                    メール(通信)相談は、

                                                                                                                     ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                                                     ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                                                     ・まとまった時間がとれない方

                                                                                                                     ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                                                    などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                                                    メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                                                    また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                                                    ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                                                    メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                                                    • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                                                    • 生命保険相談:7,350円
                                                                                                                    • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                                                    • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                                                    • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                                                    • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                                                    となっています。

                                                                                                                    メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                                                    面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                                                    各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                                                    ライフプラン相談

                                                                                                                    生命保険相談

                                                                                                                    住宅購入前基本相談

                                                                                                                    住宅購入サポートサービス

                                                                                                                    住宅ローン借り換えサポート

                                                                                                                    リタイヤメントプランニング

                                                                                                                     

                                                                                                                    メール(通信)相談の流れ

                                                                                                                    当事務所へご連絡
                                                                                                                    お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                                                    お問い合わせフォーム
                                                                                                                    TEL:03-3860-0175
                                                                                                                    ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                                                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                                                    相談料金のお振込み
                                                                                                                    こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                                                    こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                                                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                                                    ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                                                    こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                                                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                                                    資料の作成
                                                                                                                    ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                                                    その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                                                    資料をお送りしたりしながら、

                                                                                                                    今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                                                     足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                                                    最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                                                    最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                                                    具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                                                     
                                                                                                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                     

                                                                                                                    【ページトップへ】

                                                                                                                    【ホームへ】

                                                                                                                    Popularity: 20% [?]

                                                                                                                    教育資金形成

                                                                                                                    教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                    ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                                                    教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                                                    「子供が産まれた」
                                                                                                                    「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                                                    という方はお申込くださいね。

                                                                                                                     

                                                                                                                    【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                    • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                    • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                    • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                    • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                    • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                    • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                    • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                     

                                                                                                                    ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                                                                     

                                                                                                                    教育資金相談を申し込む

                                                                                                                     

                                                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                                                       

                                                                                                                      こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                                                       教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                                                       節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                                                       家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                                                       特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                                                      【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                                                      月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                                                      利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                                                      0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                                                      1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                                                      3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                                                      5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                                                       上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                                                       (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                                                       

                                                                                                                      どんな商品で準備するか

                                                                                                                       教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                                                      現金で準備する

                                                                                                                       金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                                                      学資保険など保険商品で準備する

                                                                                                                       学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                                                       加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                                                       他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                                                      保険以外の金融商品で準備する

                                                                                                                       債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                                                       まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                                                       その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                                                      (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                                                       

                                                                                                                      【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                      • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                      • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                      • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                      • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                      • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                      • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                      • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                       

                                                                                                                      ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                                                                       

                                                                                                                      教育資金相談を申し込む

                                                                                                                       

                                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                                         

                                                                                                                        【ページトップへ】

                                                                                                                        【ホームへ】

                                                                                                                        Popularity: 21% [?]

                                                                                                                        損害保険相談

                                                                                                                        損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                                                        生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                                                        第三者が関係している場合が多い

                                                                                                                         生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                                                        いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                                                         病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                                                        いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                                                         火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                                                        足らなかったでは済まされない。

                                                                                                                         上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                                                        火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                                                         火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                                                        超過保険と一部保険

                                                                                                                         3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                                                         前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                                                         後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                                                        時価と新価(再調達価額)

                                                                                                                          建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                                                         それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                                                        家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                                                         もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                                                        自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                                                         対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                                                        まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                                                         

                                                                                                                        【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                                                        まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                                                        これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                                                        (現状確認)

                                                                                                                        損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                                                        これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                                                        (損害保険の役割の確認)

                                                                                                                        建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                                                        (必要補償額の算出)

                                                                                                                        現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                                                        改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                                                        (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                                                        具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                                                        補償額などを確認します。
                                                                                                                        補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                                                        それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                        (見直し後プランの作成)

                                                                                                                         

                                                                                                                        ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                                                        メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                                                         

                                                                                                                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                        Popularity: 17% [?]

                                                                                                                        リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                                                        いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                                                         人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                                                         住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                                                        • 何歳までに準備するのか
                                                                                                                        • いくら準備するのか
                                                                                                                        • 何年間運用期間があるのか
                                                                                                                        • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                                                        • 月々の積立可能な額は?

                                                                                                                         

                                                                                                                        老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                                                        いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                                                         現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                                                         例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                                                        (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                                                         25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                                                         25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                                                         合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                                                        すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                                                        公的年金(老齢年金)

                                                                                                                         この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                                                        退職一時金

                                                                                                                         会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                                                        401kなどの上乗せの年金

                                                                                                                         会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                                                        401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                                                        生命保険・各種企業共済

                                                                                                                         中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                                                         企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                                                        できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                                                         比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                                                        資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                                                         

                                                                                                                        【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                                                        まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                        そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                                                        (必要資金の算出)

                                                                                                                        公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                        準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                        (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                        必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                        運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                        月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                                                        (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                        資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                        テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                        ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                        中には省略する項目があります。

                                                                                                                        (資産運用講座)

                                                                                                                        目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                        年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                        (目標収益率の設定)

                                                                                                                        そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                        (具体的商品の選択)

                                                                                                                        複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                        それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                        (最終的なプランの作成)

                                                                                                                         

                                                                                                                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                        Popularity: 35% [?]

                                                                                                                        401k相談

                                                                                                                        いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                                                         「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                                                         ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                                                         そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                                                         会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                                                        「運用先を決めてください」 

                                                                                                                        と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                                                        会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                                                         企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                                                         ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                                                        放っておくと大きな差が。

                                                                                                                         運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                                                         また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                                                         また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                                                         

                                                                                                                        【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                                                        はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                                                        (制度の説明)

                                                                                                                        退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                        そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                                                        (必要資金の算出)

                                                                                                                        公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                        準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                        (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                        必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                        月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                                                        (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                                                        資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                        テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                        ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                        中には省略する項目があります。

                                                                                                                        (資産運用講座)

                                                                                                                        目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                        年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                        (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                                                        そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                        (具体的商品の選択)

                                                                                                                        複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                        それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                        (最終的なプランの作成)

                                                                                                                         

                                                                                                                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                        Popularity: 19% [?]

                                                                                                                        資産形成相談

                                                                                                                        何のために資産運用をするのか?

                                                                                                                         株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                                                        「お金を殖やしたいから」

                                                                                                                        ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                                                         では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                                                         例えば、

                                                                                                                        • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                                                        • マンションの頭金を準備したい
                                                                                                                        • 教育費の一部を準備したい
                                                                                                                        • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                                                        • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                                                         などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                                                        あなたは、
                                                                                                                        日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                                                        それとも、
                                                                                                                        時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                                                        自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                                                         これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                                                         自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                                                         支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                                                         金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                                                        少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                                                         特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                                                         特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                                                         今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                                                        【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                                                        積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                                                        積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                                                        30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                                                        45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                                                        50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                                                         上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                                                         

                                                                                                                        【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                                                        まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                                                        資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                                                        (運用目的の確認)

                                                                                                                        資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                        テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                        ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                        中には省略する項目があります。

                                                                                                                        (資産運用講座)

                                                                                                                        目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                        月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                                                        (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                        目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                        年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                        (目標収益率の設定)

                                                                                                                        そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                        (具体的商品の選択)

                                                                                                                        複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                        それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                        (最終的なプランの作成)

                                                                                                                         

                                                                                                                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                        Popularity: 18% [?]

                                                                                                                        住宅購入・ローン相談

                                                                                                                        人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                                                        いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                                                        金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                                                        多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                                                        返済計画を立てることが必要です。

                                                                                                                        たとえば、

                                                                                                                        「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                                                        「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                                                        などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                                                        FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                                                        いきたいと考えています。

                                                                                                                         

                                                                                                                        ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                                                        など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                                                        住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                                                        ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                                                         

                                                                                                                        次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                                                        なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                                                        加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                                                        必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                                                        シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                                                        ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                                                         

                                                                                                                        最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                                                        そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                                                        考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                                                        ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                                                         

                                                                                                                        これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                                                        「購入前基本相談」
                                                                                                                        で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                                                        「住宅購入サポートサービス」
                                                                                                                        をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                                                        立てていきます。

                                                                                                                         

                                                                                                                        すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                                                        「借り換え前シミュレーション」
                                                                                                                        で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                                                        効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                                                        ライフプランを作成します。

                                                                                                                         

                                                                                                                        【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                                                        職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                                                        おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                                               

                                                                                                                        • 借入可能額
                                                                                                                        • 返済計画
                                                                                                                          (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                                                        • 諸費用の試算
                                                                                                                          (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                                                        • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                                                         

                                                                                                                        ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                                                                        購入前基本相談を申し込む

                                                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                                                         

                                                                                                                        【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                                                        • 返済計画の決定

                                                                                                                          具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                                                          返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                                                        • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                                                          住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                                                          「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                                                          「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                                                          知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                                                          諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                                                          など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                                                          こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                                                          余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                                                        • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                                                          ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                                                          また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                                                          とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                                                          「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                                                          という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                                                        • ライフプラン作成サービス

                                                                                                                          住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                                                          旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                                                          ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                                                          見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                                                          また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                                                          こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                                                          また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                                                          無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                                                        • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                                                          団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                                                          行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                                                          また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                                                        • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                                                          どうかを確認する

                                                                                                                          教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                                                          貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                                                          退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                                                          など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                                                          シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                                                         

                                                                                                                        ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                                                                        住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                                                         

                                                                                                                        【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                                                        • 借り換え前シミュレーション
                                                                                                                          たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                                                          考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                                                          具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                                                          します
                                                                                                                        • ライフプラン作成サービス
                                                                                                                          「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                                                          行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                                                          加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                                                         

                                                                                                                        ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                                                                        住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                                                        ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                                                          をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                                                        【ページトップへ】

                                                                                                                        【ホームへ】

                                                                                                                        Popularity: 25% [?]

                                                                                                                        生命保険相談

                                                                                                                        生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                        相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                                                        健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                                                         

                                                                                                                        【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                                                        ~はじめに~

                                                                                                                        • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                                                        • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                                                        • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                                                        ~生命保険相談本編~

                                                                                                                        • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                                                        • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                                                        • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                                                        • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                                                        • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                                                        • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                                                        • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                                                          (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                                                        • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                                                          (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                                                         

                                                                                                                        ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                                                                         

                                                                                                                        生命保険相談を申し込む

                                                                                                                         

                                                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                                                          相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                                                          相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                                                          一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                                                           

                                                                                                                          保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                                                           (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                          加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                                                          わかりやすくまとめてあります。

                                                                                                                          実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                                                          保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                                                           

                                                                                                                          年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                                                           (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                          現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                                                          老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                                                          ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                                                           

                                                                                                                          ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                                                          ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                                                           

                                                                                                                          保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                                                          保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                                                           

                                                                                                                          生命保険相談を申し込む

                                                                                                                           

                                                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                                                          自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                                                          みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                                                          ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                                                          でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                                                          例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                                                          合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                                                          • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                                                          • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                                                          • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                                                          • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                                                          • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                                                           

                                                                                                                          上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                                                          なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                                                          生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                                                          どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                                                          万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                                                          家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                                                          「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                                                          「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                                                          では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                                                          本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                                                          「入っているから安心」

                                                                                                                          と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                                                          加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                                                          何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                                                          特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                                                          退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                                                          また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                                                          「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                                                          保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                                                          などをチェックする必要があります。

                                                                                                                          生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                                                          払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                                                          その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                                                          総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                                                          というケースも少なくありません。

                                                                                                                           

                                                                                                                          以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                                                          全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                                                          家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                                                          しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                                                          社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                                                          その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                                                          これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                                                          こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                                                           

                                                                                                                          生命保険相談を申し込む

                                                                                                                           

                                                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                                                           

                                                                                                                          【ページトップへ】

                                                                                                                          【ホームへ】

                                                                                                                          Popularity: 25% [?]

                                                                                                                          プロフィール

                                                                                                                          澤田朗のプロフィール

                                                                                                                          足立区のFP澤田朗

                                                                                                                          澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                                                          1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                                                          ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                                                          ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                                                           (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                                                          ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                                                           (資産設計提案業務)

                                                                                                                          ・第二種証券外務員

                                                                                                                           

                                                                                                                           

                                                                                                                          【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                                                          設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                                                          父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                                                          制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                                                          手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                                                          この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                                                          その後、

                                                                                                                          「貯金みたいなものだから」

                                                                                                                          と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                                                          お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                                                          その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                                                          様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                                                           

                                                                                                                          【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                                                          このような自身の体験から、

                                                                                                                          これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                                                          金融商品の内容や特徴など、

                                                                                                                           

                                                                                                                          「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                                                          「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                                                           

                                                                                                                          ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                                                          これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                                                          家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                                                          将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                                                          今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                                                          金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                                                          顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                                                           

                                                                                                                          一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                                                          毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                                                          アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                                                          きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                                                           

                                                                                                                          また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                                                          家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                                                          年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                                                          個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                                                          子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                                                          幅広い分野で活躍中。

                                                                                                                           

                                                                                                                          セミナー・講師・講演実績

                                                                                                                          ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                                                          ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                                                           「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                            2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                          ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                                                          ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                                                          ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                                                          ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                          ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                          ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                                                           「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                                                          ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                          ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                                                           「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                            2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                          ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                          ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                          ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                                                           「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                                                          ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                          ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                          ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                          ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                          ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                           「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                          ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                                                           「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                                                           

                                                                                                                          執筆・コラム掲載実績

                                                                                                                          ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                                                           コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                                                          ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                                                           「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                                                           子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                                                          ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                                                           コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                                                           

                                                                                                                          所属団体・執筆サイトなど

                                                                                                                          ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                                                           

                                                                                                                          団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                                                           

                                                                                                                           
                                                                                                                          FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                                                           プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                                                           

                                                                                                                          遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                                                           相続支援ネット

                                                                                                                           

                                                                                                                          特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                                                           

                                                                                                                          妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                                                           

                                                                                                                          手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                                                           

                                                                                                                           

                                                                                                                          日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                                                             ファインドイット

                                                                                                                           

                                                                                                                          【ホームへ】

                                                                                                                          【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                           

                                                                                                                          こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                                                          ことを書きたいと思います。

                                                                                                                          まずはご相談者の方の考え。

                                                                                                                          相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                                                          きっかけなどを聞いています。

                                                                                                                          それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                                                          けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                                                          まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                                                          ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                                                          ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                                                          世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                                                          私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                                                          みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                                                          商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                                                          横に座って一緒に考える。

                                                                                                                          実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                                                          具体的な方向性まで提供する。

                                                                                                                          相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                                                          方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                                                          現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                                                          以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                                                          【ホームへ】

                                                                                                                          【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                          Popularity: 42% [?]

                                                                                                                          トップページ > 2007/11

                                                                                                                          中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                                                          Popularity: 20% [?]

                                                                                                                          通信相談について

                                                                                                                          メール(通信)相談は、

                                                                                                                           ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                                                           ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                                                           ・まとまった時間がとれない方

                                                                                                                           ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                                                          などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                                                          メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                                                          また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                                                          ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                                                          メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                                                          • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                                                          • 生命保険相談:7,350円
                                                                                                                          • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                                                          • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                                                          • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                                                          • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                                                          となっています。

                                                                                                                          メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                                                          面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                                                          各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                                                          ライフプラン相談

                                                                                                                          生命保険相談

                                                                                                                          住宅購入前基本相談

                                                                                                                          住宅購入サポートサービス

                                                                                                                          住宅ローン借り換えサポート

                                                                                                                          リタイヤメントプランニング

                                                                                                                           

                                                                                                                          メール(通信)相談の流れ

                                                                                                                          当事務所へご連絡
                                                                                                                          お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                                                          お問い合わせフォーム
                                                                                                                          TEL:03-3860-0175
                                                                                                                          ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                                                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                                                          相談料金のお振込み
                                                                                                                          こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                                                          こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                                                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                                                          ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                                                          こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                                                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                                                          資料の作成
                                                                                                                          ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                                                          その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                                                          資料をお送りしたりしながら、

                                                                                                                          今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                                                           足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                                                          最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                                                          最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                                                          具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                                                           
                                                                                                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                           

                                                                                                                          【ページトップへ】

                                                                                                                          【ホームへ】

                                                                                                                          Popularity: 20% [?]

                                                                                                                          教育資金形成

                                                                                                                          教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                          ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                                                          教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                                                          「子供が産まれた」
                                                                                                                          「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                                                          という方はお申込くださいね。

                                                                                                                           

                                                                                                                          【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                          • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                          • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                          • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                          • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                          • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                          • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                          • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                           

                                                                                                                          ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                                                                           

                                                                                                                          教育資金相談を申し込む

                                                                                                                           

                                                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                                                             

                                                                                                                            こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                                                             教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                                                             節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                                                             家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                                                             特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                                                            【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                                                            月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                                                            利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                                                            0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                                                            1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                                                            3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                                                            5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                                                             上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                                                             (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                                                             

                                                                                                                            どんな商品で準備するか

                                                                                                                             教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                                                            現金で準備する

                                                                                                                             金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                                                            学資保険など保険商品で準備する

                                                                                                                             学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                                                             加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                                                             他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                                                            保険以外の金融商品で準備する

                                                                                                                             債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                                                             まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                                                             その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                                                            (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                                                             

                                                                                                                            【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                            • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                            • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                            • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                            • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                            • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                            • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                            • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                             

                                                                                                                            ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                                                                             

                                                                                                                            教育資金相談を申し込む

                                                                                                                             

                                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                                               

                                                                                                                              【ページトップへ】

                                                                                                                              【ホームへ】

                                                                                                                              Popularity: 21% [?]

                                                                                                                              損害保険相談

                                                                                                                              損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                                                              生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                                                              第三者が関係している場合が多い

                                                                                                                               生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                                                              いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                                                               病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                                                              いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                                                               火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                                                              足らなかったでは済まされない。

                                                                                                                               上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                                                              火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                                                               火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                                                              超過保険と一部保険

                                                                                                                               3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                                                               前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                                                               後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                                                              時価と新価(再調達価額)

                                                                                                                                建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                                                               それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                                                              家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                                                               もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                                                              自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                                                               対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                                                              まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                                                               

                                                                                                                              【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                                                              まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                                                              これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                                                              (現状確認)

                                                                                                                              損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                                                              これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                                                              (損害保険の役割の確認)

                                                                                                                              建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                                                              (必要補償額の算出)

                                                                                                                              現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                                                              改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                                                              (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                                                              具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                                                              補償額などを確認します。
                                                                                                                              補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                                                              それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                              (見直し後プランの作成)

                                                                                                                               

                                                                                                                              ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                                                              メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                                                               

                                                                                                                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                              Popularity: 17% [?]

                                                                                                                              リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                                                              いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                                                               人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                                                               住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                                                              • 何歳までに準備するのか
                                                                                                                              • いくら準備するのか
                                                                                                                              • 何年間運用期間があるのか
                                                                                                                              • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                                                              • 月々の積立可能な額は?

                                                                                                                               

                                                                                                                              老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                                                              いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                                                               現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                                                               例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                                                              (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                                                               25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                                                               25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                                                               合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                                                              すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                                                              公的年金(老齢年金)

                                                                                                                               この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                                                              退職一時金

                                                                                                                               会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                                                              401kなどの上乗せの年金

                                                                                                                               会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                                                              401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                                                              生命保険・各種企業共済

                                                                                                                               中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                                                               企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                                                              できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                                                               比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                                                              資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                                                               

                                                                                                                              【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                                                              まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                              そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                                                              (必要資金の算出)

                                                                                                                              公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                              準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                              (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                              必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                              運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                              月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                                                              (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                              資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                              テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                              ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                              中には省略する項目があります。

                                                                                                                              (資産運用講座)

                                                                                                                              目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                              年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                              (目標収益率の設定)

                                                                                                                              そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                              (具体的商品の選択)

                                                                                                                              複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                              それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                              (最終的なプランの作成)

                                                                                                                               

                                                                                                                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                              Popularity: 35% [?]

                                                                                                                              401k相談

                                                                                                                              いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                                                               「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                                                               ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                                                               そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                                                               会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                                                              「運用先を決めてください」 

                                                                                                                              と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                                                              会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                                                               企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                                                               ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                                                              放っておくと大きな差が。

                                                                                                                               運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                                                               また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                                                               また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                                                               

                                                                                                                              【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                                                              はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                                                              (制度の説明)

                                                                                                                              退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                              そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                                                              (必要資金の算出)

                                                                                                                              公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                              準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                              (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                              必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                              月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                                                              (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                                                              資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                              テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                              ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                              中には省略する項目があります。

                                                                                                                              (資産運用講座)

                                                                                                                              目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                              年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                              (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                                                              そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                              (具体的商品の選択)

                                                                                                                              複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                              それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                              (最終的なプランの作成)

                                                                                                                               

                                                                                                                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                              Popularity: 19% [?]

                                                                                                                              資産形成相談

                                                                                                                              何のために資産運用をするのか?

                                                                                                                               株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                                                              「お金を殖やしたいから」

                                                                                                                              ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                                                               では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                                                               例えば、

                                                                                                                              • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                                                              • マンションの頭金を準備したい
                                                                                                                              • 教育費の一部を準備したい
                                                                                                                              • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                                                              • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                                                               などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                                                              あなたは、
                                                                                                                              日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                                                              それとも、
                                                                                                                              時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                                                              自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                                                               これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                                                               自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                                                               支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                                                               金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                                                              少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                                                               特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                                                               特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                                                               今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                                                              【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                                                              積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                                                              積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                                                              30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                                                              45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                                                              50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                                                               上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                                                               

                                                                                                                              【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                                                              まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                                                              資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                                                              (運用目的の確認)

                                                                                                                              資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                              テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                              ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                              中には省略する項目があります。

                                                                                                                              (資産運用講座)

                                                                                                                              目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                              月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                                                              (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                              目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                              年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                              (目標収益率の設定)

                                                                                                                              そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                              (具体的商品の選択)

                                                                                                                              複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                              それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                              (最終的なプランの作成)

                                                                                                                               

                                                                                                                              【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                              Popularity: 18% [?]

                                                                                                                              住宅購入・ローン相談

                                                                                                                              人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                                                              いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                                                              金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                                                              多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                                                              返済計画を立てることが必要です。

                                                                                                                              たとえば、

                                                                                                                              「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                                                              「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                                                              などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                                                              FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                                                              いきたいと考えています。

                                                                                                                               

                                                                                                                              ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                                                              など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                                                              住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                                                              ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                                                               

                                                                                                                              次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                                                              なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                                                              加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                                                              必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                                                              シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                                                              ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                                                               

                                                                                                                              最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                                                              そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                                                              考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                                                              ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                                                               

                                                                                                                              これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                                                              「購入前基本相談」
                                                                                                                              で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                                                              「住宅購入サポートサービス」
                                                                                                                              をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                                                              立てていきます。

                                                                                                                               

                                                                                                                              すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                                                              「借り換え前シミュレーション」
                                                                                                                              で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                                                              効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                                                              ライフプランを作成します。

                                                                                                                               

                                                                                                                              【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                                                              職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                                                              おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                                                     

                                                                                                                              • 借入可能額
                                                                                                                              • 返済計画
                                                                                                                                (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                                                              • 諸費用の試算
                                                                                                                                (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                                                              • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                                                               

                                                                                                                              ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                              出張にてご相談承ります。

                                                                                                                              購入前基本相談を申し込む

                                                                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                                                                               

                                                                                                                              【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                                                              • 返済計画の決定

                                                                                                                                具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                                                                返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                                                              • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                                                                住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                                                                「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                                                                諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                                                                など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                                                                こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                                                                余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                                                              • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                                                                ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                                                                また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                                                                とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                                                                「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                                                                という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                                                              • ライフプラン作成サービス

                                                                                                                                住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                                                                旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                                                                ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                                                                見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                                                                また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                                                                こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                                                                また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                                                                無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                                                              • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                                                                団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                                                                行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                                                                また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                                                              • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                                                                どうかを確認する

                                                                                                                                教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                                                                貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                                                                退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                                                                など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                                                                シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                                                               

                                                                                                                              ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                              出張にてご相談承ります。

                                                                                                                              住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                                                                               

                                                                                                                              【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                                                              • 借り換え前シミュレーション
                                                                                                                                たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                                                                考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                                                                具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                                                                します
                                                                                                                              • ライフプラン作成サービス
                                                                                                                                「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                                                                行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                                                                加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                                                               

                                                                                                                              ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                                                              出張にてご相談承ります。

                                                                                                                              住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                                                                              ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                                                                をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                                                              【ページトップへ】

                                                                                                                              【ホームへ】

                                                                                                                              Popularity: 25% [?]

                                                                                                                              生命保険相談

                                                                                                                              生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                              相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                                                              健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                                                               

                                                                                                                              【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                                                              ~はじめに~

                                                                                                                              • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                                                              • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                                                              • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                                                              ~生命保険相談本編~

                                                                                                                              • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                                                              • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                                                              • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                                                              • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                                                              • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                                                              • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                                                              • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                                                                (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                                                              • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                                                                (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                                                               

                                                                                                                              ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                              出張にてご相談承ります。

                                                                                                                               

                                                                                                                              生命保険相談を申し込む

                                                                                                                               

                                                                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                                                                相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                                                                一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                                                                 (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                                                                わかりやすくまとめてあります。

                                                                                                                                実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                                                                保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                                                                 (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                                                                老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                                                                ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                                                                ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                                                                 

                                                                                                                                保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                                                                保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                                                                 

                                                                                                                                生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                 

                                                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                                                                みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                                                                ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                                                                でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                                                                例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                                                                合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                                                                • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                                                                • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                                                                • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                                                                • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                                                                • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                                                                 

                                                                                                                                上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                                                                なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                                                                生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                                                                どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                                                                万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                                                                家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                                                                「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                                                                「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                                                                では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                                                                本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                                                                「入っているから安心」

                                                                                                                                と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                                                                加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                                                                何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                                                                特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                                                                退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                                                                また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                                                                「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                                                                保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                                                                などをチェックする必要があります。

                                                                                                                                生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                                                                払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                                                                その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                                                                総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                                                                というケースも少なくありません。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                                                                全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                                                                家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                                                                しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                                                                社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                                                                その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                                                                これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                                                                こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                 

                                                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                 

                                                                                                                                【ページトップへ】

                                                                                                                                【ホームへ】

                                                                                                                                Popularity: 25% [?]

                                                                                                                                プロフィール

                                                                                                                                澤田朗のプロフィール

                                                                                                                                足立区のFP澤田朗

                                                                                                                                澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                                                                1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                                                                ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                                                                ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                                                                 (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                                                                ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                                                                 (資産設計提案業務)

                                                                                                                                ・第二種証券外務員

                                                                                                                                 

                                                                                                                                 

                                                                                                                                【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                                                                設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                                                                父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                                                                制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                                                                手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                                                                この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                                                                その後、

                                                                                                                                「貯金みたいなものだから」

                                                                                                                                と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                                                                お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                                                                その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                                                                様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                                                                このような自身の体験から、

                                                                                                                                これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                                                                金融商品の内容や特徴など、

                                                                                                                                 

                                                                                                                                「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                                                                「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                                                                 

                                                                                                                                ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                                                                これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                                                                家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                                                                将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                                                                今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                                                                金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                                                                顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                                                                毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                                                                アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                                                                きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                                                                家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                                                                年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                                                                個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                                                                子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                                                                幅広い分野で活躍中。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                セミナー・講師・講演実績

                                                                                                                                ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                                                                ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                                                                 「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                                  2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                                ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                                                                ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                                                                ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                                                                ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                                ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                                ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                                                                 「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                                                                ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                                                                 「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                                  2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                                ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                                                                 「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                                                                ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                                ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                 「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                                ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                                                                 「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                                                                 

                                                                                                                                執筆・コラム掲載実績

                                                                                                                                ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                                                                 コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                                                                ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                                                                 「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                                                                 子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                                                                ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                                                                 コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                所属団体・執筆サイトなど

                                                                                                                                ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                                                                 

                                                                                                                                団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                                                                 

                                                                                                                                 
                                                                                                                                FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                                                                 プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                                                                 

                                                                                                                                遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                                                                 相続支援ネット

                                                                                                                                 

                                                                                                                                特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                                                                 

                                                                                                                                妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                                                                 

                                                                                                                                手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                                                                 

                                                                                                                                 

                                                                                                                                日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                                                                   ファインドイット

                                                                                                                                 

                                                                                                                                【ホームへ】

                                                                                                                                【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                 

                                                                                                                                こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                                                                ことを書きたいと思います。

                                                                                                                                まずはご相談者の方の考え。

                                                                                                                                相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                                                                きっかけなどを聞いています。

                                                                                                                                それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                                                                けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                                                                まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                                                                ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                                                                ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                                                                世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                                                                私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                                                                みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                                                                商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                                                                横に座って一緒に考える。

                                                                                                                                実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                                                                具体的な方向性まで提供する。

                                                                                                                                相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                                                                方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                                                                現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                                                                以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                                                                【ホームへ】

                                                                                                                                【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                Popularity: 42% [?]

                                                                                                                                トップページ > 2007/11

                                                                                                                                中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                                                                Popularity: 20% [?]

                                                                                                                                通信相談について

                                                                                                                                メール(通信)相談は、

                                                                                                                                 ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                                                                 ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                                                                 ・まとまった時間がとれない方

                                                                                                                                 ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                                                                などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                                                                メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                                                                また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                                                                ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                                                                メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                                                                • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                                                                • 生命保険相談:7,350円
                                                                                                                                • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                                                                • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                                                                • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                                                                • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                                                                となっています。

                                                                                                                                メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                                                                面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                                                                各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                                                                ライフプラン相談

                                                                                                                                生命保険相談

                                                                                                                                住宅購入前基本相談

                                                                                                                                住宅購入サポートサービス

                                                                                                                                住宅ローン借り換えサポート

                                                                                                                                リタイヤメントプランニング

                                                                                                                                 

                                                                                                                                メール(通信)相談の流れ

                                                                                                                                当事務所へご連絡
                                                                                                                                お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                                                                お問い合わせフォーム
                                                                                                                                TEL:03-3860-0175
                                                                                                                                ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                                                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                                                                相談料金のお振込み
                                                                                                                                こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                                                                こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                                                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                                                                ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                                                                こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                                                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                                                                資料の作成
                                                                                                                                ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                                                                その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                                                                資料をお送りしたりしながら、

                                                                                                                                今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                                                                 足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                                                                最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                                                                最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                                                                具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                                                                 
                                                                                                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                 

                                                                                                                                【ページトップへ】

                                                                                                                                【ホームへ】

                                                                                                                                Popularity: 20% [?]

                                                                                                                                教育資金形成

                                                                                                                                教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                                ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                                                                教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                                                                「子供が産まれた」
                                                                                                                                「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                                                                という方はお申込くださいね。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                                • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                                • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                                • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                                • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                                • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                                • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                                • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                                 

                                                                                                                                ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                 

                                                                                                                                教育資金相談を申し込む

                                                                                                                                 

                                                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                   

                                                                                                                                  こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                                                                   教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                                                                   節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                                                                   家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                                                                   特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                                                                  【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                                                                  月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                                                                  利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                                                                  0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                                                                  1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                                                                  3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                                                                  5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                                                                   上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                                                                   (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                                                                   

                                                                                                                                  どんな商品で準備するか

                                                                                                                                   教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                                                                  現金で準備する

                                                                                                                                   金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                                                                  学資保険など保険商品で準備する

                                                                                                                                   学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                                                                   加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                                                                   他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                                                                  保険以外の金融商品で準備する

                                                                                                                                   債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                                                                   まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                                                                   その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                                                                  (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                                                                   

                                                                                                                                  【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                                  • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                                  • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                                  • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                                  • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                                  • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                                  • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                                  • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                                   

                                                                                                                                  ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                   

                                                                                                                                  教育資金相談を申し込む

                                                                                                                                   

                                                                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【ページトップへ】

                                                                                                                                    【ホームへ】

                                                                                                                                    Popularity: 21% [?]

                                                                                                                                    損害保険相談

                                                                                                                                    損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                                                                    生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                                                                    第三者が関係している場合が多い

                                                                                                                                     生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                                                                    いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                                                                     病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                                                                    いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                                                                     火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                                                                    足らなかったでは済まされない。

                                                                                                                                     上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                                                                    火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                                                                     火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                                                                    超過保険と一部保険

                                                                                                                                     3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                                                                     前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                                                                     後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                                                                    時価と新価(再調達価額)

                                                                                                                                      建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                                                                     それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                                                                    家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                                                                     もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                                                                    自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                                                                     対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                                                                    まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                                                                    まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                                                                    これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                                                                    (現状確認)

                                                                                                                                    損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                                                                    これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                                                                    (損害保険の役割の確認)

                                                                                                                                    建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                                                                    (必要補償額の算出)

                                                                                                                                    現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                                                                    改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                                                                    (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                                                                    具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                                                                    補償額などを確認します。
                                                                                                                                    補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                                                                    それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                    (見直し後プランの作成)

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                                                                    メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                    Popularity: 17% [?]

                                                                                                                                    リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                                                                    いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                                                                     人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                                                                     住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                                                                    • 何歳までに準備するのか
                                                                                                                                    • いくら準備するのか
                                                                                                                                    • 何年間運用期間があるのか
                                                                                                                                    • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                                                                    • 月々の積立可能な額は?

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                                                                    いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                                                                     現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                                                                     例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                                                                    (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                                                                     25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                                                                     25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                                                                     合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                                                                    すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                                                                    公的年金(老齢年金)

                                                                                                                                     この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                                                                    退職一時金

                                                                                                                                     会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                                                                    401kなどの上乗せの年金

                                                                                                                                     会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                                                                    401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                                                                    生命保険・各種企業共済

                                                                                                                                     中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                                                                     企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                                                                    できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                                                                     比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                                                                    資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                                                                    まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                                    そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                                                                    (必要資金の算出)

                                                                                                                                    公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                                    準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                                    (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                                    必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                                    運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                                    月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                                                                    (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                                    資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                    テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                    ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                    中には省略する項目があります。

                                                                                                                                    (資産運用講座)

                                                                                                                                    目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                    年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                    (目標収益率の設定)

                                                                                                                                    そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                    (具体的商品の選択)

                                                                                                                                    複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                    それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                    (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                    Popularity: 35% [?]

                                                                                                                                    401k相談

                                                                                                                                    いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                                                                     「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                                                                     ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                                                                     そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                                                                     会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                                                                    「運用先を決めてください」 

                                                                                                                                    と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                                                                    会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                                                                     企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                                                                     ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                                                                    放っておくと大きな差が。

                                                                                                                                     運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                                                                     また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                                                                     また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                                                                    はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                                                                    (制度の説明)

                                                                                                                                    退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                                    そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                                                                    (必要資金の算出)

                                                                                                                                    公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                                    準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                                    (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                                    必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                                    月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                                                                    (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                                                                    資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                    テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                    ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                    中には省略する項目があります。

                                                                                                                                    (資産運用講座)

                                                                                                                                    目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                    年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                    (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                                                                    そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                    (具体的商品の選択)

                                                                                                                                    複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                    それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                    (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                    Popularity: 19% [?]

                                                                                                                                    資産形成相談

                                                                                                                                    何のために資産運用をするのか?

                                                                                                                                     株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                                                                    「お金を殖やしたいから」

                                                                                                                                    ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                                                                     では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                                                                     例えば、

                                                                                                                                    • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                                                                    • マンションの頭金を準備したい
                                                                                                                                    • 教育費の一部を準備したい
                                                                                                                                    • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                                                                    • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                                                                     などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                                                                    あなたは、
                                                                                                                                    日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                                                                    それとも、
                                                                                                                                    時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                                                                    自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                                                                     これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                                                                     自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                                                                     支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                                                                     金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                                                                    少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                                                                     特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                                                                     特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                                                                     今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                                                                    【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                                                                    積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                                                                    積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                                                                    30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                                                                    45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                                                                    50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                                                                     上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                                                                    まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                                                                    資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                                                                    (運用目的の確認)

                                                                                                                                    資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                    テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                    ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                    中には省略する項目があります。

                                                                                                                                    (資産運用講座)

                                                                                                                                    目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                                    月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                                                                    (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                                    目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                    年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                    (目標収益率の設定)

                                                                                                                                    そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                    (具体的商品の選択)

                                                                                                                                    複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                    それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                    (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                    Popularity: 18% [?]

                                                                                                                                    住宅購入・ローン相談

                                                                                                                                    人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                                                                    いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                                                                    金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                                                                    多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                                                                    返済計画を立てることが必要です。

                                                                                                                                    たとえば、

                                                                                                                                    「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                                                                    「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                                                                    などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                                                                    FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                                                                    いきたいと考えています。

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                                                                    など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                                                                    住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                                                                    ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                                                                    なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                                                                    加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                                                                    必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                                                                    シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                                                                    ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                                                                    そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                                                                    考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                                                                    ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                                                                    「購入前基本相談」
                                                                                                                                    で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                                                                    「住宅購入サポートサービス」
                                                                                                                                    をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                                                                    立てていきます。

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                                                                    「借り換え前シミュレーション」
                                                                                                                                    で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                                                                    効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                                                                    ライフプランを作成します。

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                                                                    職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                                                                    おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                                                           

                                                                                                                                    • 借入可能額
                                                                                                                                    • 返済計画
                                                                                                                                      (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                                                                    • 諸費用の試算
                                                                                                                                      (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                                                                    • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                    購入前基本相談を申し込む

                                                                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                                                                    • 返済計画の決定

                                                                                                                                      具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                                                                      返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                                                                    • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                                                                      住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                                                                      「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                      「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                      知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                                                                      諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                                                                      など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                                                                      こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                                                                      余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                                                                    • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                                                                      ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                                                                      また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                                                                      とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                                                                      「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                                                                      という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                                                                    • ライフプラン作成サービス

                                                                                                                                      住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                                                                      旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                                                                      ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                                                                      見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                                                                      また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                                                                      こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                                                                      また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                                                                      無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                                                                    • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                                                                      団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                                                                      行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                                                                      また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                                                                    • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                                                                      どうかを確認する

                                                                                                                                      教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                                                                      貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                                                                      退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                                                                      など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                                                                      シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                    住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                                                                    • 借り換え前シミュレーション
                                                                                                                                      たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                                                                      考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                                                                      具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                                                                      します
                                                                                                                                    • ライフプラン作成サービス
                                                                                                                                      「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                                                                      行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                                                                      加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                    住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                    ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                                                                      をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                                                                    【ページトップへ】

                                                                                                                                    【ホームへ】

                                                                                                                                    Popularity: 25% [?]

                                                                                                                                    生命保険相談

                                                                                                                                    生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                                    相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                                                                    健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                                                                    ~はじめに~

                                                                                                                                    • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                                                                    • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                                                                    • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                                                                    ~生命保険相談本編~

                                                                                                                                    • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                                                                    • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                                                                    • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                                                                    • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                                                                    • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                                                                    • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                                                                    • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                                                                      (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                                                                    • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                                                                      (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                     

                                                                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                      相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                                                                      相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                                                                      一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                                                                       (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                      加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                                                                      わかりやすくまとめてあります。

                                                                                                                                      実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                                                                      保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                                                                       (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                      現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                                                                      老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                                                                      ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                                                                      ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                                                                      保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                      自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                                                                      みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                                                                      ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                                                                      でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                                                                      例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                                                                      合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                                                                      • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                                                                      • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                                                                      • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                                                                      • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                                                                      • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                                                                      なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                                                                      生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                                                                      どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                                                                      万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                                                                      家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                                                                      「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                                                                      「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                                                                      では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                                                                      本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                                                                      「入っているから安心」

                                                                                                                                      と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                                                                      加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                                                                      何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                                                                      特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                                                                      退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                                                                      また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                                                                      「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                                                                      保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                                                                      などをチェックする必要があります。

                                                                                                                                      生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                                                                      払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                                                                      その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                                                                      総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                                                                      というケースも少なくありません。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                                                                      全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                                                                      家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                                                                      しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                                                                      社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                                                                      その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                                                                      これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                                                                      こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      【ページトップへ】

                                                                                                                                      【ホームへ】

                                                                                                                                      Popularity: 25% [?]

                                                                                                                                      プロフィール

                                                                                                                                      澤田朗のプロフィール

                                                                                                                                      足立区のFP澤田朗

                                                                                                                                      澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                                                                      1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                                                                      ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                                                                      ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                                                                       (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                                                                      ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                                                                       (資産設計提案業務)

                                                                                                                                      ・第二種証券外務員

                                                                                                                                       

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                                                                      設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                                                                      父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                                                                      制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                                                                      手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                                                                      この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                                                                      その後、

                                                                                                                                      「貯金みたいなものだから」

                                                                                                                                      と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                                                                      お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                                                                      その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                                                                      様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                                                                      このような自身の体験から、

                                                                                                                                      これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                                                                      金融商品の内容や特徴など、

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                                                                      「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                                                                      これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                                                                      家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                                                                      将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                                                                      今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                                                                      金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                                                                      顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                                                                      毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                                                                      アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                                                                      きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                                                                      家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                                                                      年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                                                                      個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                                                                      子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                                                                      幅広い分野で活躍中。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      セミナー・講師・講演実績

                                                                                                                                      ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                                                                      ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                                                                       「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                                        2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                                      ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                                                                      ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                                                                      ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                                                                      ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                                      ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                                      ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                                                                       「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                                                                      ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                      ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                                                                       「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                                        2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                                      ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                      ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                      ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                                                                       「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                                                                      ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                      ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                      ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                      ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                                      ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                       「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                                      ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                                                                       「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      執筆・コラム掲載実績

                                                                                                                                      ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                                                                       コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                                                                      ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                                                                       「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                                                                       子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                                                                      ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                                                                       コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      所属団体・執筆サイトなど

                                                                                                                                      ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                                                                       

                                                                                                                                       
                                                                                                                                      FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                                                                       プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                                                                       相続支援ネット

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                                                                       

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                                                                         ファインドイット

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      【ホームへ】

                                                                                                                                      【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                                                                      ことを書きたいと思います。

                                                                                                                                      まずはご相談者の方の考え。

                                                                                                                                      相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                                                                      きっかけなどを聞いています。

                                                                                                                                      それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                                                                      けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                                                                      まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                                                                      ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                                                                      ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                                                                      世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                                                                      私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                                                                      みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                                                                      商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                                                                      横に座って一緒に考える。

                                                                                                                                      実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                                                                      具体的な方向性まで提供する。

                                                                                                                                      相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                                                                      方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                                                                      現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                                                                      以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                                                                      【ホームへ】

                                                                                                                                      【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                      Popularity: 42% [?]

                                                                                                                                      トップページ > 2007/11

                                                                                                                                      中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                                                                      Popularity: 20% [?]

                                                                                                                                      通信相談について

                                                                                                                                      メール(通信)相談は、

                                                                                                                                       ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                                                                       ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                                                                       ・まとまった時間がとれない方

                                                                                                                                       ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                                                                      などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                                                                      メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                                                                      また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                                                                      ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                                                                      メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                                                                      • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                                                                      • 生命保険相談:7,350円
                                                                                                                                      • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                                                                      • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                                                                      • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                                                                      • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                                                                      となっています。

                                                                                                                                      メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                                                                      面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                                                                      各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                                                                      ライフプラン相談

                                                                                                                                      生命保険相談

                                                                                                                                      住宅購入前基本相談

                                                                                                                                      住宅購入サポートサービス

                                                                                                                                      住宅ローン借り換えサポート

                                                                                                                                      リタイヤメントプランニング

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      メール(通信)相談の流れ

                                                                                                                                      当事務所へご連絡
                                                                                                                                      お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                                                                      お問い合わせフォーム
                                                                                                                                      TEL:03-3860-0175
                                                                                                                                      ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                                                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                                                                      相談料金のお振込み
                                                                                                                                      こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                                                                      こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                                                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                                                                      ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                                                                      こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                                                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                                                                      資料の作成
                                                                                                                                      ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                                                                      その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                                                                      資料をお送りしたりしながら、

                                                                                                                                      今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                                                                       足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                                                                      最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                                                                      最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                                                                      具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                                                                       
                                                                                                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      【ページトップへ】

                                                                                                                                      【ホームへ】

                                                                                                                                      Popularity: 20% [?]

                                                                                                                                      教育資金形成

                                                                                                                                      教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                                      ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                                                                      教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                                                                      「子供が産まれた」
                                                                                                                                      「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                                                                      という方はお申込くださいね。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                                      • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                                      • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                                      • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                                      • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                                      • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                                      • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                                      • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      教育資金相談を申し込む

                                                                                                                                       

                                                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                         

                                                                                                                                        こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                                                                         教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                                                                         節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                                                                         家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                                                                         特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                                                                        【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                                                                        月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                                                                        利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                                                                        0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                                                                        1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                                                                        3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                                                                        5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                                                                         上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                                                                         (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                                                                         

                                                                                                                                        どんな商品で準備するか

                                                                                                                                         教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                                                                        現金で準備する

                                                                                                                                         金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                                                                        学資保険など保険商品で準備する

                                                                                                                                         学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                                                                         加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                                                                         他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                                                                        保険以外の金融商品で準備する

                                                                                                                                         債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                                                                         まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                                                                         その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                                                                        (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                                                                         

                                                                                                                                        【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                                        • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                                        • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                                        • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                                        • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                                        • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                                        • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                                        • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                                         

                                                                                                                                        ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                         

                                                                                                                                        教育資金相談を申し込む

                                                                                                                                         

                                                                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【ページトップへ】

                                                                                                                                          【ホームへ】

                                                                                                                                          Popularity: 21% [?]

                                                                                                                                          損害保険相談

                                                                                                                                          損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                                                                          生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                                                                          第三者が関係している場合が多い

                                                                                                                                           生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                                                                          いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                                                                           病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                                                                          いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                                                                           火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                                                                          足らなかったでは済まされない。

                                                                                                                                           上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                                                                          火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                                                                           火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                                                                          超過保険と一部保険

                                                                                                                                           3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                                                                           前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                                                                           後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                                                                          時価と新価(再調達価額)

                                                                                                                                            建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                                                                           それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                                                                          家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                                                                           もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                                                                          自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                                                                           対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                                                                          まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                                                                          まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                                                                          これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                                                                          (現状確認)

                                                                                                                                          損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                                                                          これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                                                                          (損害保険の役割の確認)

                                                                                                                                          建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                                                                          (必要補償額の算出)

                                                                                                                                          現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                                                                          改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                                                                          (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                                                                          具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                                                                          補償額などを確認します。
                                                                                                                                          補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                                                                          それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                          (見直し後プランの作成)

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                                                                          メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                          Popularity: 17% [?]

                                                                                                                                          リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                                                                          いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                                                                           人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                                                                           住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                                                                          • 何歳までに準備するのか
                                                                                                                                          • いくら準備するのか
                                                                                                                                          • 何年間運用期間があるのか
                                                                                                                                          • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                                                                          • 月々の積立可能な額は?

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                                                                          いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                                                                           現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                                                                           例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                                                                          (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                                                                           25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                                                                           25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                                                                           合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                                                                          すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                                                                          公的年金(老齢年金)

                                                                                                                                           この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                                                                          退職一時金

                                                                                                                                           会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                                                                          401kなどの上乗せの年金

                                                                                                                                           会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                                                                          401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                                                                          生命保険・各種企業共済

                                                                                                                                           中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                                                                           企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                                                                          できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                                                                           比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                                                                          資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                                                                          まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                                          そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                                                                          (必要資金の算出)

                                                                                                                                          公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                                          準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                                          (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                                          必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                                          運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                                          月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                                                                          (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                                          資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                          テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                          ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                          中には省略する項目があります。

                                                                                                                                          (資産運用講座)

                                                                                                                                          目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                          年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                          (目標収益率の設定)

                                                                                                                                          そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                          (具体的商品の選択)

                                                                                                                                          複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                          それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                          (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                          Popularity: 35% [?]

                                                                                                                                          401k相談

                                                                                                                                          いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                                                                           「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                                                                           ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                                                                           そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                                                                           会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                                                                          「運用先を決めてください」 

                                                                                                                                          と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                                                                          会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                                                                           企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                                                                           ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                                                                          放っておくと大きな差が。

                                                                                                                                           運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                                                                           また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                                                                           また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                                                                          はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                                                                          (制度の説明)

                                                                                                                                          退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                                          そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                                                                          (必要資金の算出)

                                                                                                                                          公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                                          準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                                          (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                                          必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                                          月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                                                                          (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                                                                          資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                          テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                          ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                          中には省略する項目があります。

                                                                                                                                          (資産運用講座)

                                                                                                                                          目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                          年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                          (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                                                                          そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                          (具体的商品の選択)

                                                                                                                                          複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                          それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                          (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                          Popularity: 19% [?]

                                                                                                                                          資産形成相談

                                                                                                                                          何のために資産運用をするのか?

                                                                                                                                           株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                                                                          「お金を殖やしたいから」

                                                                                                                                          ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                                                                           では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                                                                           例えば、

                                                                                                                                          • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                                                                          • マンションの頭金を準備したい
                                                                                                                                          • 教育費の一部を準備したい
                                                                                                                                          • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                                                                          • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                                                                           などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                                                                          あなたは、
                                                                                                                                          日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                                                                          それとも、
                                                                                                                                          時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                                                                          自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                                                                           これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                                                                           自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                                                                           支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                                                                           金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                                                                          少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                                                                           特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                                                                           特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                                                                           今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                                                                          【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                                                                          積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                                                                          積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                                                                          30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                                                                          45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                                                                          50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                                                                           上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                                                                          まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                                                                          資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                                                                          (運用目的の確認)

                                                                                                                                          資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                          テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                          ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                          中には省略する項目があります。

                                                                                                                                          (資産運用講座)

                                                                                                                                          目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                                          月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                                                                          (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                                          目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                          年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                          (目標収益率の設定)

                                                                                                                                          そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                          (具体的商品の選択)

                                                                                                                                          複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                          それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                          (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                          Popularity: 18% [?]

                                                                                                                                          住宅購入・ローン相談

                                                                                                                                          人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                                                                          いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                                                                          金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                                                                          多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                                                                          返済計画を立てることが必要です。

                                                                                                                                          たとえば、

                                                                                                                                          「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                                                                          「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                                                                          などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                                                                          FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                                                                          いきたいと考えています。

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                                                                          など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                                                                          住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                                                                          ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                                                                          なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                                                                          加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                                                                          必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                                                                          シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                                                                          ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                                                                          そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                                                                          考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                                                                          ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                                                                          「購入前基本相談」
                                                                                                                                          で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                                                                          「住宅購入サポートサービス」
                                                                                                                                          をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                                                                          立てていきます。

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                                                                          「借り換え前シミュレーション」
                                                                                                                                          で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                                                                          効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                                                                          ライフプランを作成します。

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                                                                          職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                                                                          おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                                                                 

                                                                                                                                          • 借入可能額
                                                                                                                                          • 返済計画
                                                                                                                                            (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                                                                          • 諸費用の試算
                                                                                                                                            (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                                                                          • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                          購入前基本相談を申し込む

                                                                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                                                                          • 返済計画の決定

                                                                                                                                            具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                                                                            返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                                                                          • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                                                                            住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                                                                            「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                            「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                            知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                                                                            諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                                                                            など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                                                                            こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                                                                            余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                                                                          • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                                                                            ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                                                                            また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                                                                            とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                                                                            「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                                                                            という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                                                                          • ライフプラン作成サービス

                                                                                                                                            住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                                                                            旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                                                                            ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                                                                            見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                                                                            また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                                                                            こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                                                                            また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                                                                            無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                                                                          • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                                                                            団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                                                                            行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                                                                            また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                                                                          • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                                                                            どうかを確認する

                                                                                                                                            教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                                                                            貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                                                                            退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                                                                            など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                                                                            シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                          住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                                                                          • 借り換え前シミュレーション
                                                                                                                                            たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                                                                            考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                                                                            具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                                                                            します
                                                                                                                                          • ライフプラン作成サービス
                                                                                                                                            「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                                                                            行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                                                                            加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                          住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                          ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                                                                            をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                                                                          【ページトップへ】

                                                                                                                                          【ホームへ】

                                                                                                                                          Popularity: 25% [?]

                                                                                                                                          生命保険相談

                                                                                                                                          生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                                          相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                                                                          健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                                                                          ~はじめに~

                                                                                                                                          • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                                                                          • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                                                                          • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                                                                          ~生命保険相談本編~

                                                                                                                                          • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                                                                          • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                                                                          • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                                                                          • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                                                                          • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                                                                          • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                                                                          • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                                                                            (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                                                                          • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                                                                            (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                           

                                                                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                            相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                                                                            相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                                                                            一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                                                                             (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                            加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                                                                            わかりやすくまとめてあります。

                                                                                                                                            実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                                                                            保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                                                                             (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                            現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                                                                            老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                                                                            ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                                                                            ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                                                                            保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                            自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                                                                            みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                                                                            ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                                                                            でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                                                                            例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                                                                            合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                                                                            • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                                                                            • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                                                                            • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                                                                            • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                                                                            • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                                                                            なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                                                                            生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                                                                            どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                                                                            万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                                                                            家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                                                                            「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                                                                            「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                                                                            では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                                                                            本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                                                                            「入っているから安心」

                                                                                                                                            と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                                                                            加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                                                                            何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                                                                            特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                                                                            退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                                                                            また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                                                                            「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                                                                            保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                                                                            などをチェックする必要があります。

                                                                                                                                            生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                                                                            払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                                                                            その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                                                                            総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                                                                            というケースも少なくありません。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                                                                            全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                                                                            家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                                                                            しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                                                                            社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                                                                            その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                                                                            これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                                                                            こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            【ページトップへ】

                                                                                                                                            【ホームへ】

                                                                                                                                            Popularity: 25% [?]

                                                                                                                                            プロフィール

                                                                                                                                            澤田朗のプロフィール

                                                                                                                                            足立区のFP澤田朗

                                                                                                                                            澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                                                                            1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                                                                            ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                                                                            ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                                                                             (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                                                                            ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                                                                             (資産設計提案業務)

                                                                                                                                            ・第二種証券外務員

                                                                                                                                             

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                                                                            設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                                                                            父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                                                                            制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                                                                            手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                                                                            この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                                                                            その後、

                                                                                                                                            「貯金みたいなものだから」

                                                                                                                                            と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                                                                            お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                                                                            その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                                                                            様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                                                                            このような自身の体験から、

                                                                                                                                            これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                                                                            金融商品の内容や特徴など、

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                                                                            「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                                                                            これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                                                                            家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                                                                            将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                                                                            今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                                                                            金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                                                                            顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                                                                            毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                                                                            アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                                                                            きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                                                                            家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                                                                            年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                                                                            個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                                                                            子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                                                                            幅広い分野で活躍中。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            セミナー・講師・講演実績

                                                                                                                                            ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                                                                            ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                                                                             「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                                              2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                                            ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                                                                            ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                                                                            ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                                                                            ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                                            ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                                            ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                                                                             「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                                                                            ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                            ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                                                                             「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                                              2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                                            ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                            ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                            ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                                                                             「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                                                                            ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                            ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                            ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                            ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                                            ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                             「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                                            ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                                                                             「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            執筆・コラム掲載実績

                                                                                                                                            ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                                                                             コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                                                                            ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                                                                             「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                                                                             子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                                                                            ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                                                                             コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            所属団体・執筆サイトなど

                                                                                                                                            ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                                                                             

                                                                                                                                             
                                                                                                                                            FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                                                                             プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                                                                             相続支援ネット

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                                                                             

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                                                                               ファインドイット

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            【ホームへ】

                                                                                                                                            【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                                                                            ことを書きたいと思います。

                                                                                                                                            まずはご相談者の方の考え。

                                                                                                                                            相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                                                                            きっかけなどを聞いています。

                                                                                                                                            それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                                                                            けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                                                                            まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                                                                            ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                                                                            ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                                                                            世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                                                                            私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                                                                            みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                                                                            商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                                                                            横に座って一緒に考える。

                                                                                                                                            実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                                                                            具体的な方向性まで提供する。

                                                                                                                                            相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                                                                            方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                                                                            現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                                                                            以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                                                                            【ホームへ】

                                                                                                                                            【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                            Popularity: 42% [?]

                                                                                                                                            トップページ > 2007/11

                                                                                                                                            中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                                                                            Popularity: 20% [?]

                                                                                                                                            通信相談について

                                                                                                                                            メール(通信)相談は、

                                                                                                                                             ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                                                                             ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                                                                             ・まとまった時間がとれない方

                                                                                                                                             ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                                                                            などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                                                                            メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                                                                            また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                                                                            ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                                                                            メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                                                                            • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                                                                            • 生命保険相談:7,350円
                                                                                                                                            • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                                                                            • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                                                                            • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                                                                            • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                                                                            となっています。

                                                                                                                                            メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                                                                            面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                                                                            各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                                                                            ライフプラン相談

                                                                                                                                            生命保険相談

                                                                                                                                            住宅購入前基本相談

                                                                                                                                            住宅購入サポートサービス

                                                                                                                                            住宅ローン借り換えサポート

                                                                                                                                            リタイヤメントプランニング

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            メール(通信)相談の流れ

                                                                                                                                            当事務所へご連絡
                                                                                                                                            お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                                                                            お問い合わせフォーム
                                                                                                                                            TEL:03-3860-0175
                                                                                                                                            ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                                                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                                                                            相談料金のお振込み
                                                                                                                                            こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                                                                            こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                                                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                                                                            ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                                                                            こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                                                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                                                                            資料の作成
                                                                                                                                            ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                                                                            その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                                                                            資料をお送りしたりしながら、

                                                                                                                                            今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                                                                             足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                                                                            最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                                                                            最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                                                                            具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                                                                             
                                                                                                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            【ページトップへ】

                                                                                                                                            【ホームへ】

                                                                                                                                            Popularity: 20% [?]

                                                                                                                                            教育資金形成

                                                                                                                                            教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                                            ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                                                                            教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                                                                            「子供が産まれた」
                                                                                                                                            「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                                                                            という方はお申込くださいね。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                                            • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                                            • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                                            • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                                            • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                                            • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                                            • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                                            • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            教育資金相談を申し込む

                                                                                                                                             

                                                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                               

                                                                                                                                              こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                                                                               教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                                                                               節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                                                                               家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                                                                               特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                                                                              【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                                                                              月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                                                                              利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                                                                              0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                                                                              1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                                                                              3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                                                                              5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                                                                               上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                                                                               (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                                                                               

                                                                                                                                              どんな商品で準備するか

                                                                                                                                               教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                                                                              現金で準備する

                                                                                                                                               金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                                                                              学資保険など保険商品で準備する

                                                                                                                                               学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                                                                               加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                                                                               他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                                                                              保険以外の金融商品で準備する

                                                                                                                                               債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                                                                               まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                                                                               その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                                                                              (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                                                                               

                                                                                                                                              【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                                              • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                                              • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                                              • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                                              • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                                              • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                                              • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                                              • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                                               

                                                                                                                                              ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                                              出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                               

                                                                                                                                              教育資金相談を申し込む

                                                                                                                                               

                                                                                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【ページトップへ】

                                                                                                                                                【ホームへ】

                                                                                                                                                Popularity: 21% [?]

                                                                                                                                                損害保険相談

                                                                                                                                                損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                                                                                生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                                                                                第三者が関係している場合が多い

                                                                                                                                                 生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                                                                                いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                                                                                 病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                                                                                いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                                                                                 火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                                                                                足らなかったでは済まされない。

                                                                                                                                                 上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                                                                                火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                                                                                 火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                                                                                超過保険と一部保険

                                                                                                                                                 3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                                                                                 前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                                                                                 後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                                                                                時価と新価(再調達価額)

                                                                                                                                                  建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                                                                                 それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                                                                                家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                                                                                 もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                                                                                自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                                                                                 対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                                                                                まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                                                                                まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                                                                                これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                                                                                (現状確認)

                                                                                                                                                損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                                                                                これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                                                                                (損害保険の役割の確認)

                                                                                                                                                建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                                                                                (必要補償額の算出)

                                                                                                                                                現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                                                                                改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                                                                                (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                                                                                具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                                                                                補償額などを確認します。
                                                                                                                                                補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                                                                                それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                (見直し後プランの作成)

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                                                                                メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                Popularity: 17% [?]

                                                                                                                                                リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                                                                                いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                                                                                 人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                                                                                 住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                                                                                • 何歳までに準備するのか
                                                                                                                                                • いくら準備するのか
                                                                                                                                                • 何年間運用期間があるのか
                                                                                                                                                • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                                                                                • 月々の積立可能な額は?

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                                                                                いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                                                                                 現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                                                                                 例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                                                                                (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                                                                                 25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                                                                                 25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                                                                                 合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                                                                                すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                                                                                公的年金(老齢年金)

                                                                                                                                                 この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                                                                                退職一時金

                                                                                                                                                 会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                                                                                401kなどの上乗せの年金

                                                                                                                                                 会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                                                                                401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                                                                                生命保険・各種企業共済

                                                                                                                                                 中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                                                                                 企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                                                                                できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                                                                                 比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                                                                                資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                                                                                まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                                                そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                                                                                (必要資金の算出)

                                                                                                                                                公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                                                準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                                                (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                                                必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                                                運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                                                月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                                                                                (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                                                資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                                テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                                ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                                中には省略する項目があります。

                                                                                                                                                (資産運用講座)

                                                                                                                                                目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                                年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                                (目標収益率の設定)

                                                                                                                                                そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                                (具体的商品の選択)

                                                                                                                                                複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                                それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                Popularity: 35% [?]

                                                                                                                                                401k相談

                                                                                                                                                いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                                                                                 「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                                                                                 ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                                                                                 そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                                                                                 会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                                                                                「運用先を決めてください」 

                                                                                                                                                と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                                                                                会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                                                                                 企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                                                                                 ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                                                                                放っておくと大きな差が。

                                                                                                                                                 運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                                                                                 また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                                                                                 また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                                                                                はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                                                                                (制度の説明)

                                                                                                                                                退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                                                そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                                                                                (必要資金の算出)

                                                                                                                                                公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                                                準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                                                (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                                                必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                                                月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                                                                                (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                                                                                資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                                テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                                ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                                中には省略する項目があります。

                                                                                                                                                (資産運用講座)

                                                                                                                                                目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                                年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                                (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                                                                                そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                                (具体的商品の選択)

                                                                                                                                                複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                                それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                Popularity: 19% [?]

                                                                                                                                                資産形成相談

                                                                                                                                                何のために資産運用をするのか?

                                                                                                                                                 株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                                                                                「お金を殖やしたいから」

                                                                                                                                                ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                                                                                 では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                                                                                 例えば、

                                                                                                                                                • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                                                                                • マンションの頭金を準備したい
                                                                                                                                                • 教育費の一部を準備したい
                                                                                                                                                • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                                                                                • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                                                                                 などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                                                                                あなたは、
                                                                                                                                                日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                                                                                それとも、
                                                                                                                                                時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                                                                                自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                                                                                 これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                                                                                 自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                                                                                 支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                                                                                 金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                                                                                少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                                                                                 特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                                                                                 特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                                                                                 今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                                                                                【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                                                                                積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                                                                                積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                                                                                30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                                                                                45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                                                                                50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                                                                                 上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                                                                                まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                                                                                資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                                                                                (運用目的の確認)

                                                                                                                                                資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                                テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                                ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                                中には省略する項目があります。

                                                                                                                                                (資産運用講座)

                                                                                                                                                目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                                                月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                                                                                (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                                                目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                                年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                                (目標収益率の設定)

                                                                                                                                                そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                                (具体的商品の選択)

                                                                                                                                                複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                                それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                Popularity: 18% [?]

                                                                                                                                                住宅購入・ローン相談

                                                                                                                                                人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                                                                                いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                                                                                金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                                                                                多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                                                                                返済計画を立てることが必要です。

                                                                                                                                                たとえば、

                                                                                                                                                「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                                                                                「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                                                                                などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                                                                                FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                                                                                いきたいと考えています。

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                                                                                など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                                                                                住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                                                                                ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                                                                                なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                                                                                加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                                                                                必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                                                                                シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                                                                                ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                                                                                そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                                                                                考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                                                                                ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                                                                                「購入前基本相談」
                                                                                                                                                で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                                                                                「住宅購入サポートサービス」
                                                                                                                                                をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                                                                                立てていきます。

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                                                                                「借り換え前シミュレーション」
                                                                                                                                                で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                                                                                効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                                                                                ライフプランを作成します。

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                                                                                職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                                                                                おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                • 借入可能額
                                                                                                                                                • 返済計画
                                                                                                                                                  (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                                                                                • 諸費用の試算
                                                                                                                                                  (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                                                                                • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                購入前基本相談を申し込む

                                                                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                                                                                • 返済計画の決定

                                                                                                                                                  具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                                                                                  返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                                                                                • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                                                                                  住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                                                                                  「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                                  「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                                  知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                                                                                  諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                                                                                  など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                                                                                  こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                                                                                  余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                                                                                • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                                                                                  ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                                                                                  また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                                                                                  とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                                                                                  「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                                                                                  という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                                                                                • ライフプラン作成サービス

                                                                                                                                                  住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                                                                                  旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                                                                                  ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                                                                                  見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                                                                                  また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                                                                                  こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                                                                                  また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                                                                                  無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                                                                                • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                                                                                  団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                                                                                  行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                                                                                  また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                                                                                • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                                                                                  どうかを確認する

                                                                                                                                                  教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                                                                                  貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                                                                                  退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                                                                                  など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                                                                                  シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                                                                                • 借り換え前シミュレーション
                                                                                                                                                  たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                                                                                  考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                                                                                  具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                                                                                  します
                                                                                                                                                • ライフプラン作成サービス
                                                                                                                                                  「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                                                                                  行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                                                                                  加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                                                                                  をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                                                                                【ページトップへ】

                                                                                                                                                【ホームへ】

                                                                                                                                                Popularity: 25% [?]

                                                                                                                                                生命保険相談

                                                                                                                                                生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                                                相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                                                                                健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                                                                                ~はじめに~

                                                                                                                                                • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                                                                                • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                                                                                • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                                                                                ~生命保険相談本編~

                                                                                                                                                • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                                                                                • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                                                                                • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                                                                                • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                                                                                • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                                                                                • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                                                                                • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                                                                                  (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                                                                                • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                                                                                  (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                                 

                                                                                                                                                相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                  相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                                                                                  相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                                                                                  一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                                                                                   (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                                  加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                                                                                  わかりやすくまとめてあります。

                                                                                                                                                  実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                                                                                  保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                                                                                   (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                                  現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                                                                                  老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                                                                                  ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                                                                                  ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                                                                                  保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                  自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                                                                                  みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                                                                                  ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                                                                                  でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                                                                                  例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                                                                                  合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                                                                                  • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                                                                                  • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                                                                                  • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                                                                                  • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                                                                                  • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                                                                                  なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                                                                                  生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                                                                                  どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                                                                                  万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                                                                                  家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                                                                                  「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                                                                                  「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                                                                                  では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                                                                                  本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                                                                                  「入っているから安心」

                                                                                                                                                  と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                                                                                  加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                                                                                  何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                                                                                  特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                                                                                  退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                                                                                  また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                                                                                  「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                                                                                  保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                                                                                  などをチェックする必要があります。

                                                                                                                                                  生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                                                                                  払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                                                                                  その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                                                                                  総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                                                                                  というケースも少なくありません。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                                                                                  全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                                                                                  家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                                                                                  しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                                                                                  社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                                                                                  その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                                                                                  これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                                                                                  こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  【ページトップへ】

                                                                                                                                                  【ホームへ】

                                                                                                                                                  Popularity: 25% [?]

                                                                                                                                                  プロフィール

                                                                                                                                                  澤田朗のプロフィール

                                                                                                                                                  足立区のFP澤田朗

                                                                                                                                                  澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                                                                                  1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                                                                                  ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                                                                                  ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                                                                                   (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                                                                                  ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                                                                                   (資産設計提案業務)

                                                                                                                                                  ・第二種証券外務員

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                                                                                  設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                                                                                  父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                                                                                  制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                                                                                  手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                                                                                  この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                                                                                  その後、

                                                                                                                                                  「貯金みたいなものだから」

                                                                                                                                                  と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                                                                                  お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                                                                                  その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                                                                                  様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                                                                                  このような自身の体験から、

                                                                                                                                                  これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                                                                                  金融商品の内容や特徴など、

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                                                                                  「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                                                                                  これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                                                                                  家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                                                                                  将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                                                                                  今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                                                                                  金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                                                                                  顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                                                                                  毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                                                                                  アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                                                                                  きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                                                                                  家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                                                                                  年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                                                                                  個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                                                                                  子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                                                                                  幅広い分野で活躍中。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  セミナー・講師・講演実績

                                                                                                                                                  ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                                                                                  ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                                                                                   「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                                                    2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                                                  ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                                                                                  ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                                                                                  ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                                                                                  ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                                                  ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                                                  ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                                                                                   「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                                                                                  ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                                  ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                                                                                   「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                                                    2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                                                  ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                                  ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                                  ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                                                                                   「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                                                                                  ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                                  ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                                  ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                                  ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                                                  ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                   「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                                                  ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                                                                                   「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  執筆・コラム掲載実績

                                                                                                                                                  ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                                                                                   コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                                                                                  ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                                                                                   「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                                                                                   子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                                                                                  ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                                                                                   コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  所属団体・執筆サイトなど

                                                                                                                                                  ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                   
                                                                                                                                                  FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                                                                                   プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                                                                                   相続支援ネット

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                                                                                     ファインドイット

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  【ホームへ】

                                                                                                                                                  【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                                                                                  ことを書きたいと思います。

                                                                                                                                                  まずはご相談者の方の考え。

                                                                                                                                                  相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                                                                                  きっかけなどを聞いています。

                                                                                                                                                  それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                                                                                  けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                                                                                  まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                                                                                  ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                                                                                  ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                                                                                  世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                                                                                  私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                                                                                  みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                                                                                  商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                                                                                  横に座って一緒に考える。

                                                                                                                                                  実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                                                                                  具体的な方向性まで提供する。

                                                                                                                                                  相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                                                                                  方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                                                                                  現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                                                                                  以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                                                                                  【ホームへ】

                                                                                                                                                  【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                  Popularity: 42% [?]

                                                                                                                                                  トップページ > 2007/11

                                                                                                                                                  中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                                                                                  Popularity: 20% [?]

                                                                                                                                                  通信相談について

                                                                                                                                                  メール(通信)相談は、

                                                                                                                                                   ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                                                                                   ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                                                                                   ・まとまった時間がとれない方

                                                                                                                                                   ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                                                                                  などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                                                                                  メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                                                                                  また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                                                                                  ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                                                                                  メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                                                                                  • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                                                                                  • 生命保険相談:7,350円
                                                                                                                                                  • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                                                                                  • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                                                                                  • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                                                                                  • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                                                                                  となっています。

                                                                                                                                                  メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                                                                                  面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                                                                                  各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                                                                                  ライフプラン相談

                                                                                                                                                  生命保険相談

                                                                                                                                                  住宅購入前基本相談

                                                                                                                                                  住宅購入サポートサービス

                                                                                                                                                  住宅ローン借り換えサポート

                                                                                                                                                  リタイヤメントプランニング

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  メール(通信)相談の流れ

                                                                                                                                                  当事務所へご連絡
                                                                                                                                                  お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                                                                                  お問い合わせフォーム
                                                                                                                                                  TEL:03-3860-0175
                                                                                                                                                  ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                                                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                                                                                  相談料金のお振込み
                                                                                                                                                  こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                                                                                  こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                                                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                                                                                  ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                                                                                  こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                                                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                                                                                  資料の作成
                                                                                                                                                  ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                                                                                  その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                                                                                  資料をお送りしたりしながら、

                                                                                                                                                  今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                                                                                   足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                                                                                  最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                                                                                  最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                                                                                  具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                                                                                   
                                                                                                                                                  【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  【ページトップへ】

                                                                                                                                                  【ホームへ】

                                                                                                                                                  Popularity: 20% [?]

                                                                                                                                                  教育資金形成

                                                                                                                                                  教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                                                  ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                                                                                  教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                                                                                  「子供が産まれた」
                                                                                                                                                  「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                                                                                  という方はお申込くださいね。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                                                  • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                                                  • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                                                  • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                                                  • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                                                  • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                                                  • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                                                  • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                                                  出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  教育資金相談を申し込む

                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                  相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                  【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                     

                                                                                                                                                    こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                                                                                     教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                                                                                     節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                                                                                     家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                                                                                     特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                                                                                    【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                                                                                    月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                                                                                    利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                                                                                    0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                                                                                    1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                                                                                    3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                                                                                    5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                                                                                     上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                                                                                     (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                                                                                     

                                                                                                                                                    どんな商品で準備するか

                                                                                                                                                     教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                                                                                    現金で準備する

                                                                                                                                                     金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                                                                                    学資保険など保険商品で準備する

                                                                                                                                                     学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                                                                                     加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                                                                                     他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                                                                                    保険以外の金融商品で準備する

                                                                                                                                                     債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                                                                                     まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                                                                                     その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                                                                                    (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                                                                                     

                                                                                                                                                    【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                                                    • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                                                    • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                                                    • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                                                    • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                                                    • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                                                    • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                                                    • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                                                     

                                                                                                                                                    ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                                                    出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                     

                                                                                                                                                    教育資金相談を申し込む

                                                                                                                                                     

                                                                                                                                                    相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                    【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【ページトップへ】

                                                                                                                                                      【ホームへ】

                                                                                                                                                      Popularity: 21% [?]

                                                                                                                                                      損害保険相談

                                                                                                                                                      損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                                                                                      生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                                                                                      第三者が関係している場合が多い

                                                                                                                                                       生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                                                                                      いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                                                                                       病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                                                                                      いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                                                                                       火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                                                                                      足らなかったでは済まされない。

                                                                                                                                                       上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                                                                                      火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                                                                                       火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                                                                                      超過保険と一部保険

                                                                                                                                                       3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                                                                                       前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                                                                                       後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                                                                                      時価と新価(再調達価額)

                                                                                                                                                        建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                                                                                       それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                                                                                      家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                                                                                       もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                                                                                      自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                                                                                       対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                                                                                      まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                                                                                      まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                                                                                      これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                                                                                      (現状確認)

                                                                                                                                                      損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                                                                                      これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                                                                                      (損害保険の役割の確認)

                                                                                                                                                      建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                                                                                      (必要補償額の算出)

                                                                                                                                                      現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                                                                                      改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                                                                                      (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                                                                                      具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                                                                                      補償額などを確認します。
                                                                                                                                                      補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                                                                                      それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                      (見直し後プランの作成)

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                                                                                      メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                      Popularity: 17% [?]

                                                                                                                                                      リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                                                                                      いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                                                                                       人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                                                                                       住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                                                                                      • 何歳までに準備するのか
                                                                                                                                                      • いくら準備するのか
                                                                                                                                                      • 何年間運用期間があるのか
                                                                                                                                                      • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                                                                                      • 月々の積立可能な額は?

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                                                                                      いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                                                                                       現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                                                                                       例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                                                                                      (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                                                                                       25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                                                                                       25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                                                                                       合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                                                                                      すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                                                                                      公的年金(老齢年金)

                                                                                                                                                       この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                                                                                      退職一時金

                                                                                                                                                       会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                                                                                      401kなどの上乗せの年金

                                                                                                                                                       会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                                                                                      401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                                                                                      生命保険・各種企業共済

                                                                                                                                                       中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                                                                                       企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                                                                                      できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                                                                                       比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                                                                                      資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                                                                                      まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                                                      そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                                                                                      (必要資金の算出)

                                                                                                                                                      公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                                                      準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                                                      (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                                                      必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                                                      運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                                                      月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                                                                                      (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                                                      資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                                      テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                                      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                                      中には省略する項目があります。

                                                                                                                                                      (資産運用講座)

                                                                                                                                                      目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                                      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                                      (目標収益率の設定)

                                                                                                                                                      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                                      (具体的商品の選択)

                                                                                                                                                      複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                                      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                      (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                      Popularity: 35% [?]

                                                                                                                                                      401k相談

                                                                                                                                                      いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                                                                                       「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                                                                                       ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                                                                                       そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                                                                                       会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                                                                                      「運用先を決めてください」 

                                                                                                                                                      と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                                                                                      会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                                                                                       企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                                                                                       ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                                                                                      放っておくと大きな差が。

                                                                                                                                                       運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                                                                                       また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                                                                                       また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                                                                                      はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                                                                                      (制度の説明)

                                                                                                                                                      退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                                                      そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                                                                                      (必要資金の算出)

                                                                                                                                                      公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                                                      準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                                                      (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                                                      必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                                                      月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                                                                                      (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                                                                                      資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                                      テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                                      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                                      中には省略する項目があります。

                                                                                                                                                      (資産運用講座)

                                                                                                                                                      目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                                      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                                      (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                                                                                      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                                      (具体的商品の選択)

                                                                                                                                                      複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                                      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                      (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                      Popularity: 19% [?]

                                                                                                                                                      資産形成相談

                                                                                                                                                      何のために資産運用をするのか?

                                                                                                                                                       株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                                                                                      「お金を殖やしたいから」

                                                                                                                                                      ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                                                                                       では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                                                                                       例えば、

                                                                                                                                                      • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                                                                                      • マンションの頭金を準備したい
                                                                                                                                                      • 教育費の一部を準備したい
                                                                                                                                                      • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                                                                                      • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                                                                                       などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                                                                                      あなたは、
                                                                                                                                                      日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                                                                                      それとも、
                                                                                                                                                      時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                                                                                      自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                                                                                       これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                                                                                       自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                                                                                       支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                                                                                       金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                                                                                      少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                                                                                       特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                                                                                       特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                                                                                       今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                                                                                      【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                                                                                      積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                                                                                      積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                                                                                      30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                                                                                      45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                                                                                      50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                                                                                       上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                                                                                      まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                                                                                      資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                                                                                      (運用目的の確認)

                                                                                                                                                      資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                                      テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                                      ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                                      中には省略する項目があります。

                                                                                                                                                      (資産運用講座)

                                                                                                                                                      目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                                                      月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                                                                                      (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                                                      目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                                      年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                                      (目標収益率の設定)

                                                                                                                                                      そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                                      (具体的商品の選択)

                                                                                                                                                      複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                                      それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                      (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                      Popularity: 18% [?]

                                                                                                                                                      住宅購入・ローン相談

                                                                                                                                                      人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                                                                                      いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                                                                                      金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                                                                                      多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                                                                                      返済計画を立てることが必要です。

                                                                                                                                                      たとえば、

                                                                                                                                                      「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                                                                                      「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                                                                                      などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                                                                                      FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                                                                                      いきたいと考えています。

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                                                                                      など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                                                                                      住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                                                                                      ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                                                                                      なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                                                                                      加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                                                                                      必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                                                                                      シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                                                                                      ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                                                                                      そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                                                                                      考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                                                                                      ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                                                                                      「購入前基本相談」
                                                                                                                                                      で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                                                                                      「住宅購入サポートサービス」
                                                                                                                                                      をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                                                                                      立てていきます。

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                                                                                      「借り換え前シミュレーション」
                                                                                                                                                      で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                                                                                      効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                                                                                      ライフプランを作成します。

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                                                                                      職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                                                                                      おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                      • 借入可能額
                                                                                                                                                      • 返済計画
                                                                                                                                                        (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                                                                                      • 諸費用の試算
                                                                                                                                                        (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                                                                                      • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                      購入前基本相談を申し込む

                                                                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                                                                                      • 返済計画の決定

                                                                                                                                                        具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                                                                                        返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                                                                                      • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                                                                                        住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                                                                                        「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                                        「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                                        知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                                                                                        諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                                                                                        など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                                                                                        こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                                                                                        余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                                                                                      • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                                                                                        ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                                                                                        また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                                                                                        とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                                                                                        「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                                                                                        という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                                                                                      • ライフプラン作成サービス

                                                                                                                                                        住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                                                                                        旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                                                                                        ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                                                                                        見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                                                                                        また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                                                                                        こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                                                                                        また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                                                                                        無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                                                                                      • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                                                                                        団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                                                                                        行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                                                                                        また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                                                                                      • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                                                                                        どうかを確認する

                                                                                                                                                        教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                                                                                        貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                                                                                        退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                                                                                        など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                                                                                        シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                      住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                                                                                      • 借り換え前シミュレーション
                                                                                                                                                        たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                                                                                        考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                                                                                        具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                                                                                        します
                                                                                                                                                      • ライフプラン作成サービス
                                                                                                                                                        「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                                                                                        行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                                                                                        加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                      住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                      ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                                                                                        をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                                                                                      【ページトップへ】

                                                                                                                                                      【ホームへ】

                                                                                                                                                      Popularity: 25% [?]

                                                                                                                                                      生命保険相談

                                                                                                                                                      生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                                                      相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                                                                                      健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                                                                                      ~はじめに~

                                                                                                                                                      • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                                                                                      • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                                                                                      • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                                                                                      ~生命保険相談本編~

                                                                                                                                                      • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                                                                                      • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                                                                                      • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                                                                                      • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                                                                                      • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                                                                                      • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                                                                                      • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                                                                                        (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                                                                                      • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                                                                                        (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                      出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                                       

                                                                                                                                                      相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                      【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                        相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                                                                                        相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                                                                                        一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                                                                                         (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                                        加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                                                                                        わかりやすくまとめてあります。

                                                                                                                                                        実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                                                                                        保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                                                                                         (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                                        現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                                                                                        老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                                                                                        ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                                                                                        ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                                                                                        保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                        自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                                                                                        みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                                                                                        ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                                                                                        でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                                                                                        例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                                                                                        合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                                                                                        • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                                                                                        • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                                                                                        • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                                                                                        • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                                                                                        • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                                                                                        なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                                                                                        生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                                                                                        どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                                                                                        万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                                                                                        家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                                                                                        「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                                                                                        「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                                                                                        では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                                                                                        本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                                                                                        「入っているから安心」

                                                                                                                                                        と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                                                                                        加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                                                                                        何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                                                                                        特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                                                                                        退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                                                                                        また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                                                                                        「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                                                                                        保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                                                                                        などをチェックする必要があります。

                                                                                                                                                        生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                                                                                        払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                                                                                        その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                                                                                        総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                                                                                        というケースも少なくありません。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                                                                                        全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                                                                                        家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                                                                                        しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                                                                                        社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                                                                                        その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時などにはそれなりの保障があるのです。

                                                                                                                                                        これを準備済みの保障と考えて、残りの部分を民間の保険で準備すればより効率的ではないでしょうか。
                                                                                                                                                        こういった公的な保障の話も交えながら各家庭にあった保障をプランニングしていきます。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        【ページトップへ】

                                                                                                                                                        【ホームへ】

                                                                                                                                                        Popularity: 25% [?]

                                                                                                                                                        プロフィール

                                                                                                                                                        澤田朗のプロフィール

                                                                                                                                                        足立区のFP澤田朗

                                                                                                                                                        澤田 朗(さわだ あきら)

                                                                                                                                                        1971年東京都足立区生まれ。

                                                                                                                                                        ・ファイナンシャルプランナー事務所:FP EYE代表

                                                                                                                                                        ・ファイナンシャル・プランナー(AFP)

                                                                                                                                                         (日本FP協会 東京支部所属)

                                                                                                                                                        ・二級ファイナンシャル・プランニング技能士

                                                                                                                                                         (資産設計提案業務)

                                                                                                                                                        ・第二種証券外務員

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        【FP資格を取ったきっかけ】

                                                                                                                                                        設計事務所に勤務していた29歳の時、

                                                                                                                                                        父親の退職時期に、一緒に年金制度について調べているうちに

                                                                                                                                                        制度の複雑さと、受け取るための手続きに

                                                                                                                                                        手間と時間がかかることを目の当たりにしました。

                                                                                                                                                        この時期にFPの資格があることを知り勉強を始め、30歳でFPの資格を取得しました。

                                                                                                                                                        その後、

                                                                                                                                                        「貯金みたいなものだから」

                                                                                                                                                        と、言われるままに加入していた生命保険の内容を確認したところ、

                                                                                                                                                        お金が貯まらない仕組みの商品だということがわかり、

                                                                                                                                                        その内容と自分の知識の無さにあ然とするとともに、

                                                                                                                                                        様々な制度や商品のしくみを知る大切さを痛感しました。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        【FPとして仕事を始めた理由】

                                                                                                                                                        このような自身の体験から、

                                                                                                                                                        これから生活していくうえで必要となる様々な制度や仕組み、

                                                                                                                                                        金融商品の内容や特徴など、

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        「わかりにくいのもをわかりやすく伝える」

                                                                                                                                                        「相談者にとって本当に必要な情報や商品を提供する」

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        ことをモットーに2005年、34歳の時にFP事務所「FP EYE」を設立。

                                                                                                                                                        これまでライフプラン相談を通じて約800世帯の家庭と関わり、

                                                                                                                                                        家計の収支改善や効率的なお金の活用方法、

                                                                                                                                                        将来の資金計画のコンサルティングなど、

                                                                                                                                                        今後の生活設計に必要な情報の提供やアドバイスを行うFPとして活動中。

                                                                                                                                                        金融機関での勤務経験が無いことを強みに変え、

                                                                                                                                                        顧客目線に立ったアドバイス・コンサルティングが高い評価を得ている。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        一度だけの相談で終わりではなく、

                                                                                                                                                        毎月のニュースレターの送付や定期的な情報提供、

                                                                                                                                                        アフターフォローの相談を行うなど、

                                                                                                                                                        きめ細かいコンサルティングやサービスを行っている。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        また、2006年よりホームページ上でライフプランシミュレーションソフトを無料で公開し、

                                                                                                                                                        家計の収支の把握とライフプランニングの必要性を伝える活動も行い、

                                                                                                                                                        年間のダウンロード数は1,000件を超える。

                                                                                                                                                        個別相談を行うほか、一般向け・FP向けのセミナー・講演や、

                                                                                                                                                        子育てサイト・地域情報サイトへのコラム掲載、中小企業の開業・集客支援など、

                                                                                                                                                        幅広い分野で活躍中。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        セミナー・講師・講演実績

                                                                                                                                                        ・2011年8月6日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「6時間で学ぶ・生命保険証券読みこなし徹底マスター」

                                                                                                                                                        ・2011年6月17日・18日:FP実践塾 講師
                                                                                                                                                         「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                                                          2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                                                        ・2011年6月11日:東京都立足立西高等学校 生徒向け講演

                                                                                                                                                        ・2011年5月29日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「保険相談から本格的なライフプラン相談につなげるノウハウ」

                                                                                                                                                        ・2011年4月23日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券を読みこなし賢い選択をしよう」

                                                                                                                                                        ・2011年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「3時間でマスター!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                                                        ・2010年12月18日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「生命保険に強くなる!生命保険の賢い選び方&見直しのポイント」

                                                                                                                                                        ・2010年11月6日:日本FP協会千葉支部主催 FPフォーラム2010
                                                                                                                                                         「あなたにはどれくらい必要?~今から考えるライフプラン~」

                                                                                                                                                        ・2010年10月30日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                                        ・2010年9月18日・19日:FP実践塾 講師
                                                                                                                                                         「実務家FPとして生命保険証券分析と保険相談の流れを
                                                                                                                                                          2日間でマスターする講座(基礎編)」

                                                                                                                                                        ・2010年8月22日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                                        ・2010年6月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「みるみるわかる生命保険 保険証券読みこなして賢い選択をしよう」

                                                                                                                                                        ・2010年6月5日:FP実践塾 独立FP養成講座
                                                                                                                                                         「教育資金相談事例研究」講師

                                                                                                                                                        ・2010年4月24日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                                        ・2010年2月27日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                                        ・2009年12月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「相続に使える生命保険活用術~有効な対策から具体的提案まで~」

                                                                                                                                                        ・2009年9月26日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                                                        ・2009年7月25日:日本FP協会FP継続教育セミナー
                                                                                                                                                         「ニーズに合う生命保険の選び方 ~証券の見方から改善策の提案まで~」

                                                                                                                                                        ・2009年4月25日:東京ビッグサイト スタイルハウジングEXPO
                                                                                                                                                         「住宅ローン1,000万円の節約術!」

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        執筆・コラム掲載実績

                                                                                                                                                        ・2010年8月~2011年8月現在継続中:手作りWEBマガジン「おきゃん」
                                                                                                                                                         コラム「生活設計のお話し」を執筆中。

                                                                                                                                                        ・2006年3月~2011年8月現在継続中:妊娠・出産・育児サイト「ベビカム」
                                                                                                                                                         「お金の相談室」の相談員として、
                                                                                                                                                         子育て世代ママのお金に関する疑問や悩みに回答中。

                                                                                                                                                        ・2010年12月:日本で一番やさしい金融ポータルサイト「Find it」
                                                                                                                                                         コラム:プロのFPが教える『ライフステージ別に考えるお金のこと』執筆。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        所属団体・執筆サイトなど

                                                                                                                                                        ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊 ファイナンシャルプランナー事務所:お財布救急隊

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP  団体信用生命保険の情報を網羅した:団信.JP

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                         
                                                                                                                                                        FPで成功するための実務家FPファイナンシャルプランナー養成サイト:FP実践塾  FPで成功するための実務家FPファイナンシャル

                                                                                                                                                         プランナー養成サイト:FP実践塾

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        遺産相続に特化した専門家の全国組織:相続支援ネット 遺産相続に特化した専門家の全国組織:

                                                                                                                                                         相続支援ネット

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会 特定非営利活動法人(NPO):日本FP普及協議会

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        妊娠・出産・育児サイト:ベビカム 妊娠・出産・育児サイト:ベビカム

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        手作りWEBマガジン:おきゃん 手作りWEBマガジン:おきゃん

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        日本で一番やさしい金融ポータルサイト:ファインドイット   日本で一番やさしい金融ポータルサイト:

                                                                                                                                                           ファインドイット

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        【ホームへ】

                                                                                                                                                        【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        こちらでは、相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけている
                                                                                                                                                        ことを書きたいと思います。

                                                                                                                                                        まずはご相談者の方の考え。

                                                                                                                                                        相談の始めには、どんなことが心配で相談しようと思ったのか、相談しようと思った
                                                                                                                                                        きっかけなどを聞いています。

                                                                                                                                                        それに対しての答えは、具体的に悩みや問題点がはっきりしている人、はっきりしない
                                                                                                                                                        けど、なんとなく漠然と気になっている、という人などさまざまです。

                                                                                                                                                        まずは、これからどのようにしていきたいのか、今後の生活設計の予定など、
                                                                                                                                                        ご相談者の方の考えや悩みを聞かせてもらってから相談をはじめています。

                                                                                                                                                        ご相談者の代わりに見極める。

                                                                                                                                                        世の中の流れ・制度などは目まぐるしく変わっていきます。また、特に金融商品はスーパーでの買い物などと違って、わかりにくい商品や、買っていいのかどうかわからない商品があると思います。

                                                                                                                                                        私の役割は、ご相談者と世の中の間に入るフィルターのようなものと考えています。私を通じて、
                                                                                                                                                        みなさんにとって役に立つ情報を提供したり、商品の内容をわかりやすく伝えたり、
                                                                                                                                                        商品の善し悪しを見極める手助けができれば良いと思っています。

                                                                                                                                                        横に座って一緒に考える。

                                                                                                                                                        実際に横に座りながら相談は進めませんが、イメージとしては机をはさんで真正面に座るのではなく、垣根をとり払って同じ目線で今後のことを考えていきたい、という気持ちで相談にあたっています。初めて会う人間に対して、すぐに心を開いてもらうのは難しいと思いますが、そのような関係を作っていければ良いと考えています。

                                                                                                                                                        具体的な方向性まで提供する。

                                                                                                                                                        相談者の方は一般論や評論を聞きたくて相談をしに来るのではないと思います。自分たちに合った最適なプランができるのを望んでいるのでしょうし、私も提供できるよう心がけています。

                                                                                                                                                        方向性を決めるには、何を望んでいるのかを聞いた上で具体的な商品提案をすることもあります。「色々な会社がありますから、あとはご自分で問い合わせて下さい」では、相談を受ける以上、あまりにも無責任だと思いますので、相談を通じてその人にとって良いと思ったものをお話をさせていただきます。意見が合えばその商品を購入すれば良いでしょうし、「これはちょっと違うな」と思ったら私の考えに賛同していただかなくても良いと思います。最終的に決めるのは相談者の方本人だと思っています。

                                                                                                                                                        現在FPとして活動している人達は、それぞれ考え方も違うと思います。色々なFPの話を聞いて、長く付き合える、自分の考え方に合ったFPを見つけることも大切かもしれません。

                                                                                                                                                        以上が、私が相談を通じてご相談者に対して私ができること、相談にあたって心がけていることです。このような私の考え方をご理解いただき、相談してみたいと思った方はどうぞご連絡下さい。

                                                                                                                                                        【ホームへ】

                                                                                                                                                        【お問い合わせ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                        Popularity: 42% [?]

                                                                                                                                                        トップページ > 2007/11

                                                                                                                                                        中小企業経営者・個人事業主向け相談

                                                                                                                                                        Popularity: 20% [?]

                                                                                                                                                        通信相談について

                                                                                                                                                        メール(通信)相談は、

                                                                                                                                                         ・面談ではなくメールで相談したい方

                                                                                                                                                         ・遠方のため面談で相談ができない方

                                                                                                                                                         ・まとまった時間がとれない方

                                                                                                                                                         ・休みの予定がはっきりしない方

                                                                                                                                                        などを対象にしたサービスです。面談での相談とほぼ同じ内容を、メールまたは資料のやりとり、必要に応じて電話を使っておこないます。空いている時間を使って自宅にいながら相談することができます。

                                                                                                                                                        メール(通信)相談は、面談での相談料金よりご利用いただきやすい料金体系となっています。

                                                                                                                                                        また、メールで何度でもご質問・ご相談が可能ですので、

                                                                                                                                                        ご納得いただくまで相談をすることができます。

                                                                                                                                                        メール(通信)相談で行っている相談メニューは、

                                                                                                                                                        • ライフプラン相談:14,700円
                                                                                                                                                        • 生命保険相談:7,350円
                                                                                                                                                        • 住宅購入前基本相談:7,350円
                                                                                                                                                        • 住宅購入サポートサービス:21,000円
                                                                                                                                                        • 住宅ローン借り換えサポート14,700円
                                                                                                                                                        • リタイヤメントプランニング14,700円

                                                                                                                                                        となっています。

                                                                                                                                                        メール(通信)相談で行う相談内容は、

                                                                                                                                                        面談で行う相談とほぼ同じ内容で進めていきます。

                                                                                                                                                        各相談メニューの内容については、下記のページでご確認ください。

                                                                                                                                                        ライフプラン相談

                                                                                                                                                        生命保険相談

                                                                                                                                                        住宅購入前基本相談

                                                                                                                                                        住宅購入サポートサービス

                                                                                                                                                        住宅ローン借り換えサポート

                                                                                                                                                        リタイヤメントプランニング

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        メール(通信)相談の流れ

                                                                                                                                                        当事務所へご連絡
                                                                                                                                                        お問い合わせフォーム、お電話のいずれかでご連絡下さい。
                                                                                                                                                        お問い合わせフォーム
                                                                                                                                                        TEL:03-3860-0175
                                                                                                                                                        ご希望の相談内容、お名前、ご住所等必要事項をご連絡いただきます。

                                                                                                                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談1

                                                                                                                                                        相談料金のお振込み
                                                                                                                                                        こちらより相談料金の振込先をお知らせいたします。

                                                                                                                                                        こちらで入金を確認次第、正式な相談申込となります。

                                                                                                                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談2

                                                                                                                                                        ヒアリング資料の送付・ご返信
                                                                                                                                                        こちらからヒアリング資料をメールまたは郵送でお送りいたします。お考えになっていることやご質問等を合わせてご記入いただき、ご返信ください。

                                                                                                                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談3

                                                                                                                                                        資料の作成
                                                                                                                                                        ご返信いただいた資料をもとに現状を確認させていただきます。

                                                                                                                                                        その後、メールでご質問やお考えなどをお聞きしたり、

                                                                                                                                                        資料をお送りしたりしながら、

                                                                                                                                                        今後の具体的な方向性を検討していきます。

                                                                                                                                                         足立区のファイナンシャルプランナー事務所 FP EYE 通信・メール相談4

                                                                                                                                                        最終的な方向性の決定・具体案の作成
                                                                                                                                                        最終的な方向性が決まるまでメールでやり取りをしたうえで、

                                                                                                                                                        具体案・改善案・キャッシュフロー表などを作成します。

                                                                                                                                                         
                                                                                                                                                        【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        【ページトップへ】

                                                                                                                                                        【ホームへ】

                                                                                                                                                        Popularity: 20% [?]

                                                                                                                                                        教育資金形成

                                                                                                                                                        教育資金相談(家計診断)の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                                                        ライフプラン相談・生命保険相談・住宅購入相談などの相談時に、ご希望の方には
                                                                                                                                                        教育資金の準備の仕方についてお話をしています。

                                                                                                                                                        「子供が産まれた」
                                                                                                                                                        「そろそろ子供のための積立をはじめたい」
                                                                                                                                                        という方はお申込くださいね。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                                                        • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                                                        • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                                                        • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                                                        • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                                                        • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                                                        • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                                                        • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                                                        出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        教育資金相談を申し込む

                                                                                                                                                         

                                                                                                                                                        相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                        【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                           

                                                                                                                                                          こどもの誕生と同時に準備スタート

                                                                                                                                                           教育費といっても、進学コースによってかかる金額は様々です。大学まで進学した場合、私立文系で一人あたり約1,500万円、医歯学系だと5,000万円近くかかるケースもあるようです。
                                                                                                                                                           節約をして支出を減らすものでもありませんから、時間をかけて準備することが大切です。

                                                                                                                                                           家計の中での教育資金の考え方は、中学校までの費用は月々の収入の中から支出をすることがベターです。(もちろん、私立小学・私立中学への進学を考えている家庭は話は別です。早い段階からまとまった資金をするための行動が必要です。)

                                                                                                                                                           特に、高校や大学入学時にかかる一時金や入学後に必要な費用は、こどもの誕生後から長い期間をかけて準備をするのが理想的です。高校入学までは15年、大学入学までは18年の時間があります。たとえ少額でも時間を味方につければ大きな金額を準備することも可能です。

                                                                                                                                                          【月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)】

                                                                                                                                                          月々1万円を積み立てた場合の運用例(1年複利)

                                                                                                                                                          利回り/期間 12年 15年 18年
                                                                                                                                                          0.2% 約145.8万円 約182.7万円 約220.0万円
                                                                                                                                                          1% 約153.1万円 約194.2万円 約236.8万円
                                                                                                                                                          3% 約173.5万円 約227.5万円 約286.7万円
                                                                                                                                                          5% 約197.5万円 約268.4万円 約350.7万円

                                                                                                                                                           上の表の通り、期間が長いほど利率によって金額に大きな違いが出てきます。
                                                                                                                                                           (運用期間は 12年:中学入学時 15年:高校入学時 18年:大学入学時 を目標)

                                                                                                                                                           

                                                                                                                                                          どんな商品で準備するか

                                                                                                                                                           教育資金と聞いて思い浮かぶのが学資保険が代表的だと思います。誕生後すぐに始めれば比較的長い期間積立・運用ができますので、準備する方法の選択肢は比較的広がります。

                                                                                                                                                          現金で準備する

                                                                                                                                                           金融商品で準備をした場合、何らかの理由で比較的短い期間で解約をしなければならなくなった時には、元本を割ってしまう可能性があります。教育資金の積立にまわせる金額のうち、現金(普通預金などすぐに活用できる形)で準備しておくことも必要です。一定の金額は確保できますし、他に現金が必要になった時にも活用することができます。 

                                                                                                                                                          学資保険など保険商品で準備する

                                                                                                                                                           学資保険は、満期を高校や大学入学に合わせて毎月一定額を積み立て、満期時にまとまった金額を受け取る商品です。途中でお祝い金が受け取れるものや、契約者(親)が万が一亡くなった時には育英年金として毎年一定額を受け取れる特約が付いているものもあります。

                                                                                                                                                           加入の際は、いくら払っていくら受け取ることができるのかをチェックすることが必要です。最近は払った以上に戻ってこない商品も多く見られますし、必要の無い保障に保険料を払ってしまうケースもあります。本来の目的は教育資金ですので、費用対効果を考えて加入することが大切です。

                                                                                                                                                           他にも養老保険、加入の仕方によっては終身保険など、色々な商品を使って準備をすることができます。その際も、払う金額・受け取る金額の確認は必要です。保険商品は加入時に、将来受け取る金額が決まっている商品が多く、一定期間加入し続ければ比較的安全な商品といえます。 

                                                                                                                                                          保険以外の金融商品で準備する

                                                                                                                                                           債券・投資信託など、色々な商品がありますが、運用実績によっては投資元本を下回る可能性があります。ただ、時間を味方につければそのリスクも減らすことができます。(ゼロにはなりませんが。)

                                                                                                                                                           まずは、準備したい金額(目標額)・準備する期間(運用期間)・準備できる資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。

                                                                                                                                                           その後に、その収益率に近づけるような商品を選択することになります。最初に商品選びから始めてしまうと、たくさんある中から自分に合ったものを選べなくなりますし、必要なものとは違う商品を購入してしまうことにもなりかねません。
                                                                                                                                                          (商品ありきではなく、目的・ニーズを決めてから商品を選びましょう。)

                                                                                                                                                           

                                                                                                                                                          【教育資金相談 メニューリスト】
                                                                                                                                                          • お子様の進路をおおまかにイメージする
                                                                                                                                                          • 進路によってかかるお金に違いが
                                                                                                                                                          • 準備はできるだけ早いうちに
                                                                                                                                                          • 学資保険っておトクなんですか?
                                                                                                                                                          • 学資目的に向く商品・向かない商品
                                                                                                                                                          • 積立金額・目標金額・目標時期を考える
                                                                                                                                                          • 具体的な商品を比較し、積立利率などを確認

                                                                                                                                                           

                                                                                                                                                          ご相談料金:無料(他の相談時に、ご希望の方にお話をしています。)

                                                                                                                                                          出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                           

                                                                                                                                                          教育資金相談を申し込む

                                                                                                                                                           

                                                                                                                                                          相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                          【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【ページトップへ】

                                                                                                                                                            【ホームへ】

                                                                                                                                                            Popularity: 21% [?]

                                                                                                                                                            損害保険相談

                                                                                                                                                            損害保険と生命保険は似て非なり。

                                                                                                                                                            生命保険と同様、損害保険も何かあった時のために加入するものですが、生命保険とは大きく違う点がいくつかあります。 

                                                                                                                                                            第三者が関係している場合が多い

                                                                                                                                                             生命保険は主に自分や家族を守るものなのに対し、損害保険の場合、自分はもちろん相手への補償のために加入する意味合いもあります。(自動車保険、賠償保険 など)

                                                                                                                                                            いつ起こるか、いくらかかるかかわからない

                                                                                                                                                             病気の場合は病状が徐々に進行していく場合が多いと思いますが(早期発見が大切となります)、事故の場合はいつ起こるのか予測がつきません。また、事故を起こす確率は低いかもしれませんが、万が一起きた場合にはいくらかかるのかも予測することはできません。起こした時点から多額の借金を背負うことになります。(賠償保険 自動車保険の対人・対物賠償 など)

                                                                                                                                                            いきなり財産が無くなってしまう。

                                                                                                                                                             火災や事故などが起きた場合には、家や家財・車などが一瞬にして無くなってしまうケースもあります。このような不測の事態に備えて、今ある財産をきちんと評価することが大切となります。(火災保険 自動車保険 など)

                                                                                                                                                            足らなかったでは済まされない。

                                                                                                                                                             上の3つの場合のように、損害保険事故が起きた場合に相手に対する補償や自分の財産に対する補償が足りなかったでは、相手に対する責任も果たせませんし、自分の生活にも影響が出てしまいます。そういった意味で、節約のために月々の保険料を削ったことで、万が一の時にに必要な補償が足りないという事態は避けたいところです。(もちろん必要の無い保障を削って保険料を節約することは大切です)

                                                                                                                                                            火災保険は建物・家財の正しい評価が必要。

                                                                                                                                                             火災・地震・建物の損壊などはめったにある事ではありませんが、もし起きた場合には全財産を失う最悪の事態も考えられます。せっかくお金を払うのですから、もしもの時には今までどおりの生活ができるよう、補償を準備したいものです。

                                                                                                                                                            超過保険と一部保険

                                                                                                                                                             3,000万円の建物に5,000万円の保険を掛けるのを超過保険、1,500万円の保険を掛けるのを一部保険といいます。
                                                                                                                                                             前者の場合、3,000万円の被害を受けたとしても5,000万円受け取れるわけではなく、本来の価額である3,000万円しか受け取れません。2,000万円分の保険料が無駄になっているということです。 
                                                                                                                                                             後者の場合、3,000万円の被害を受けた場合1,500万円しか受け取ることができず、もし1,500万円の被害を受けた場合には750万円しか受け取ることができません。実際の建物の金額の半分しか保険を掛けていないため、補償の割合も半分になってしまいます。このようなことが起きないために、建物の評価は大切になってくるのです。

                                                                                                                                                            時価と新価(再調達価額)

                                                                                                                                                              建物は購入した時点から価値が下がっていきます。年数が経てばそれだけ評価額も低くなっていきます。そのため、時価評価で保険を契約した場合、火災などが起きた時の評価額で保険金が決まるので、新しく立て直すだけの保険金が受け取れない場合があります。
                                                                                                                                                             それに対して新価(再調達価額)で保険を契約した場合、経過年数にかかわらず、同じものを建て直すのに必要な金額を受け取ることができます。

                                                                                                                                                            家財保険は当面の生活費に充てられる 

                                                                                                                                                             もし火事にあった場合、火災保険の保険金は建物の費用に充てられ、手元には残りません。家財保険は名前の通り、家の中にある色々な財物に保険を掛けるものです。新しい家具や衣類を購入するためにも充てられますが、使い道は自由ですので、生活が軌道に乗るまでの生活費の一部に充てることもできます。加入していない人は検討する価値はあると思います。

                                                                                                                                                            自動車保険は自分はもちろん、相手への補償が大切。

                                                                                                                                                             対人・対物賠償は相手への補償です。人身傷害・搭乗者傷害補償は自分や同乗者を守る補償です。それぞれどんな事故を起こした時に補償をしてくれるのか解っておくことが必要です。そうすればどれくらいの金額が必要なのか、自分に必要な補償なのかがわかってきます。
                                                                                                                                                            まずは加入している保険にはどんな補償があるのか確認をしてください。その後に足りない補償はプラスをし、必要の無い補償は外せば良いのです。保険料の安さだけで補償内容を決めては本当に必要な補償は得られない場合があります。

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【ご相談の流れ(損害保険診断)】
                                                                                                                                                            まずは、現在加入中の保険の補償内容を確認します。
                                                                                                                                                            これから加入を検討する人はどんな補償が必要かを確認します。            

                                                                                                                                                            (現状確認)

                                                                                                                                                            損害保険で準備できる補償をお話して、
                                                                                                                                                            これから何が必要なのかを形にしていきます。

                                                                                                                                                            (損害保険の役割の確認)

                                                                                                                                                            建物・家財等それぞれ適正な評価をし、必要な補償額を明らかにします。

                                                                                                                                                            (必要補償額の算出)

                                                                                                                                                            現在加入中の内容で良いところは継続し、
                                                                                                                                                            改善すべきところは代替案を考えます。

                                                                                                                                                            (補償の付加・削減 保険期間や保険料払込期間の検討 など)

                                                                                                                                                            具体的な商品をあてはめ、今後の月額の保険料・
                                                                                                                                                            補償額などを確認します。
                                                                                                                                                            補償の掛けすぎ・不足がないよう
                                                                                                                                                            それぞれのご家庭に合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                            (見直し後プランの作成)

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            ※損害保険相談は、単独でのサービスは行っておりません。各相談
                                                                                                                                                            メニューを申込の方で、ご希望がある方へのサービスとなります。

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                            Popularity: 17% [?]

                                                                                                                                                            リタイアメントプランニング(老後資金形成)

                                                                                                                                                            いつかは始めなくてはならないこと。

                                                                                                                                                             人によって職業や生活スタイルは違いますが、いずれは長い現役生活を終え老後を迎えることになります。それまでの収入がゼロまたは大幅に減るわけですから、引退後の生活資金は現役の時から準備する必要があります。
                                                                                                                                                             住宅ローンや教育費など他の支出が先になり、自分たちのお金のことは後回しになってしまう家庭もあると思いますが、いずれは考え準備しておかなければならないものです。

                                                                                                                                                            • 何歳までに準備するのか
                                                                                                                                                            • いくら準備するのか
                                                                                                                                                            • 何年間運用期間があるのか
                                                                                                                                                            • 一時金で老後準備資金にまわせる額は?
                                                                                                                                                            • 月々の積立可能な額は?

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            老後資金を準備するには、まず上の項目をはっきりさせる必要があります。

                                                                                                                                                            いくら準備しておけば良いのか。

                                                                                                                                                             現在どのような生活をしているのか、老後はどのような生活をしたいのかによって、必要な金額・準備する金額は変わってきます。
                                                                                                                                                             例えば同い年の夫婦が65歳を迎え、25万円/月で平均余命まで暮らすとすると、
                                                                                                                                                            (65歳の平均余命 男性:18.13年 女性:23.19歳 厚生労働省:第20回生命表より)

                                                                                                                                                             25万×12ヶ月×18年=5,400万円
                                                                                                                                                             25万×0.7(女性一人での費用)×12ヶ月×5年=1,050万円

                                                                                                                                                             合計で6,450万円は必要になります。この額からすでに準備(予定)できているものを差し引いた金額を65歳までに準備する必要があります。

                                                                                                                                                            すでに準備(予定)できているものは。

                                                                                                                                                            公的年金(老齢年金)

                                                                                                                                                             この先あまりあてにできないとは思いますが、公的年金からの老齢年金は準備(予定)済みのものと考えることができるでしょう。公的年金だけで生活ができるほど受け取れないとはいえ、制度が無くならない限り払っていればゼロではありません。

                                                                                                                                                            退職一時金

                                                                                                                                                             会社員や公務員の方は退職金も準備済みの資金となるでしょう。注意したいのは住宅ローンの返済・リフォーム資金などで、退職後に一部または全額を使う予定がある場合です。住宅ローンがある場合は再度返済計画をチェックし、退職金を使う必要があるかどうかを確認する必要があります。

                                                                                                                                                            401kなどの上乗せの年金

                                                                                                                                                             会社に401kなどの企業年金制度がある方、個人で401kや民間の個人年金に加入している方もいるでしょう。401kについては企業型は会社が掛金を負担し、個人型は掛金は自己負担ですが全額所得控除となります。ただし、運用先を自分で選択し、運用実績によっては受取額が大きく変わりますので運用先はきちんと選ぶべきです。

                                                                                                                                                            401kについては401k(確定拠出年金)相談のページへ

                                                                                                                                                            生命保険・各種企業共済

                                                                                                                                                             中小企業のオーナーの方や自営業の方は、生命保険や各種企業共済などを活用して退職金を準備している方もいらっしゃると思います。加入の仕方によって、全額・一部が損金または必要経費・所得控除になりメリットもあります。

                                                                                                                                                             企業オーナーの方・個人事業主の方の退職金準備は法人・事業主向け保険相談へ

                                                                                                                                                            できるだけ早く、時間をかけて準備する。

                                                                                                                                                             比較的大きな金額も、長い期間をかければ準備が可能になります。まずは、準備する金額(必要額-準備済・準備予定額)・退職までの期間(運用期間)・資金(運用・積立可能額)を決めて、そのためには年平均何%で運用すればよいかを明確にします。場合によってはあまりリスクをとらなくても良いケースもあります。その後に、目標とする金額を確保するためにはどんな商品で準備するか選んでいくことになります。

                                                                                                                                                            資産運用の考え方は資産形成相談のページへ

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【ご相談の流れ(リタイアメントプランニング 老後資金形成)】
                                                                                                                                                            まずは、退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                                                            そのために必要となる金額を試算します。                     

                                                                                                                                                            (必要資金の算出)

                                                                                                                                                            公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                                                            準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                                                            (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                                                            必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                                                            運用期間を決めて、今から老後資金にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                                                            月々積み立てられる金額などをを設定します。

                                                                                                                                                            (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                                                            資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                                            テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                                            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                                            中には省略する項目があります。

                                                                                                                                                            (資産運用講座)

                                                                                                                                                            目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                                            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                                            (目標収益率の設定)

                                                                                                                                                            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                                            (具体的商品の選択)

                                                                                                                                                            複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                                            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                            (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                            Popularity: 35% [?]

                                                                                                                                                            401k相談

                                                                                                                                                            いきなり「始めます」と言われたら‥‥。(企業型401k)

                                                                                                                                                             「確定給付年金」とは文字通り、将来給付される金額が確定している年金制度で、多くの企業が導入しています。企業が契約した会社や設立した基金が、掛け金を運用して収益を上げ給付金を準備する、というのが大まかな仕組みです。

                                                                                                                                                             ただ、バブル崩壊などによって運用実績が悪くなり、積立額が不足してしまうケースが増えてきました。その場合、企業が掛け金を追加しなければならず、制度を解散するケースも出てきました。

                                                                                                                                                             そこで2001年より「確定拠出年金」が開始されました。これも文字通り、掛け金として拠出する金額が確定している年金制度です。掛け金は企業が拠出しますが、運用は自分で行わなければならず、増えた減ったは自己責任となります。

                                                                                                                                                             会社で研修用のビデオを見せられた後に分厚い資料とDVDを手渡され、

                                                                                                                                                            「運用先を決めてください」 

                                                                                                                                                            と言われても、すぐに決められるものではありません。これから会社で制度が導入される人も、制度はすでに導入されているけど運用先をきちんと決めなかった人も、一度運用先をしっかりと考える必要があります。

                                                                                                                                                            会社に制度がない人、自営業の人は自分で加入。(個人型401k)

                                                                                                                                                             企業型401kは企業が掛け金を負担しますが、個人型401kは自分で掛け金を拠出することになります。掛け金は全額所得控除の対象となります。自分の将来のために運用をしつつ、税金の軽減にもなることを考えればお得な制度といえます。

                                                                                                                                                             ただし、積み立てたお金は原則として60歳まで引き出すことができませんので、掛け金を決める際は注意が必要です。引き出せないのは企業型も同様となります。

                                                                                                                                                            放っておくと大きな差が。

                                                                                                                                                             運用先を考えた上で決めた場合とそうでない場合とでは、20年・30年後に大きな差になって現れてきます。

                                                                                                                                                             また、定期的に運用状況を確認し、場合によっては運用先や投資比率の変更を検討する必要があります。

                                                                                                                                                             また、これから始めようと検討している人は、できることなら「始めるなら早く、続けるなら長く」おこなったほうが、時間を味方につけて自分のための資金を準備することができます。 

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【ご相談の流れ(401k相談)】
                                                                                                                                                            はじめに、確定拠出年金(401k)制度の概要をお話します。              

                                                                                                                                                            (制度の説明)

                                                                                                                                                            退職後にどのような生活を送りたいのかを考え、
                                                                                                                                                            そのために必要となる金額を試算します。

                                                                                                                                                            (必要資金の算出)

                                                                                                                                                            公的年金・退職金見込額・個人年金など、
                                                                                                                                                            準備済の額や準備予定の額を試算します。

                                                                                                                                                            (準備済・準備予定額の算出)

                                                                                                                                                            必要資金から準備済資金を差し引き、目標額を決めます。
                                                                                                                                                            月々の掛け金を確認し、目標額のうち401kで準備する額を決めます。

                                                                                                                                                            (目標額、運用期間、掛け金の確認)

                                                                                                                                                            資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                                            テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                                            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                                            中には省略する項目があります。

                                                                                                                                                            (資産運用講座)

                                                                                                                                                            目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                                            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                                            (目標収益率・投資比率の設定)

                                                                                                                                                            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                                            (具体的商品の選択)

                                                                                                                                                            複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                                            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                            (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                            Popularity: 19% [?]

                                                                                                                                                            資産形成相談

                                                                                                                                                            何のために資産運用をするのか?

                                                                                                                                                             株式や投資信託、最近はFXなど、色々な商品に投資をしている方は多いと思います。みなさんは、どうして投資をしている(しようと考える)のでしょうか?

                                                                                                                                                            「お金を殖やしたいから」

                                                                                                                                                            ほとんどの方がこのように答えると思います。

                                                                                                                                                             では、「何のために」お金を殖やしたいのでしょうか。この「何のために」を考えずに投資をしていくと、お金を増やすことが大きな目的となり、「投機(ギャンブル)」にどんどん近づいていきます。

                                                                                                                                                             例えば、

                                                                                                                                                            • 退職後の生活資金を準備したい
                                                                                                                                                            • マンションの頭金を準備したい
                                                                                                                                                            • 教育費の一部を準備したい
                                                                                                                                                            • 数年後に海外旅行に行きたい
                                                                                                                                                            • 当面使わないお金があるので運用にまわしたい

                                                                                                                                                             などなど、人それぞれ目的があると思います。まずは目的を決めてから、商品を選ぶことが重要だと思います。場合によっては無理に高いリスクをとって資産運用をしなくても良いかもしれません。「投機」はその後に残った余裕資金でやっても良いのではないでしょうか。

                                                                                                                                                            あなたは、
                                                                                                                                                            日々の値動きに一喜一憂しながら、時には胃の痛い思いをしていきますか? 

                                                                                                                                                            それとも、
                                                                                                                                                            時間を味方につけながら、目標に向かってゆっくり進んでいきますか? 

                                                                                                                                                            自分から行動を起こさなければいけない時代に。

                                                                                                                                                             これから日本は本格的な少子高齢化時代に入っていきます。現役世代よりも高齢者の方の割合が増えていくということは、公的年金や社会保険・介護保険など公的制度の一人ひとりの負担が、今よりも増えていくことが考えられます。(公的年金は毎年負担が増えていくことが決まっています。)消費税などの税負担も大きくなるかもしれません。

                                                                                                                                                             自分たちで使えるお金が少なくなってしまうので、支出を減らすか収入を増やすかのどちらかしかありません。

                                                                                                                                                             支出を減らす家計の見直しをした後は、自分たちで使えるお金を増やす手段として資産形成が選択肢の一つとなります。

                                                                                                                                                             金融機関に預けておけば資産が殖えていくという時代は、だいぶ昔に終わっています。これからは自分たちのために、自らが考えて資産を殖やしていくことがますます必要になってくると思います。

                                                                                                                                                            少しずつでも、時間をかけて。

                                                                                                                                                             特に個人で運用を考える場合には、大きな資金を短期間で運用し、結果を出さなければいけないファンドマネージャーではありませんから、時間を味方につけて長い期間運用することができます。

                                                                                                                                                             特に老後生活資金の準備には、人によっては30年以上の期間があります。長い期間をかけて運用することによって、結果にも差が出るケースもあります。

                                                                                                                                                             今からできることを少しずつ行うことが、自分たちのために使えるお金を増やす近道となります。

                                                                                                                                                            【積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例】

                                                                                                                                                            積立総額:360万円 年利回り:5%での運用例

                                                                                                                                                            積立開始年齢 積立額/月 積立年数 60才時金額
                                                                                                                                                            30才 1万円 30年 約835.7万円
                                                                                                                                                            45才 2万円 15年 約536.8万円
                                                                                                                                                            50才 3万円 10年 約467.7万円

                                                                                                                                                             上の表の通り、運用にまわす金額(総額)が同じ場合でも、長い期間を少額で続けたほうが運用結果が良いことになります。

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【ご相談の流れ(資産形成)】
                                                                                                                                                            まずは、何のために資産運用をするのかを考え、
                                                                                                                                                            資産運用の目的を確認します。                                        

                                                                                                                                                            (運用目的の確認)

                                                                                                                                                            資産運用を行うにあたっての考え方を
                                                                                                                                                            テキストを使いながら確認していきます。
                                                                                                                                                            ※投資経験などによって知識に個人差がありますので、
                                                                                                                                                            中には省略する項目があります。

                                                                                                                                                            (資産運用講座)

                                                                                                                                                            目標額・運用期間を決めて、運用にあてられる金額(一時金)、
                                                                                                                                                            月々積み立てられる金額などを設定します。

                                                                                                                                                            (目標額、運用期間、運用・積立可能額の設定)

                                                                                                                                                            目標とする金額を準備するには、
                                                                                                                                                            年平均何%程度で運用していけば良いかを確認します。

                                                                                                                                                            (目標収益率の設定)

                                                                                                                                                            そのためにはどんな商品で準備したら良いかを考えます。

                                                                                                                                                            (具体的商品の選択)

                                                                                                                                                            複数のパターンを考え、比較をしながら
                                                                                                                                                            それぞれに合った最適な形を作っていきます。

                                                                                                                                                            (最終的なプランの作成)

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【お問合せ・相談の申込はお問い合わせフォームへ】

                                                                                                                                                            Popularity: 18% [?]

                                                                                                                                                            住宅購入・ローン相談

                                                                                                                                                            人生で最も大きな買い物となる住宅。ほとんどの人が住宅ローンを組んで返済をして
                                                                                                                                                            いきますが、金額が大きい分、購入前の計画もきちんと行うことが必要です。

                                                                                                                                                            金利の低さや月々の返済額の安さなど、目先の値ごろ感から購入を決める方も
                                                                                                                                                            多いですが、返済期間は長期にわたりますのである程度先のことを考えながら
                                                                                                                                                            返済計画を立てることが必要です。

                                                                                                                                                            たとえば、

                                                                                                                                                            「今後こどもが大きくなって教育費の出費が増える」

                                                                                                                                                            「今は夫婦二人で働いているが今後旦那さんだけの収入になる可能性がある」

                                                                                                                                                            などライフプランが変わっても返済していける額を考える必要があります。

                                                                                                                                                            FP EYEでは、住宅ローン相談を3つのカテゴリーに分けてみなさんのサポートをして
                                                                                                                                                            いきたいと考えています。

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            ひとつめは「購入前基本相談」。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーション
                                                                                                                                                            など、今後の返済計画の概要をおおまかにイメージしてもらいます。借入可能額や
                                                                                                                                                            住宅ローン減税の効果なども試算していきます。

                                                                                                                                                            ・「購入前基本相談」の概要はこちら

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            次に「住宅購入サポートサービス」。こちらが住宅ローン相談のメインサービスと
                                                                                                                                                            なります。住宅ローンの基礎知識や、返済額のシミュレーションをはじめ、団体生命保険
                                                                                                                                                            加入による生命保険の加入内容の再検討、火災保険の加入の仕方、ローンを組む時に
                                                                                                                                                            必要な周辺知識のアドバイスなど、購入前のさまざまな計画から購入後の家計の
                                                                                                                                                            シミュレーションまでを行い、各ご家庭に合った購入計画を作成します。

                                                                                                                                                            ・「住宅購入サポートサービス」の概要はこちら

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            最後に「住宅ローン借換サポート」。借り換えをして少しでも返済額を減らしたい‥‥。
                                                                                                                                                            そんな方へのサービスです。ローン残債額をもとに、借り換え時の諸費用なども
                                                                                                                                                            考慮した上で借り換えのメリットがあるかどうか試算をします。

                                                                                                                                                            ・「住宅ローン借換サポート」の概要はこちら

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            これから住宅購入を考えている人はまずは、
                                                                                                                                                            「購入前基本相談」
                                                                                                                                                            で購入後の計画をおおまかにイメージしてください。その後、実際に購入を決めた後に
                                                                                                                                                            「住宅購入サポートサービス」
                                                                                                                                                            をご利用ください。購入後の家計の推移を把握し、各ご家庭に合った購入計画を
                                                                                                                                                            立てていきます。

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            すでにローンを組んでいる人ははじめに
                                                                                                                                                            「借り換え前シミュレーション」
                                                                                                                                                            で、借り換えのメリットがあるか確認をします。
                                                                                                                                                            効果がある場合、借り換え後の家計の収支をシミュレーションし、
                                                                                                                                                            ライフプランを作成します。

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【購入前基本相談 メニューリスト】
                                                                                                                                                            職業や収入・勤続年数などの属性や、購入予定価格などを考慮して、
                                                                                                                                                            おもに次の項目をシミュレーションします。
                                                                                                                                                                   

                                                                                                                                                            • 借入可能額
                                                                                                                                                            • 返済計画
                                                                                                                                                              (頭金の額・借入額・利率・返済期間・月々の返済額を考慮)
                                                                                                                                                            • 諸費用の試算
                                                                                                                                                              (購入時諸費用・固定資産税・修繕積立金・リフォーム費用などの試算)
                                                                                                                                                            • 住宅ローン減税を適用した場合の税軽減効果の試算

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                            購入前基本相談を申し込む

                                                                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【住宅購入サポートサービス メニューリスト】
                                                                                                                                                            • 返済計画の決定

                                                                                                                                                              具体的な借入額・金利・返済期間などを決め、
                                                                                                                                                              返済計画をかたちにします(シミュレーションソフト使用)

                                                                                                                                                            • ローン周辺知識アドバイスサービス

                                                                                                                                                              住宅ローンを借りる際に金融機関からは色々な提案があります。例えば、
                                                                                                                                                              「定期預金を組んだら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                                              「カードを作ったら金利を安くしますよ」
                                                                                                                                                              知らない間に根抵当権をつけられてしまう
                                                                                                                                                              諸費用のローンを別枠で借りてしまう
                                                                                                                                                              など、「これってどうなの?」という疑問が次々とわいてきます。
                                                                                                                                                              こんな疑問に対して正確な答えや判断基準をアドバイスします。
                                                                                                                                                              余計な出費やトラブルはできるだけ回避しましょう

                                                                                                                                                            • 「フラット35」手続きサポートサービス(ご希望の方のみ)

                                                                                                                                                              ご希望の方には、提携している金融機関の「フラット35」の仮審査から融資実行までの手続きをサポートします。業界最低水準金利のフラット35を利用することができます。

                                                                                                                                                              また、書類への記入方法や必要書類の準備などもサポートいたします。書類の記入漏れや不備などがあると審査が遅れたり、平日お仕事をされている方は必要書類を集めるために休みを取らなくてはいけない場合があります。

                                                                                                                                                              とくにネットで申し込む金融機関の場合、担当者と顔を合わせる機会が無い場合が多く、事前に書類の不備が無いかのチェックができないケースがあります。
                                                                                                                                                              「もうあんな大変な思いはしたくない」「何度も書類を出す羽目になった」
                                                                                                                                                              という声を多く聞きますので、スムーズに手続きができるよう、サポートをしていきます。

                                                                                                                                                            • ライフプラン作成サービス

                                                                                                                                                              住宅ローンを組む際はほとんどの方が「団体信用生命保険」に加入します。
                                                                                                                                                              旦那さんがローンを借りた場合、万が一亡くなった場合にはローン残高は
                                                                                                                                                              ゼロとなり返済は不要となります。これにより、現在加入中の生命保険の
                                                                                                                                                              見直しをすることによって支出を抑えられる可能性があります。
                                                                                                                                                              また、火災保険への加入が必要ですが、マンションと戸建では必要な補償が少し変わってきます。また金融機関で販売されている商品は通常より割引されていますが、補償内容が決まっていて、ご自身に合ったプランに加入することが難しい場合があります。
                                                                                                                                                              こんな、住宅購入にともなう金融商品の選択サポートをします。
                                                                                                                                                              また、住宅ローン以外の収支も含めて今後の家計のシミュレーションし、
                                                                                                                                                              無理のない返済計画かどうかを最終確認します

                                                                                                                                                            • 生命保険見直し、火災保険プランニングサービス

                                                                                                                                                              団体信用生命保険を考慮して、必要な保障額の算出から見直し案の作成を
                                                                                                                                                              行い、最適な保障の準備方法を提案します。
                                                                                                                                                              また、火災保険の基礎知識を学んでもらい、必要な補償内容の作成を行います

                                                                                                                                                            • 住宅費以外の今後の収支も考慮して無理のない返済計画か
                                                                                                                                                              どうかを確認する

                                                                                                                                                              教育費のかかる時期にローンが負担とならないか、
                                                                                                                                                              貯蓄残高はプラスに推移していくか、
                                                                                                                                                              退職後の生活費は確保できるか、
                                                                                                                                                              など今後の家計全体をシミュレーションで確認します。
                                                                                                                                                              シミュレーション内容は提案書として後日お渡しいたします

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            ご相談料金:31,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                            住宅購入サポートサービスを申し込む

                                                                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【住宅ローン借り換えサポート メニューリスト】
                                                                                                                                                            • 借り換え前シミュレーション
                                                                                                                                                              たとえ借り換え後の金利が低く返済額が減っても、借り換えにかかる諸費用を
                                                                                                                                                              考慮すると今のままで返済したほうが良い場合があります。
                                                                                                                                                              具体的な金融機関の商品をあてはめ、大きな効果があるかをシミュレーション
                                                                                                                                                              します
                                                                                                                                                            • ライフプラン作成サービス
                                                                                                                                                              「住宅購入サポートサービス」と同様ライフプラン作成サービスも
                                                                                                                                                              行います。借り換えにより火災保険を見直す必要がある場合や、
                                                                                                                                                              加入中の生命保険の見直しなど、必要に応じて最適な商品提案をします

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            ご相談料金:21,000円(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                            住宅ローン借り換えサポートを申し込む

                                                                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                            ※ 「購入前基本相談」をご利用の後に、「住宅購入サポートサービス」

                                                                                                                                                              をご利用の方は、上記金額より10,500円を差し引いた金額が相談料金となります。

                                                                                                                                                            【ページトップへ】

                                                                                                                                                            【ホームへ】

                                                                                                                                                            Popularity: 25% [?]

                                                                                                                                                            生命保険相談

                                                                                                                                                            生命保険相談の、相談時の流れは次のようになります。

                                                                                                                                                            相談時間は2~3時間かかります。生命保険の話しだけではなく、
                                                                                                                                                            健康保険制度や年金制度のお話も交えながら進めていきます。

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            【生命保険相談 メニューリスト】

                                                                                                                                                            ~はじめに~

                                                                                                                                                            • どれくらいの人が保険に加入していているの?
                                                                                                                                                            • みんな保険料はいくら位払っているの?
                                                                                                                                                            • 実際に受け取る金額はいくら位なの?

                                                                                                                                                            ~生命保険相談本編~

                                                                                                                                                            • そもそも生命保険にはどんな種類が?
                                                                                                                                                            • 生命保険で準備できる4つの保障
                                                                                                                                                            • 加入中の内容を確認しよう(現状分析)
                                                                                                                                                            • 公的年金・公的保険制度の役割・現状について
                                                                                                                                                            • 医療の現状について(入院日数・費用など)
                                                                                                                                                            • 必要な保障の種類を決め、保障額を計算する(必要保障額の算出)
                                                                                                                                                            • ヒアリングに基づいて保障のかたちを考える
                                                                                                                                                              (いつまで必要?保障のかたちは?など、どのように準備するかイメージします)
                                                                                                                                                            • 具体的に商品を組み入れて保障のかたちを決める
                                                                                                                                                              (商品内容・払込方法・保険会社などを選び最終的な保障内容をまとめる)

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            ご相談料金:10,500円(税込)(出張費・交通費含む)

                                                                                                                                                            出張にてご相談承ります。

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                                             

                                                                                                                                                            相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                            【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                              相談後にこちらよりお渡しする書類

                                                                                                                                                              相談時に使用した資料、相談後に作成した資料をお渡しします。
                                                                                                                                                              一部は後日郵送にてお送りいたします。

                                                                                                                                                               

                                                                                                                                                              保障リスト・加入中/見直し後の保障リストサンプル
                                                                                                                                                               (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                                              加入内容・保険期間の推移が、一覧表とグラフで
                                                                                                                                                              わかりやすくまとめてあります。

                                                                                                                                                              実際の資料は、月額(年額)保険料の年齢別推移・世帯合計の
                                                                                                                                                              保険料の推移をまとめてみることができます。

                                                                                                                                                               

                                                                                                                                                              年金試算表・公的年金の受取額試算表
                                                                                                                                                               (画像をクリックするとpdfファイルが開きます)

                                                                                                                                                              現在までの加入歴・これからの加入予定をもとに
                                                                                                                                                              老齢年金・遺族年金の受取額(推定)を試算できます。

                                                                                                                                                              ※ あくまでも現時点での試算となりますので、実際の受取額とは異なる場合があります。

                                                                                                                                                               

                                                                                                                                                              ・生命保険相談で使用する資料(全10ページ)

                                                                                                                                                              ・その他相談時に使用、作成した資料

                                                                                                                                                               

                                                                                                                                                              保障内容を確認し、改善するところがあれば見直すことにより保険料負担の軽減や、
                                                                                                                                                              保障内容の充実がはかれます。無駄な保険料を払わないためにも一度ご相談ください!

                                                                                                                                                               

                                                                                                                                                              生命保険相談を申し込む

                                                                                                                                                               

                                                                                                                                                              相談申込から相談までの流れはこちらをご覧ください。
                                                                                                                                                              【ご相談までの流れ】

                                                                                                                                                              自分に必要な保障を決めてから商品を選択(加入)する。

                                                                                                                                                              みなさんは何のために生命保険や医療保険に加入しているのでしょうか?

                                                                                                                                                              ほとんどの方は、「自分や家族になにかあったときのため」に加入していると思います。
                                                                                                                                                              でも、その加入している保険が自分に合っているかを考えたことはあるでしょうか?

                                                                                                                                                              例えば、旦那さんが万が一亡くなった時には、その後いくらあれば今と変わらずに生活ができるのか、自分が入院したらどんなお金がかかるのか、などを考えた上で自分たちに
                                                                                                                                                              合った保険に加入することが大切となります。

                                                                                                                                                              • 現在加入している保険の内容がよくわからない
                                                                                                                                                              • なんとなく無駄な保険料を払っている気がする
                                                                                                                                                              • 自分や家族に合った保険に加入したい
                                                                                                                                                              • 家族が増えたので保障内容を見直したい
                                                                                                                                                              • すすめられて加入してからそのままだ

                                                                                                                                                               

                                                                                                                                                              上の項目にあてはまる人は、加入内容をもう一度確認する必要があります。 

                                                                                                                                                              なぜ保険の現状確認・見直しが必要なのか?

                                                                                                                                                              生命保険の見直しが必要だとみなさんよくお聞きになると思いますが、
                                                                                                                                                              どうして必要なのでしょうか。主な理由としては、

                                                                                                                                                              万が一の時に、自分や家族を守るために必要な保障を準備しておくため

                                                                                                                                                              家族構成・年齢・職業などによって準備する保障は各家庭によって違ってきます。
                                                                                                                                                              「万が一の時にもらえる金額が少なかった」
                                                                                                                                                              「自分が思っていた保障内容と違っていた」
                                                                                                                                                              では保険本来の役割を果たしているとは言えません。一度加入している内容を確認して、
                                                                                                                                                              本当に今の自分に必要なものに加入しているかを考える必要があります。

                                                                                                                                                              「入っているから安心」

                                                                                                                                                              と思っていても、実際はそうではない場合もあります。

                                                                                                                                                              加入内容を見直して、無駄なお金が出ていかないようにするため

                                                                                                                                                              何年か後に保険料が上がる商品に加入している場合には、この先も保険料が上がらずに、必要な保障をカバーする商品に加入し直したほうが支出を抑えることができます。
                                                                                                                                                              特に、新しく加入する場合には働いている間に保険料を払い終わったほうが、
                                                                                                                                                              退職後の生活も支出が少なく済みます。

                                                                                                                                                              また、勧められるがままに(自分で商品を選ばずに)加入した場合には、
                                                                                                                                                              「加入している内容が良くわからない」という人が多く見られます。
                                                                                                                                                              保障はいつまで続くのか・保険料はいつまで払うのか・保険料は変わらないのか、
                                                                                                                                                              などをチェックする必要があります。

                                                                                                                                                              生命保険も金融商品の一つだということを再認識するため

                                                                                                                                                              払った保険料総額(例えば30歳~60歳までの30年間に払った総額)に対して、
                                                                                                                                                              その後には何が残るのかを今から確認しておく必要があります。

                                                                                                                                                              総額1,000万円以上払って、残ったものがわずかな死亡保障だけ

                                                                                                                                                              というケースも少なくありません。

                                                                                                                                                               

                                                                                                                                                              以上のような理由で、現在加入している保険の確認・見直しが必要になる場合があるのです。

                                                                                                                                                              全部を民間の生命保険で準備する必要はありません

                                                                                                                                                              家族の保障全部を民間の生命保険で準備をしたら、とんでもない保険料がかかって
                                                                                                                                                              しまいます。他にも払っている保険料があると思います。年金保険料や健康保険などの
                                                                                                                                                              社会保険料を毎月それなりの額払っている(天引きされている)はずです。
                                                                                                                                                              その分病気になった時・亡くなった時・年をとった時